歌舞伎座 の配当・自社株買い

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配当金の推移 2012年2月期〜2025年2月期

配当金の推移 (2012年2月期〜2025年2月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期 中間 期末 年間 調整後 EPS 純利益億円 配当性向% 株式数
2025年2月期 5 5 22.65 3 22.1 1,215万
2024年2月期 5 5 21.12 3 23.7 1,215万
2023年2月期 5 5 -6.47 -1 1,215万
2022年2月期 5 5 -12.64 -2 1,215万
2021年2月期 5 5 -28.71 -3 1,212万
2020年2月期 5 5 17.56 2 28.5 1,212万
2019年2月期 5 5 23.25 3 21.5 1,212万
2018年2月期 5 5 29.57 4 16.9 1,219万
2017年2月期 5 5 28.55 3 17.5 1,219万
2016年2月期 5 5 15.92 2 31.4 1,219万
2015年2月期 5 5 24.31 3 20.6
2014年2月期 5 5 45.28 5 11.0
2013年2月期 5 5 -17.04 -2
2012年2月期 5 5 -13.94

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年2月期)

映画業界の配当 9社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 (2025年2月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人51.6%31百万円
その他法人35.3%21百万円
金融機関12.4%8百万円
金融商品取引業者0.5%0百万円
外国法人0.2%0百万円
合計100.0%61百万円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年2月期 5.00
CAGR(14期) ▲0.0%
決算期 1株配当 (円) YoY 基準
2012年2月期 5.00 n/a 連結
2013年2月期 5.00 ▲0.0% 連結
2014年2月期 5.00 ▲0.0% 連結
2015年2月期 5.00 ▲0.0% 連結
2016年2月期 5.00 ▲0.0% 連結
2017年2月期 5.00 ▲0.0% 連結
2018年2月期 5.00 ▲0.0% 連結
2019年2月期 5.00 ▲0.0% 連結
2020年2月期 5.00 ▲0.0% 連結
2021年2月期 5.00 ▲0.0% 連結
2022年2月期 5.00 ▲0.0% 連結
2023年2月期 5.00 ▲0.0% 連結
2024年2月期 5.00 ▲0.0% 連結
2025年2月期 5.00 ▲0.0% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2025年2月期 22.1%
期間平均(9期) 21.5%
決算期 配当性向 (%) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 11.0 n/a 連結
2015年2月期 20.6 +9.6pt 連結
2016年2月期 31.4 +10.8pt 連結
2017年2月期 17.5 ▲13.9pt 連結
2018年2月期 16.9 ▲0.6pt 連結
2019年2月期 21.5 +4.6pt 連結
2020年2月期 28.5 +7.0pt 連結
2021年2月期 n/a n/a 連結
2022年2月期 n/a n/a 連結
2023年2月期 n/a n/a 連結
2024年2月期 23.7 n/a 連結
2025年2月期 22.1 ▲1.6pt 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
EPS

EPS

2025年2月期 22.65
期間平均(14期) 10.67円
決算期 EPS (円) YoY 基準
2012年2月期 ▲13.94 n/a 連結
2013年2月期 ▲17.04 n/a 連結
2014年2月期 45.28 n/a 連結
2015年2月期 24.31 ▲46.3% 連結
2016年2月期 15.92 ▲34.5% 連結
2017年2月期 28.55 +79.3% 連結
2018年2月期 29.57 +3.6% 連結
2019年2月期 23.25 ▲21.4% 連結
2020年2月期 17.56 ▲24.5% 連結
2021年2月期 ▲28.71 ▲263.5% 連結
2022年2月期 ▲12.64 n/a 連結
2023年2月期 ▲6.47 n/a 連結
2024年2月期 21.12 n/a 連結
2025年2月期 22.65 +7.2% 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2025年2月期 1億円
CAGR(11期) +0.0%
決算期 配当支払額 (億円) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 1 n/a 連結
2016年2月期 1 +0.2% 連結
2017年2月期 1 +0.6% 連結
2018年2月期 1 ▲0.1% 連結
2019年2月期 1 ▲0.0% 連結
2020年2月期 1 ▲0.5% 連結
2021年2月期 1 +0.3% 連結
2022年2月期 1 ▲0.1% 連結
2023年2月期 1 +0.1% 連結
2024年2月期 1 +0.1% 連結
2025年2月期 1 ▲0.1% 連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年2月期 n/a
9期増減 ▲0億円
決算期 自社株買い (億円) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 0 n/a 連結
2016年2月期 0 +15.9% 連結
2017年2月期 0 +373.8% 連結
2018年2月期 0 ▲60.2% 連結
2019年2月期 0 ▲92.7% 連結
2020年2月期 0 +182.4% 連結
2021年2月期 0 ▲54.2% 連結
2022年2月期 n/a n/a 連結
2023年2月期 0 n/a 連結
2024年2月期 0 ▲5.6% 連結
2025年2月期 n/a n/a 連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2025年2月期 1億円
CAGR(11期) ▲0.3%
決算期 総還元額 (億円) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 1 n/a 連結
2016年2月期 1 +0.7% 連結
2017年2月期 1 +15.5% 連結
2018年2月期 1 ▲10.0% 連結
2019年2月期 1 ▲6.7% 連結
2020年2月期 1 +0.5% 連結
2021年2月期 1 ▲0.5% 連結
2022年2月期 1 ▲0.8% 連結
2023年2月期 1 +1.0% 連結
2024年2月期 1 ▲0.0% 連結
2025年2月期 1 ▲1.0% 連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2025年2月期 21.7%
期間平均(8期) 23.4%
決算期 総還元性向 (%) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 20.9 n/a 連結
2016年2月期 32.2 +11.3pt 連結
2017年2月期 20.7 ▲11.5pt 連結
2018年2月期 18.0 ▲2.7pt 連結
2019年2月期 21.4 +3.4pt 連結
2020年2月期 28.5 +7.1pt 連結
2021年2月期 n/a n/a 連結
2022年2月期 n/a n/a 連結
2023年2月期 n/a n/a 連結
2024年2月期 23.6 n/a 連結
2025年2月期 21.7 ▲1.9pt 連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2025年2月期 0.12億株
10期増減 ▲0.00億株
決算期 株式数 (億株) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 n/a n/a 連結
2016年2月期 0.12 n/a 連結
2017年2月期 0.12 ▲0.0% 連結
2018年2月期 0.12 ▲0.0% 連結
2019年2月期 0.12 ▲0.6% 連結
2020年2月期 0.12 ▲0.0% 連結
2021年2月期 0.12 ▲0.0% 連結
2022年2月期 0.12 +0.2% 連結
2023年2月期 0.12 ▲0.0% 連結
2024年2月期 0.12 ▲0.0% 連結
2025年2月期 0.12 ▲0.0% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当 2025年2月期・1株5円

大株主が受け取った配当(2025年2月期・1株5円)

2025年2月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数比率年間受取配当額
1松竹株式会社1,665,00013.73%8百万円
2清水建設株式会社1,047,0008.64%5百万円
3みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 松竹口再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行名義446,0003.68%2百万円
4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(退職給付信託 松竹口)名義446,0003.68%2百万円
5株式会社みずほ銀行230,0001.89%1百万円
6株式会社TBSテレビ150,0001.23%750,000円
7株式会社フジ・メディア・ホールディングス150,0001.23%750,000円
8日本テレビ放送網株式会社150,0001.23%750,000円
9株式会社三越伊勢丹115,0000.94%575,000円
10株式会社三菱UFJ銀行115,0000.94%575,000円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%
2025年2月期10121.7
2024年2月期10123.6
2023年2月期101
2022年2月期101
2021年2月期101
2020年2月期10128.5
2019年2月期10121.4
2018年2月期10118.0
2017年2月期10120.7
2016年2月期10132.2
2015年2月期10120.9

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。

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