歌舞伎座の配当・自社株買い

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配当金の推移2012年2月期〜2026年2月期

配当金の推移(2012年2月期〜2026年2月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年2月期——5523.48321.31,215万
2025年2月期——5522.65322.11,215万
2024年2月期——5521.12323.71,215万
2023年2月期——55-6.47-1—1,215万
2022年2月期——55-12.64-2—1,215万
2021年2月期——55-28.71-3—1,212万
2020年2月期——5517.56228.51,212万
2019年2月期——5523.25321.51,212万
2018年2月期——5529.57416.91,219万
2017年2月期——5528.55317.51,219万
2016年2月期——5515.92231.41,219万
2015年2月期——5524.31320.6—
2014年2月期——5545.28511.0—
2013年2月期——55-17.04-2——
2012年2月期——55-13.94-2——

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年2月期)

賃貸・管理業界の配当26社

賃貸・管理業界の配当26社

高還元サンネクスタグループFY25 連結配当性向163.5%1株配当41円高還元ダイトウボウFY25 連結配当性向99.0%1株配当3円高還元JPMCFY25 連結配当性向55.9%1株配当60円高還元大東建託FY25 連結配当性向50.3%1株配当150.4円平和不動産FY25 連結配当性向48.3%1株配当80円イノベーションHDFY24 連結配当性向45.6%1株配当28円ジェイ・エス・ビーFY25 連結配当性向43.0%1株配当105円京阪神ビルディングFY25 連結配当性向41.3%1株配当40円空港施設FY24 連結配当性向41.0%1株配当21円アールエイジFY25 連結配当性向40.9%1株配当36円テーオーシーFY25 連結配当性向38.0%1株配当10円毎日コムネットFY25 連結配当性向35.3%1株配当32円片倉工業FY25 連結配当性向33.2%1株配当60円アンビションDXHDFY25 連結配当性向31.3%1株配当105円日本空港ビルデングFY25 連結配当性向30.3%1株配当95円東建コーポレーションFY26 連結配当性向29.1%1株配当360円スターツコーポレーションFY25 連結配当性向26.6%1株配当140円レオパレス21FY25 連結配当性向22.2%1株配当10円歌舞伎座FY25 連結配当性向21.3%1株配当5円エスポアFY18 連結配当性向10.3%1株配当2円東京テアトルFY24 連結配当性向2.3%1株配当10円パパネッツFY24 連結配当性向—1株配当138円長栄FY24 連結配当性向—1株配当125円カワサキFY25 連結配当性向—1株配当50円きんえいFY25 連結配当性向—1株配当10円マリオンFY25 連結配当性向—1株配当6円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年2月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人52.0%32百万円
その他法人35.2%21百万円
金融機関12.2%7百万円
金融商品取引業者0.4%0百万円
外国法人0.2%0百万円
合計100.0%61百万円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年2月期5.00円
CAGR(15期)▲0.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年2月期5.00n/a連結
2013年2月期5.00▲0.0%連結
2014年2月期5.00▲0.0%連結
2015年2月期5.00▲0.0%連結
2016年2月期5.00▲0.0%連結
2017年2月期5.00▲0.0%連結
2018年2月期5.00▲0.0%連結
2019年2月期5.00▲0.0%連結
2020年2月期5.00▲0.0%連結
2021年2月期5.00▲0.0%連結
2022年2月期5.00▲0.0%連結
2023年2月期5.00▲0.0%連結
2024年2月期5.00▲0.0%連結
2025年2月期5.00▲0.0%連結
2026年2月期5.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年2月期21.3%
期間平均(10期)21.5%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期11.0n/a連結
2015年2月期20.6+9.6pt連結
2016年2月期31.4+10.8pt連結
2017年2月期17.5▲13.9pt連結
2018年2月期16.9▲0.6pt連結
2019年2月期21.5+4.6pt連結
2020年2月期28.5+7.0pt連結
2021年2月期n/an/a連結
2022年2月期n/an/a連結
2023年2月期n/an/a連結
2024年2月期23.7n/a連結
2025年2月期22.1▲1.6pt連結
2026年2月期21.3▲0.8pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年2月期23.48円
期間平均(15期)11.53円
決算期EPS(円)YoY基準
2012年2月期▲13.94n/a連結
2013年2月期▲17.04n/a連結
2014年2月期45.28n/a連結
2015年2月期24.31▲46.3%連結
2016年2月期15.92▲34.5%連結
2017年2月期28.55+79.3%連結
2018年2月期29.57+3.6%連結
2019年2月期23.25▲21.4%連結
2020年2月期17.56▲24.5%連結
2021年2月期▲28.71▲263.5%連結
2022年2月期▲12.64n/a連結
2023年2月期▲6.47n/a連結
2024年2月期21.12n/a連結
2025年2月期22.65+7.2%連結
2026年2月期23.48+3.7%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年2月期1億円
CAGR(12期)+0.1%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期1n/a連結
2016年2月期1+0.2%連結
2017年2月期1+0.6%連結
2018年2月期1▲0.1%連結
2019年2月期1▲0.0%連結
2020年2月期1▲0.5%連結
2021年2月期1+0.3%連結
2022年2月期1▲0.1%連結
2023年2月期1+0.1%連結
2024年2月期1+0.1%連結
2025年2月期1▲0.1%連結
2026年2月期1+0.2%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年2月期0億円
10期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期0n/a連結
2016年2月期0+15.9%連結
2017年2月期0+373.8%連結
2018年2月期0▲60.2%連結
2019年2月期0▲92.7%連結
2020年2月期0+182.4%連結
2021年2月期0▲54.2%連結
2022年2月期n/an/a連結
2023年2月期0n/a連結
2024年2月期0▲5.6%連結
2025年2月期n/an/a連結
2026年2月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年2月期1億円
CAGR(12期)▲0.2%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期1n/a連結
2016年2月期1+0.7%連結
2017年2月期1+15.5%連結
2018年2月期1▲10.0%連結
2019年2月期1▲6.7%連結
2020年2月期1+0.5%連結
2021年2月期1▲0.5%連結
2022年2月期1▲0.8%連結
2023年2月期1+1.0%連結
2024年2月期1▲0.0%連結
2025年2月期1▲1.0%連結
2026年2月期1+0.6%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年2月期21.1%
期間平均(9期)23.1%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期20.9n/a連結
2016年2月期32.2+11.3pt連結
2017年2月期20.7▲11.5pt連結
2018年2月期18.0▲2.7pt連結
2019年2月期21.4+3.4pt連結
2020年2月期28.5+7.1pt連結
2021年2月期n/an/a連結
2022年2月期n/an/a連結
2023年2月期n/an/a連結
2024年2月期23.6n/a連結
2025年2月期21.7▲1.9pt連結
2026年2月期21.1▲0.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年2月期0.12億株
11期増減▲0.00億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期n/an/a連結
2016年2月期0.12n/a連結
2017年2月期0.12▲0.0%連結
2018年2月期0.12▲0.0%連結
2019年2月期0.12▲0.6%連結
2020年2月期0.12▲0.0%連結
2021年2月期0.12▲0.0%連結
2022年2月期0.12+0.2%連結
2023年2月期0.12▲0.0%連結
2024年2月期0.12▲0.0%連結
2025年2月期0.12▲0.0%連結
2026年2月期0.12▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年2月期・1株5円

大株主が受け取った配当(2026年2月期・1株5円)

2026年2月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1松竹株式会社1,665,00013.73%8百万円
2清水建設株式会社1,047,0008.64%5百万円
3みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 松竹口再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行名義446,0003.68%2百万円
4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(退職給付信託 松竹口)名義446,0003.68%2百万円
5株式会社みずほ銀行230,0001.89%1百万円
6株式会社TBSテレビ150,0001.23%750,000円
7株式会社フジ・メディア・ホールディングス150,0001.23%750,000円
8日本テレビ放送網株式会社150,0001.23%750,000円
9株式会社三越伊勢丹115,0000.94%575,000円
10株式会社三菱UFJ銀行109,0000.9%545,000円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長武中雅人安孫子正
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年2月期10121.1
2025年2月期10121.7
2024年2月期10123.6
2023年2月期101—安孫子正
2022年2月期101—
2021年2月期101—
2020年2月期10128.5武中雅人
2019年2月期10121.4
2018年2月期10118.0
2017年2月期10120.7
2016年2月期10132.2
2015年2月期10120.9

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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