東急 東急ホテルチェーン設立 五島昇社長による、流通・観光・航空にまで及ぶ事業領域の拡張

多摩田園都市の開発で得た資金と組織の余力を元手に、二代目の五島昇社長が鉄道・不動産の枠を超えて流通・ホテル・観光・航空へ事業を多角化し、上場13社を含む企業集団を築いた判断。高度成長の追い風のもと1968年から1970年代にかけて多角化が進み、1980年代には五島昇社長が3C(CATV・カルチャー・消費者クレジット)を重点新規事業に掲げた。

1953年に五島慶太氏が構想した多摩田園都市の開発は東急に莫大な利益をもたらし、区画整理で東急建設が、宅地販売で東急不動産が、沿線出店で東急ストアが、後背地の人口増で東急百貨店が潤った。鉄道敷設を含め累計6,000〜7,000億円を投じた大事業がグループの成長を支え、多角化の資金と組織の余力を生んだ。

五島昇社長のもとで東急は鉄道・不動産にとどまらず、流通(東急ストア)・ホテル・観光・航空(東亜国内航空)へ事業を多角化し、上場13社を含む企業集団を形づくった。1972年の 『人間の豊かさを求める』 というヒューマナイザー東急グループの標語に拡大の思想が表れ、1983年には五島昇社長が3Cを重点新規事業に掲げた。

沿線開発で稼いだ資金を新事業へ回す拡大は高度成長期に成果を上げたが、東急総合研究所の新井喜美夫所長は多摩田園都市の成功が損益に"無頓着"な体質を生んだと反省した。バブル期に膨らんだリゾート・百貨店事業は1995年3月期の特別損失429億円につながり、拡大の反動が1990年代の経営再建の課題となった。