マイカル：4社合併によるニチイの設立と総合小売業化

ニチイの創業者である西端行雄氏は、商家に生まれながら、いったんは商売と別の道を選んだ人物である。1916年10月に神戸の餅菓子屋に生まれた西端氏は、家業を手伝って旧制中学の休学を繰り返し、卒業しないまま20歳で徴兵検査を受けた。1938年に中国の戦地で全身27か所を負傷し、左足に砲弾の破片が残る体で帰国している。傷痍軍人向けの教員養成所が和歌山師範に置かれていることを知って受験し、1942年に大阪市西成区の南津守国民学校の教員となった。学力の不足を案じて夜間中学にも通い、昼は教壇に立ち夜は生徒として学んだ。敗戦を境に西端氏は教員をやめ、素麺や衣料品の行商で生計を立て直した。

西端氏が1950年3月1日に構えたのは、大阪の天満橋近くに友人と持った3坪ほどの衣料品店だった。共同経営は不振で行き詰まり、店は西端氏ひとりに任される。始発電車の前から終電の通過まで営業し、顧客の側に立つ姿勢で信用を得たが、店の広さと手の数が売上の上限を決めてしまう。西端氏は、小売業を変えるのは接客という機能よりも店の構造のほうだと考え、東京・青山に開店した紀伊国屋のセルフサービスに解を求めた。嗜好性の強い衣料品はセルフサービスに向かないとされていたが、肌着や靴下の類は生活必需品だと判断し、1955年7月7日に衣料品のセルフサービス店を開店している。売上は一挙に3倍から5倍に伸びた。

セルフサービスで注目を集めたハトヤを中心に、衣料品店の経営を学ぶ日本衣料共同研究会が1960年に発足した。翌年には日本衣料研究所へ組織を替え、同業者が仕入れと店舗運営の方法を持ち寄る場になっている。西端氏は、衣料品という1つの業種だけで事業を営むより、異なる業種を組み合わせて相乗効果を出したほうが新しい業態が生まれると考えていた。研究所の有力メンバーだったハトヤ、岡本商店、ヤマト小林商店、そして仕入先の問屋エルピスの4社は、1年以上をかけて極秘に協議を重ね、合併を決めた。小売業の魅力は自分の自由と個性を誰にも遠慮せずに通せるところにあり、それを手放してグループを組むことは、西端氏自身の言葉でも一見矛盾していた。

4社が合併して株式会社ニチイが発足したのは1963年11月25日である。中心になったのは、すでにセルフサービス方式で衣料品を売っていたセルフハトヤだった。西端氏のセルフハトヤに、同業の岡本商店と、大型店と小型店の中間を行くヤマト小林商店、そして仕入先の問屋エルピスが加わっている。岡本商店は岡本常男氏、ヤマト小林商店は小林敏峯氏、エルピスは福田博之氏が率いており、4人はいずれも合併後のニチイの役員となった。合併時の店舗は12店、売上高は28億円にすぎない。社名は、税務の問題で助言を仰いでいた日本化薬会長の原安三郎氏が、分散した小売業が1つになれという意味を込めて付けたものである。

合併した4社は、店の型がそれぞれ違っていた。チェーンストアでは標準店を先に作り、単純化・規格化を進めるのが定石である。ニチイはそれをあえてとらず、都心型のセルフハトヤ、郊外型の岡本商店、中間型のヤマト小林商店という3つの型を抱えたまま歩み出した。違う性格のものにはそれぞれ役割があり、型を1つに統一させる理由はない、とするのが西端氏の原則であった。合併に加わった経営者は本社役員の席を得て、その多くが出身地域の責任者を続け、仕入れの権限も各店へ大幅に下ろされていたため、後には名ばかりの全国チェーンと批判された。

衣料品だけの品ぞろえは、合併から3年目に広がり始めた。1966年に日用品の取扱いを始め、1969年までに食料品、家具類、家電製品を順に加えて総合小売業の形を整えている。それでも衣料品を主体に据え続けたのは、ファッション性を高めれば付加価値が上がり、ロス率を下げれば成果が出る、流通段階で最も効率よく原価を下げられる商品だと西端氏が見ていたからである。1968年には外食事業に参入し、初の専門店エルメを梅田に出した。店舗は文化性と情報の集積度が高い場所に置くという考えから大都市中心主義をとり、駅前のショッピングデパート型の店舗が多くを占めた。

ニチイが近畿の外へ出る手段は、自前の出店ではなく合併だった。1969年11月にニューニチイなど5社を吸収合併したのを皮切りに、1971年に7社、1972年に4社と合併を重ね、上場前までに22社を吸収している。1972年11月には営業譲受によって40店舗を一度に取得した。1975年2月末の117店のうち、主力の近畿では72店中30店、進出の足掛かりとなった中国・四国では27店中24店、九州に至っては8店中7店が合併で得た店舗である。中国、四国、九州、関東の順に営業地盤を押さえ、企業規模を短期間で拡大した。

一国一城の主を合併に応じさせる仕掛けは、時間とポストだった。埼玉県の中堅スーパー尾張屋は、店舗数8、年商67億円だった1971年10月にニチイと提携し、折半出資の地域法人埼玉ニチイを設立している。1年後に尾張屋はニチイと合併したが、旧尾張屋系の店はニチイが全額出資する新会社が引き継ぎ、名実ともに一本化されたのは1976年8月だった。合併先の経営者が育ててきた店名への執着は人間として当然のものとして扱われ、屋号も仕入れの仕組みも当面そのまま残された。尾張屋の代表取締役だった大岩俊雄氏はニチイ常務として関東・東海本部長を務め、みとうの社長だった三藤茂氏は副社長に就任した。1977年時点の役員32人のうち、銀行や警察の出身者を除く27人が合併先の元経営者である。

発足時に28億円だった売上高は、10年で桁が2つ変わった。1963年度に32億円、1965年度に70億円、1966年度に100億円、1968年度に300億円と積み上がり、創立10年目には長期計画に掲げた1,000億円をはるかに超えている。1973年度にあたる1974年2月期の売上高は1,659億円で、前年比63%増だった。事業の裾野も広がり、1972年には総合ビル管理のニチイメンテナンスを設立し、1973年には香港に駐在事務所を置いて英国のアパレルメーカーであるターン社と業務提携している。合併で店舗網を取得し、衣料品で稼ぐ体制が、この10年でひと通り出来上がった。