本社は山梨県ではなく東京日本橋の小舟町に置かれた。絹製品の輸出にあたっては問屋との取引が不可欠であり、東京日本橋の横山町には問屋街が形成されていたためである。山梨県の企業から商品として仕入れて問屋に販売するという卸売のポジションが祖業となった。辻信太郎氏は起業にあたりソニーを目標に据え、事務所に「ソニーに追いつけ追い越せ」と掲げたが、周囲の利害関係者はこの目標に対して懐疑的な見方を示した。

ところが創業直後に韓国向け絹製品「ブロケード」の輸出で500万円の不渡手形を掴んでしまい、創業資金が枯渇して倒産の危機に直面した。当時の従業員は辻社長を含めて5名であり、本社事務所を東京日本橋から秋葉原に移転するなどコスト削減を余儀なくされた。辻信太郎氏は日銭を確保するために、東京都内の百貨店の入口付近で地権者に無許可で雑貨を販売する物販に商売の軸足を移した。