ユアサ商事の歴史

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沿革

1666年に初代湯淺庄九郎氏が始めた商いが起源。

1919年に湯淺七左衛門商店として会社組織となり、1992年にユアサ産業と合併して現社名となった。江戸時代にさかのぼる老舗の専門商社で、2009年以降も子会社化を重ね、売上高は5,284億円にのぼる。

1666年 1919年 1940年 1961年 1978年 1992年 2002年 2026年 炭屋庄九郎 1666年京都で創業 湯淺七左衛門商店 1919年株式会社で設立 湯淺金物 1940年商号変更 株式上場 1961年東証二部に上場 湯浅商事 1978年商号変更 ユアサ商事 1992年合併・商号変更 ユアサ産業 1992年合併 食料事業 2002年ヴォークスへ譲渡
創業期

1666年〜初代湯淺庄九郎氏の創業

  1. 初代湯淺庄九郎氏が創業[1]創業
  2. 大坂船場末吉橋通二丁目に大坂店を開設[2]
  3. 別家炭平から商権・店員・商品を譲り受け鉄店を開店[3]
  4. 十二代が七左衛門を襲名[4]
第1章京都堀川町に開いた木炭商「炭屋」と、刃物を商う打物商への転身
売上高
  • 売上高
ユアサ商事売上高—
成長期

1908年〜湯淺七左衛門商店の設立と本店の東京移転

  1. 大阪府堺に湯淺鉄工所を創設[5]
  2. 中国・漢口に営業所を設立[5]
  3. 大阪府高槻に湯淺蓄電池製造を設立[5]
  4. 湯淺七左衛門商店を設立[1]
  5. 本店を東京に移転[1]
売上高
  • 売上高
ユアサ商事売上高—
成長期

1940年〜湯淺金物への改称と東証・大証の市場第一部指定

  1. 湯淺金物に商号変更[1]商号変更
  2. 東京証券取引所・大阪証券取引所の市場第二部に上場[1]上場
  3. 東京証券取引所・大阪証券取引所の市場第一部に指定替え[1]
  4. 販売先ネットワーク「ユアサやまずみ会」が発足[5]創業
  5. 仕入先ネットワーク「ユアサ炭協会」が発足[5]創業
売上高
  • 売上高
ユアサ商事売上高—
転換期

1978年〜ユアサ産業合併とユアサ商事への改称

  1. プライベート展示会「グランドフェア」を開催[5]
  2. 湯浅商事に商号変更[1]商号変更
  3. 「青年やまずみ会(現YUASA Growing会)」が発足[5]創業
  4. ユアサ産業と合併[1]
  5. ユアサ商事に商号変更[1]商号変更
  6. 国興工業を子会社化[1]買収
売上高
  • 売上高
ユアサ商事売上高—
成熟期

2002年〜食料事業の譲渡と高千穂・ラインナップなどの買収

  1. 食料事業をヴォークス・トレーディングに譲渡[1]
  2. 第三者割当増資を実施[1]
  3. 環境・省エネルギー事業を開始[5]
  4. フシマン商事を子会社化[1]買収
  5. サンエイを子会社化[1]買収
  6. 東京都千代田区神田美土代町に本社を移転[5]
  7. 創業350周年[5]
  8. 友工商事を子会社化[1]買収
  9. キャッチフレーズ「『つなぐ』複合専門商社グループ」を制定[5]
  10. 高千穂を子会社化[1]買収
  11. 富士重工ハウスを子会社化[1]買収
  12. connectome.designと資本業務提携[1]
  13. 丸建サービスと丸建商事を子会社化[1]買収
  14. シーエーシーナレッジを子会社化[1]買収
  15. 「サステナビリティ宣言」を発表[6]
  16. プライム市場に移行[1]
  17. 田中謙一氏が代表取締役専務執行役員に就任[7]
  18. タイで海外初の展示会を開催[5]
  19. ラインナップを子会社化[1]買収
  20. 新長期ビジョン「YUASA vision370」を策定[5]
  21. YUASAに商号変更[5]商号変更
  22. 村山英明氏が社長CEOに就任[7]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
ユアサ商事2026年3月期売上高5,450億円売上高経常利益率3.2%
就任年社長氏名役職名
2017年田村博之代表取締役社長執行役員(現任)→海外事業推進担当(現任)
出典・参考 7件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]詳述湯浅三百年史 第四章 大坂店を開く 二、六代の大坂進出(1981年)
  • [3]詳述湯浅三百年史 第二部 第一章 明治維新を迎えて 二、東京鉄店の開店(1981年)
  • [4]詳述湯浅三百年史 第二部 明治三十九年改正店則(1981年)
  • [5]ユアサ商事 公式サイト「沿革 outline」(2026年10月)
  • [6]コーポレートガバナンス報告書「コーポレート・ガバナンス報告書」(2022年3月17日)
  • [7]臨時報告書

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