ユアサ商事 の配当・自社株買い

更新：

配当金の推移 2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移 （2012年3月期〜2025年3月期）

期末（円）中間（円）配当性向（%）
配当金の推移（決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数）
決算期 中間円 期末円 年間円 調整後円 EPS円 純利益億円 配当性向% 株式数株
2025年3月期 72 118 190 190 487.11 102 39.0 2,125万
2024年3月期 86 96 182 182 561.88 118 32.4 2,125万
2023年3月期 60 80 140 140 466.23 101 30.0 2,130万
2022年3月期 49 74 123 123 364.54 81 33.7 2,232万
2021年3月期 30 70 100 100 313.03 69 31.9 2,233万
2020年3月期 70 80 150 150 403.55 90 37.2 2,229万
2019年3月期 60 80 140 140 408.27 90 34.3 2,224万
2018年3月期 50 60 110 110 373.22 83 29.5 2,216万
2017年3月期 45 50 95 95 352.45 78 27.0 2,317万
2016年3月期 30 70 100 100 326.27 72 30.6 2,317万
2015年3月期 3 55 58 58 340.82 75 17.0 —
2014年3月期 3 3 6 6 250.78 55 2.4 —
2013年3月期 2 4 6 6 242.16 53 2.5 —
2012年3月期 — — 5 5 193.92 42 2.6 —

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益（EPS）の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社（単体）の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末ぶんとして描く。

出所: 有価証券報告書（2025年3月期）

専門商社業界の配当 24社

専門商社業界の配当24社

高還元阪和興業FY25 連結配当性向150.2%1株配当290円高還元長瀬産業FY25 連結配当性向126.8%1株配当100円高還元ユニソルHDFY25 連結配当性向126.5%1株配当101円高還元ワキタFY24 連結配当性向126.2%1株配当100円高還元日本紙パルプ商事FY25 連結配当性向86.1%1株配当34円高還元三愛オブリFY24 連結配当性向73.0%1株配当100円高還元サンゲツFY25 連結配当性向62.2%1株配当155円高還元山善FY24 連結配当性向57.4%1株配当52円高還元アズワンFY25 連結配当性向50.6%1株配当65円伊藤忠エネクスFY25 連結配当性向46.4%1株配当66円日伝FY24 連結配当性向45.6%1株配当75円ユアサ商事FY24 連結配当性向39.0%1株配当190円泉州電業FY25 連結配当性向38.7%1株配当150円東テクFY24 連結配当性向36.8%1株配当100円三谷商事FY25 連結配当性向34.6%1株配当97円西華産業FY24 連結配当性向33.9%1株配当220円稲畑産業FY25 連結配当性向33.3%1株配当128円アステナHDFY25 連結配当性向33.2%1株配当18円第一実業FY24 連結配当性向33.0%1株配当92円ミツウロコGHDFY24 連結配当性向30.8%1株配当56円蝶理FY24 連結配当性向30.0%1株配当142円トラスコ中山FY25 連結配当性向24.9%1株配当60円岩谷産業FY25 連結配当性向22.7%1株配当47円カメイFY24 連結配当性向22.4%1株配当73円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 （2025年3月期）

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人28.6%11.6億円
外国法人26.8%10.8億円
金融機関23.5%9.5億円
その他法人19.7%8億円
金融商品取引業者1.3%54百万円
合計100.0%40.4億円

有価証券報告書の所有者別状況（単元ベースの比率）。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期 190.00円
CAGR（14期） +32.3%
決算期 1株配当 （円） YoY 基準
2012年3月期 5.00 n/a 連結
2013年3月期 6.00 +20.0% 連結
2014年3月期 6.00 ▲0.0% 連結
2015年3月期 58.00 +866.7% 連結
2016年3月期 100.00 +72.4% 連結
2017年3月期 95.00 ▲5.0% 連結
2018年3月期 110.00 +15.8% 連結
2019年3月期 140.00 +27.3% 連結
2020年3月期 150.00 +7.1% 連結
2021年3月期 100.00 ▲33.3% 連結
2022年3月期 123.00 +23.0% 連結
2023年3月期 140.00 +13.8% 連結
2024年3月期 182.00 +30.0% 連結
2025年3月期 190.00 +4.4% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2025年3月期 39.0%
期間平均（14期） 25.0%
決算期 配当性向 （%） YoY 基準
2012年3月期 2.6 n/a 連結
2013年3月期 2.5 ▲0.1pt 連結
2014年3月期 2.4 ▲0.1pt 連結
2015年3月期 17.0 +14.6pt 連結
2016年3月期 30.6 +13.6pt 連結
2017年3月期 27.0 ▲3.6pt 連結
2018年3月期 29.5 +2.5pt 連結
2019年3月期 34.3 +4.8pt 連結
2020年3月期 37.2 +2.9pt 連結
2021年3月期 31.9 ▲5.3pt 連結
2022年3月期 33.7 +1.8pt 連結
2023年3月期 30.0 ▲3.7pt 連結
2024年3月期 32.4 +2.4pt 連結
2025年3月期 39.0 +6.6pt 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益（EPS）の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金（調整後） ÷ EPS（連結） × 100
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
EPS

EPS

2025年3月期 487.11円
CAGR（14期） +7.3%
決算期 EPS （円） YoY 基準
2012年3月期 193.92 n/a 連結
2013年3月期 242.16 +24.9% 連結
2014年3月期 250.78 +3.6% 連結
2015年3月期 340.82 +35.9% 連結
2016年3月期 326.27 ▲4.3% 連結
2017年3月期 352.45 +8.0% 連結
2018年3月期 373.22 +5.9% 連結
2019年3月期 408.27 +9.4% 連結
2020年3月期 403.55 ▲1.2% 連結
2021年3月期 313.03 ▲22.4% 連結
2022年3月期 364.54 +16.5% 連結
2023年3月期 466.23 +27.9% 連結
2024年3月期 561.88 +20.5% 連結
2025年3月期 487.11 ▲13.3% 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数（連結）
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期 36億円
CAGR（11期） +10.5%
決算期 配当支払額 （億円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 13 n/a 連結
2016年3月期 19 +42.0% 連結
2017年3月期 25 +35.5% 連結
2018年3月期 22 ▲12.8% 連結
2019年3月期 27 +20.3% 連結
2020年3月期 33 +25.4% 連結
2021年3月期 25 ▲26.6% 連結
2022年3月期 27 +8.2% 連結
2023年3月期 30 +11.7% 連結
2024年3月期 35 +19.1% 連結
2025年3月期 36 +1.1% 連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書（財務活動区分）の配当金の支払額
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期 0億円
11期増減 +0億円
決算期 自社株買い （億円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 0 n/a 連結
2016年3月期 0 +25.0% 連結
2017年3月期 0 ▲40.0% 連結
2018年3月期 0 +33.3% 連結
2019年3月期 3 +8050.0% 連結
2020年3月期 0 ▲99.1% 連結
2021年3月期 4 +13233.3% 連結
2022年3月期 0 ▲99.5% 連結
2023年3月期 37 +186950.0% 連結
2024年3月期 5 ▲85.8% 連結
2025年3月期 0 ▲97.5% 連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書（財務活動区分）の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2025年3月期 36億円
CAGR（11期） +10.5%
決算期 総還元額 （億円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 13 n/a 連結
2016年3月期 19 +41.9% 連結
2017年3月期 25 +35.3% 連結
2018年3月期 22 ▲12.8% 連結
2019年3月期 30 +34.8% 連結
2020年3月期 33 +11.8% 連結
2021年3月期 29 ▲14.6% 連結
2022年3月期 27 ▲6.9% 連結
2023年3月期 67 +152.6% 連結
2024年3月期 41 ▲39.5% 連結
2025年3月期 36 ▲11.8% 連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 ＋ 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2025年3月期 35.0%
期間平均（11期） 34.8%
決算期 総還元性向 （%） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 17.6 n/a 連結
2016年3月期 26.1 +8.5pt 連結
2017年3月期 32.6 +6.5pt 連結
2018年3月期 26.8 ▲5.8pt 連結
2019年3月期 33.0 +6.2pt 連結
2020年3月期 37.3 +4.3pt 連結
2021年3月期 41.1 +3.8pt 連結
2022年3月期 32.9 ▲8.2pt 連結
2023年3月期 66.5 +33.6pt 連結
2024年3月期 34.4 ▲32.1pt 連結
2025年3月期 35.0 +0.6pt 連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益（連結） × 100
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期 0.21億株
10期増減 ▲0.02億株
決算期 株式数 （億株） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 n/a n/a 連結
2016年3月期 0.23 n/a 連結
2017年3月期 0.23 ▲0.0% 連結
2018年3月期 0.22 ▲4.4% 連結
2019年3月期 0.22 +0.4% 連結
2020年3月期 0.22 +0.2% 連結
2021年3月期 0.22 +0.2% 連結
2022年3月期 0.22 ▲0.0% 連結
2023年3月期 0.21 ▲4.6% 連結
2024年3月期 0.21 ▲0.2% 連結
2025年3月期 0.21 ▲0.0% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率（上位株主の中央値）
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
大株主が受け取った配当 2025年3月期・1株190円

大株主が受け取った配当（2025年3月期・1株190円）

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社名義2,674,00012.59%5.1億円
2光通信株式会社1,001,0004.71%1.9億円
3ユアサ炭協持株会959,0004.51%1.8億円
4野村信託銀行株式会社名義884,0004.16%1.7億円
5BNYM AS AGT/CLTS 10PERCENT868,0004.09%1.6億円
6株式会社日本カストディ銀行名義841,0003.95%1.6億円
7東部ユアサやまずみ持株会654,0003.08%1.2億円
8西部ユアサやまずみ持株会607,0002.86%1.2億円
9ユアサ商事社員持株会540,0002.54%1.0億円
10STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002名義483,0002.27%92百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当（億円）自社株買い（億円）総還元性向（%）
株主還元の推移（決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長）
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%
2025年3月期3603635.0
2024年3月期3554134.4
2023年3月期30376766.5
2022年3月期2702732.9
2021年3月期2542941.1
2020年3月期3303337.3
2019年3月期2733033.0
2018年3月期2202226.8
2017年3月期2502532.6
2016年3月期1901926.1
2015年3月期1301317.6

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • 本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。 Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を匿名で収集しますが、 個人を特定する情報は含まれません。 収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、 同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。
  • 本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。 リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を S3 に保存します。 AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間アクセスの比率把握、 不正アクセス検知、配信品質改善のために利用しています。
  • 収集データを運営者から外部に共有することはありません。

最終改定: 2026年5月