東テクの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期3593128128319.1813140.14,113万
2025年3月期2492116116272.0611242.64,131万
1株 → 3株の株式分割
2024年3月期6114420568.33170.367040.11,376万
2023年3月期4911316254127.435242.41,376万
2022年3月期1712213946.33115.274740.21,367万
2021年3月期17678428117.104823.91,367万
2020年3月期17638026.67116.484822.91,367万
2019年3月期17506722.3398.574022.71,362万
2018年3月期15375217.3376.243122.71,361万
2017年3月期1428421468.672820.41,399万
2016年3月期12223411.3356.662320.01,399万
2015年3月期1012227.3340.461618.1—
2014年3月期910196.3332.641319.4—
2013年3月期——18627.141122.1—
2012年3月期——134.3313.05533.2—

2025年3月期に1株→3株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2025年3月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年3月期の調整後 = 13円 ÷ 3(分割) = 4.33円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

機械・工具・FA業界の配当44社

機械・工具・FA業界の配当44社

高還元CominixFY24 連結配当性向614.5%1株配当33円高還元ユニソルHDFY25 連結配当性向126.5%1株配当101円高還元東陽テクニカFY25 連結配当性向124.2%1株配当69円高還元ナ・デックスFY25 連結配当性向110.6%1株配当33円高還元YKTFY25 連結配当性向104.2%1株配当5円高還元NaITOFY24 連結配当性向69.7%1株配当4円高還元黒田グループFY24 連結配当性向65.1%1株配当60円高還元オーハシテクニカFY24 連結配当性向58.6%1株配当68円高還元ポエックFY25 連結配当性向56.6%1株配当70円高還元アズワンFY25 連結配当性向50.6%1株配当65円高還元進和FY25 連結配当性向50.2%1株配当124円山善FY25 連結配当性向49.3%1株配当54円杉本商事FY24 連結配当性向45.3%1株配当44.5円鳥羽洋行FY24 連結配当性向41.8%1株配当130円カナデンFY24 連結配当性向41.3%1株配当70円日伝FY25 連結配当性向40.4%1株配当70円リックスFY24 連結配当性向40.2%1株配当141円第一実業FY25 連結配当性向40.1%1株配当125円東テクFY25 連結配当性向40.1%1株配当128円西華産業FY25 連結配当性向39.2%1株配当81.67円ラサ商事FY24 連結配当性向37.9%1株配当72円たけびしFY24 連結配当性向37.3%1株配当62円ミスミグループ本社FY25 連結配当性向35.5%1株配当52.98円アルファパーチェスFY25 連結配当性向34.8%1株配当37円日本電計FY24 連結配当性向33.4%1株配当87円ユアサ商事FY25 連結配当性向33.3%1株配当190円南陽FY24 連結配当性向32.5%1株配当53円明治電機工業FY24 連結配当性向31.4%1株配当60円立花エレテックFY25 連結配当性向30.3%1株配当100円北沢産業FY24 連結配当性向28.7%1株配当10円椿本興業FY24 連結配当性向27.8%1株配当70円ナラサキ産業FY24 連結配当性向27.1%1株配当120円英和FY24 連結配当性向25.9%1株配当80円トラスコ中山FY25 連結配当性向24.9%1株配当60円極東貿易FY24 連結配当性向23.2%1株配当70円八洲電機FY24 連結配当性向19.1%1株配当36円トミタFY24 連結配当性向18.1%1株配当22円トルクFY25 連結配当性向15.0%1株配当6円西川計測FY25 連結配当性向—1株配当320円蔵王産業FY24 連結配当性向—1株配当100円植松商会FY24 連結配当性向—1株配当32.5円コンセックFY24 連結配当性向—1株配当27円ヤシマキザイFY24 連結配当性向—1株配当25円アルテックFY25 連結配当性向—1株配当7円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人32.9%17.3億円
個人28.2%14.9億円
外国法人19.2%10.1億円
金融機関19.1%10.1億円
金融商品取引業者0.5%28百万円
合計100.0%52.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期128.00円
CAGR(15期)+27.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期4.33n/a連結
2013年3月期6.00+38.5%連結
2014年3月期6.33+5.6%連結
2015年3月期7.33+15.8%連結
2016年3月期11.33+54.5%連結
2017年3月期14.00+23.5%連結
2018年3月期17.33+23.8%連結
2019年3月期22.33+28.8%連結
2020年3月期26.67+19.4%連結
2021年3月期28.00+5.0%連結
2022年3月期46.33+65.5%連結
2023年3月期54.00+16.5%連結
2024年3月期68.33+26.5%連結
2025年3月期116.00+69.8%連結
2026年3月期128.00+10.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期40.1%
期間平均(15期)28.7%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期33.2n/a連結
2013年3月期22.1▲11.1pt連結
2014年3月期19.4▲2.7pt連結
2015年3月期18.1▲1.3pt連結
2016年3月期20.0+1.9pt連結
2017年3月期20.4+0.4pt連結
2018年3月期22.7+2.3pt連結
2019年3月期22.7▲0.0pt連結
2020年3月期22.9+0.2pt連結
2021年3月期23.9+1.0pt連結
2022年3月期40.2+16.3pt連結
2023年3月期42.4+2.2pt連結
2024年3月期40.1▲2.3pt連結
2025年3月期42.6+2.5pt連結
2026年3月期40.1▲2.5pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期319.18円
CAGR(15期)+25.7%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期13.05n/a連結
2013年3月期27.14+107.9%連結
2014年3月期32.64+20.3%連結
2015年3月期40.46+24.0%連結
2016年3月期56.66+40.0%連結
2017年3月期68.67+21.2%連結
2018年3月期76.24+11.0%連結
2019年3月期98.57+29.3%連結
2020年3月期116.48+18.2%連結
2021年3月期117.10+0.5%連結
2022年3月期115.27▲1.6%連結
2023年3月期127.43+10.5%連結
2024年3月期170.36+33.7%連結
2025年3月期272.06+59.7%連結
2026年3月期319.18+17.3%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期52億円
CAGR(12期)+31.0%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期3+20.1%連結
2017年3月期5+50.3%連結
2018年3月期6+20.5%連結
2019年3月期7+26.1%連結
2020年3月期9+24.2%連結
2021年3月期11+19.8%連結
2022年3月期11+4.8%連結
2023年3月期23+104.0%連結
2024年3月期24+2.3%連結
2025年3月期30+24.4%連結
2026年3月期52+76.2%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期8億円
10期増減+8億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0n/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期0n/a連結
2020年3月期0n/a連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期2n/a連結
2024年3月期0▲100.0%連結
2025年3月期n/an/a連結
2026年3月期8n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期60億円
CAGR(12期)+32.7%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期4+31.0%連結
2017年3月期5+37.9%連結
2018年3月期6+20.5%連結
2019年3月期7+26.1%連結
2020年3月期9+24.2%連結
2021年3月期11+19.8%連結
2022年3月期11+4.8%連結
2023年3月期25+117.9%連結
2024年3月期24▲4.2%連結
2025年3月期30+24.4%連結
2026年3月期60+102.4%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期45.9%
期間平均(12期)25.6%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期16.4n/a連結
2016年3月期15.3▲1.1pt連結
2017年3月期17.4+2.1pt連結
2018年3月期18.7+1.3pt連結
2019年3月期18.3▲0.4pt連結
2020年3月期19.2+0.9pt連結
2021年3月期22.8+3.6pt連結
2022年3月期24.3+1.5pt連結
2023年3月期47.8+23.5pt連結
2024年3月期34.2▲13.6pt連結
2025年3月期26.6▲7.6pt連結
2026年3月期45.9+19.3pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.41億株
11期増減+0.27億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.14n/a連結
2017年3月期0.14▲0.0%連結
2018年3月期0.14▲2.7%連結
2019年3月期0.14▲0.0%連結
2020年3月期0.14+0.4%連結
2021年3月期0.14▲0.0%連結
2022年3月期0.14▲0.0%連結
2023年3月期0.14+0.6%連結
2024年3月期0.14▲0.0%連結
2025年3月期0.41+200.3%連結
2026年3月期0.41▲0.4%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株128円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株128円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本レイ株式会社5,280,00012.83%6.8億円
2ダイキン工業株式会社3,000,0007.29%3.8億円
3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義2,804,0006.81%3.6億円
4BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND2,146,0005.22%2.7億円
5株式会社みずほ銀行2,010,0004.88%2.6億円
6東テクグループ従業員持株会1,829,0004.45%2.3億円
7株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,481,0003.6%1.9億円
8昭和鉄工株式会社1,134,0002.76%1.5億円
9草野 洵哉966,0002.35%1.2億円
10住友商事株式会社946,0002.3%1.2億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長長尾克己金子清貴
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期5286045.9金子清貴
2025年3月期3003026.6
2024年3月期2402434.2
2023年3月期2322547.8
2022年3月期1101124.3
2021年3月期1101122.8
2020年3月期90919.2
2019年3月期70718.3
2018年3月期60618.7
2017年3月期50517.4
2016年3月期30415.3
2015年3月期30316.4長尾克己

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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