西華産業の配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期1104515581.67208.447539.23,629万
1株 → 3株の株式分割
2025年3月期9013022073.33216.567833.91,208万
2024年3月期609015050124.154540.31,207万
2023年3月期35559030138.605021.61,206万
2022年3月期25406521.6762.282234.81,197万
2021年3月期2025451573.962720.31,227万
2020年3月期20254515-100.73-13—1,227万
2019年3月期25204515125.501612.01,266万
2018年3月期5303518.33128.381714.31,265万
5株 → 1株の株式併合
2017年3月期——1118.33161.292111.46,579万
2016年3月期——91542.771835.16,771万
2015年3月期——1118.3352.772234.7—
2014年3月期——711.6732.631435.8—
2013年3月期——61039.271725.5—
2012年3月期——61037.221726.9—

2026年3月期に1株→3株の株式分割、2018年3月期に5株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2026年3月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年3月期の調整後 = 6円 × 5(併合) ÷ 3(分割) = 10円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

機械・工具・FA業界の配当44社

機械・工具・FA業界の配当44社

高還元CominixFY24 連結配当性向614.5%1株配当33円高還元ユニソルHDFY25 連結配当性向126.5%1株配当101円高還元東陽テクニカFY25 連結配当性向124.2%1株配当69円高還元ナ・デックスFY25 連結配当性向110.6%1株配当33円高還元YKTFY25 連結配当性向104.2%1株配当5円高還元NaITOFY24 連結配当性向69.7%1株配当4円高還元黒田グループFY24 連結配当性向65.1%1株配当60円高還元オーハシテクニカFY24 連結配当性向58.6%1株配当68円高還元ポエックFY25 連結配当性向56.6%1株配当70円高還元アズワンFY25 連結配当性向50.6%1株配当65円高還元進和FY25 連結配当性向50.2%1株配当124円山善FY25 連結配当性向49.3%1株配当54円杉本商事FY24 連結配当性向45.3%1株配当44.5円鳥羽洋行FY24 連結配当性向41.8%1株配当130円カナデンFY24 連結配当性向41.3%1株配当70円日伝FY25 連結配当性向40.4%1株配当70円リックスFY24 連結配当性向40.2%1株配当141円第一実業FY25 連結配当性向40.1%1株配当125円東テクFY25 連結配当性向40.1%1株配当128円西華産業FY25 連結配当性向39.2%1株配当81.67円ラサ商事FY24 連結配当性向37.9%1株配当72円たけびしFY24 連結配当性向37.3%1株配当62円ミスミグループ本社FY25 連結配当性向35.5%1株配当52.98円アルファパーチェスFY25 連結配当性向34.8%1株配当37円日本電計FY24 連結配当性向33.4%1株配当87円ユアサ商事FY25 連結配当性向33.3%1株配当190円南陽FY24 連結配当性向32.5%1株配当53円明治電機工業FY24 連結配当性向31.4%1株配当60円立花エレテックFY25 連結配当性向30.3%1株配当100円北沢産業FY24 連結配当性向28.7%1株配当10円椿本興業FY24 連結配当性向27.8%1株配当70円ナラサキ産業FY24 連結配当性向27.1%1株配当120円英和FY24 連結配当性向25.9%1株配当80円トラスコ中山FY25 連結配当性向24.9%1株配当60円極東貿易FY24 連結配当性向23.2%1株配当70円八洲電機FY24 連結配当性向19.1%1株配当36円トミタFY24 連結配当性向18.1%1株配当22円トルクFY25 連結配当性向15.0%1株配当6円西川計測FY25 連結配当性向—1株配当320円蔵王産業FY24 連結配当性向—1株配当100円植松商会FY24 連結配当性向—1株配当32.5円コンセックFY24 連結配当性向—1株配当27円ヤシマキザイFY24 連結配当性向—1株配当25円アルテックFY25 連結配当性向—1株配当7円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人35.0%10.4億円
その他法人30.4%9億円
金融機関22.0%6.5億円
外国法人9.7%2.9億円
金融商品取引業者2.9%84百万円
合計100.0%29.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期81.67円
CAGR(15期)+16.2%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期10.00n/a連結
2013年3月期10.00▲0.0%連結
2014年3月期11.67+16.7%連結
2015年3月期18.33+57.1%連結
2016年3月期15.00▲18.2%連結
2017年3月期18.33+22.2%連結
2018年3月期18.33▲0.0%連結
2019年3月期15.00▲18.2%連結
2020年3月期15.00▲0.0%連結
2021年3月期15.00▲0.0%連結
2022年3月期21.67+44.4%連結
2023年3月期30.00+38.5%連結
2024年3月期50.00+66.7%連結
2025年3月期73.33+46.7%連結
2026年3月期81.67+11.4%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期39.2%
期間平均(14期)27.6%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期26.9n/a連結
2013年3月期25.5▲1.4pt連結
2014年3月期35.8+10.3pt連結
2015年3月期34.7▲1.1pt連結
2016年3月期35.1+0.4pt連結
2017年3月期11.4▲23.7pt連結
2018年3月期14.3+2.9pt連結
2019年3月期12.0▲2.3pt連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期20.3n/a連結
2022年3月期34.8+14.5pt連結
2023年3月期21.6▲13.2pt連結
2024年3月期40.3+18.7pt連結
2025年3月期33.9▲6.4pt連結
2026年3月期39.2+5.3pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期208.44円
CAGR(15期)+13.1%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期37.22n/a連結
2013年3月期39.27+5.5%連結
2014年3月期32.63▲16.9%連結
2015年3月期52.77+61.7%連結
2016年3月期42.77▲19.0%連結
2017年3月期161.29+277.1%連結
2018年3月期128.38▲20.4%連結
2019年3月期125.50▲2.2%連結
2020年3月期▲100.73▲180.3%連結
2021年3月期73.96n/a連結
2022年3月期62.28▲15.8%連結
2023年3月期138.60+122.5%連結
2024年3月期124.15▲10.4%連結
2025年3月期216.56+74.4%連結
2026年3月期208.44▲3.7%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期29億円
CAGR(12期)+17.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期5n/a連結
2016年3月期8+56.8%連結
2017年3月期6▲20.4%連結
2018年3月期10+70.9%連結
2019年3月期7▲32.5%連結
2020年3月期5▲27.8%連結
2021年3月期6+10.3%連結
2022年3月期6+9.4%連結
2023年3月期9+47.9%連結
2024年3月期14+54.1%連結
2025年3月期22+56.3%連結
2026年3月期29+33.7%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減+0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期6+59800.0%連結
2017年3月期6▲1.3%連結
2018年3月期9+53.5%連結
2019年3月期0▲99.9%連結
2020年3月期5+52400.0%連結
2021年3月期0▲99.8%連結
2022年3月期6+56700.0%連結
2023年3月期0▲98.2%連結
2024年3月期0▲80.0%連結
2025年3月期3+12750.0%連結
2026年3月期0▲98.8%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期29億円
CAGR(12期)+17.6%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期5n/a連結
2016年3月期14+180.0%連結
2017年3月期12▲12.0%連結
2018年3月期19+62.3%連結
2019年3月期7▲64.0%連結
2020年3月期10+47.3%連結
2021年3月期6▲45.9%連結
2022年3月期12+111.3%連結
2023年3月期9▲22.7%連結
2024年3月期14+52.6%連結
2025年3月期24+74.6%連結
2026年3月期29+19.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期38.6%
期間平均(11期)46.2%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期22.2n/a連結
2016年3月期77.6+55.4pt連結
2017年3月期55.8▲21.8pt連結
2018年3月期117.2+61.4pt連結
2019年3月期44.0▲73.2pt連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期20.4n/a連結
2022年3月期52.3+31.9pt連結
2023年3月期18.2▲34.1pt連結
2024年3月期30.9+12.7pt連結
2025年3月期31.0+0.1pt連結
2026年3月期38.6+7.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.36億株
11期増減▲0.31億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.68n/a連結
2017年3月期0.66▲2.8%連結
2018年3月期0.13▲80.8%連結
2019年3月期0.13+0.1%連結
2020年3月期0.12▲3.1%連結
2021年3月期0.12▲0.0%連結
2022年3月期0.12▲2.5%連結
2023年3月期0.12+0.8%連結
2024年3月期0.12+0.1%連結
2025年3月期0.12+0.1%連結
2026年3月期0.36+200.3%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株155円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株155円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社 信託口名義4,427,00012.19%6.9億円
2光通信株式会社2,674,0007.37%4.1億円
3株式会社日本カストディ銀行信託口名義2,454,0006.76%3.8億円
4株式会社UH Partners 22,369,0006.53%3.7億円
5三菱重工業株式会社1,239,0003.41%1.9億円
6株式会社鶴見製作所801,0002.21%1.2億円
7BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)724,0001.99%1.1億円
8太平電業株式会社702,0001.93%1.1億円
9日機装株式会社475,0001.31%74百万円
10西華産業従業員持株会457,0001.26%71百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長櫻井昭彦
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期2902938.6
2025年3月期2232431.0
2024年3月期1401430.9
2023年3月期90918.2
2022年3月期661252.3
2021年3月期60620.4
2020年3月期5510—
2019年3月期70744.0櫻井昭彦
2018年3月期10919117.2
2017年3月期661255.8
2016年3月期861477.6
2015年3月期50522.2

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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