マクセルの歴史

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沿革

1961年に日東電気工業の乾電池・磁気テープ部門が分離独立したのが起源。

乾電池と磁気テープを源流とする電機メーカーである。2010年に日立製作所が完全子会社化したのち2014年に東京証券取引所へ再上場し、2018年にはGSユアサの特機事業を譲り受けた。

1960年/1961年1964年1977年2010年2017年2021年2026年マクセル電気工業1960年設立日東電気工業1960年分離・現日東電工日立製作所1961年資本参加日立マクセル1964年商号変更株式上場1977年東証・大証に上場日立の完全子会社2010年上場廃止マクセルホールディングス2017年商号変更マクセル2021年商号変更
マクセル 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
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創業期

1960年〜日東電気工業からの分離独立と九州日立マクセル

  1. 塗布タイプの第1号オープンテープを発売[1]
  2. マクセル電気工業を設立[2]
  3. 日東電気工業の乾電池・磁気テープ部門の分離独立で創業[3]
  4. 国内初のアルカリ乾電池を生産[4]
  5. 日立マクセルに商号変更[2]
  6. カセットテープの製造を開始[2]
  7. 京都府大山崎に磁気テープ専門工場を建設[2]
  8. マクセル精器を設立[4]
  9. 米国に販売拠点Maxell Corporation of Americaを設立[4]
  10. 音楽用カセットテープ「UD」シリーズを商品化[4]
  11. 九州日立マクセルを設立[2]
  12. 超高性能マンガン乾電池「塩化亜鉛形乾電池」を商品化[4]
  13. ドイツに販売拠点Maxell Europe GmbHを設立[4]
  14. 8型フロッピーディスク「FD-3200S」を商品化[4]
  15. 日本初の酸化銀電池を商品化[4]
売上高
  • 売上高
マクセル売上高—
歴史詳細を読む日東電気工業からの分離独立と九州日立マクセル
成長期

1977年〜東証二部上場とスリオンテックの子会社化

  1. 東京証券取引所・大阪証券取引所の市場第二部に上場[3]
  2. 京都に技術研究所を竣工[4]
  3. VHS方式ホームビデオカセットを商品化[4]
  4. 米国アトランタに生産拠点Maxell Americaを設立[4]
  5. 英国に販売拠点Maxell (U.K.)を設立[4]
  6. 東京証券取引所・大阪証券取引所の市場第一部に上場[3]
  7. コイン形二酸化マンガンリチウム電池（CR）を商品化[4]
  8. 筑波工場を竣工[4]
  9. メモリバックアップ用塩化チオニルリチウム電池の生産を開始[4]
  10. 英国テルフォード工場を竣工[4]
  11. 福知山工場を竣工[4]
  12. 東伸精工を子会社化[3]
  13. Maxell Electronics (Malaysia)を設立[3]
  14. 小野工場を竣工[4]
  15. リチウムイオン電池の生産を開始[4]
  16. Wuxi Hitachi Maxellを設立[3]
  17. 大阪に電池開発研究所を竣工[4]
  18. 長野光学研究所を完全子会社化[3]
  19. スリオンテックを子会社化[5]
  20. 東伸精工と長野光学研究所が合併しマクセルファインテックが発足[4]
売上高
  • 売上高
マクセル売上高—
転換期

2010年〜日立製作所の完全子会社化と東証一部への再上場

  1. 日立製作所による完全子会社化[3]
  2. 会社分割で日立マクセルエナジーを新設し電池事業を移管[4]
  3. Qi規格準拠のワイヤレス充電器「エアボルテージ」を発売[4]
  4. 宇部興産との合弁で宇部マクセルを設立[3]
  5. ポータブル蓄電池「エナジーステーション」を発売[4]
  6. 国内連結子会社5社を経営統合[4]
  7. 日立マクセルエナジーを経営統合[4]
  8. 中国向けプロジェクターの累計出荷が100万台に到達[4]
  9. 日立情映テックを子会社化[3]
  10. メガソーラーによる売電事業を開始[4]
  11. 東京証券取引所市場第一部に再上場[3]
  12. リチウムイオン電池の高容量化技術「ULSiON」を開発[4]
  13. 監査等委員会設置会社に移行[4]
  14. 京都本社を設置し東京本社との二本社制に移行[4]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
マクセル2016年3月期売上高1,562億円売上高経常利益率4.3%
就任年社長氏名役職名
勝田善春
成熟期

2017年〜マクセルホールディングスへの改称と泉精器製作所の買収

  1. マクセルホールディングスに商号変更[3]
  2. 国立印刷局から旅券用ICシートを受注[4]
  3. GSユアサの特機事業を譲受[3]
  4. 泉精器製作所を子会社化[3]
  5. 宇部興産との合弁で宇部マクセル京都を設立[3]
  6. 車載向けARヘッドアップディスプレイを製品化[4]
  7. コイン形全固体電池のサンプル出荷を開始[4]
  8. クレハエラストマーを子会社化[3]
  9. マクセル情映テックとマクセルシステムテックが合併しマクセルフロンティアが発足[4]
  10. 中国のMaxell Digital Products Chinaで新工場を竣工[4]
  11. 基板への表面実装に対応した硫化物系全固体電池を開発[4]
  12. マクセルに商号変更[3]
  13. プライム市場に移行[3]
  14. デンキョーグループホールディングスと資本業務提携[3]
  15. Wuxi Maxell Energyの解散を決議[6]
  16. 村田製作所の一次電池事業の譲受でマクセルサクラを子会社化[4]
  17. マクセルフロンティアとの吸収分割を決定[6]
  18. Wuxi Maxell Energyの全持分を譲渡[6]
  19. ノアの全株式をソノコムへ譲渡[6]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
マクセル2026年3月期売上高1,294億円売上高営業利益率6.1%
就任年社長氏名役職名
勝田善春
中村啓次

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出典・参考
#年出所
[1]1992Swing journal 46(1)「マクセル、時代を切り拓いた25年と今後の展開」
[2]1977証券 29(12)「新規上場会社紹介 日立マクセル株式会社」
[3]—有価証券報告書
[4]2026マクセル 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[5]2008会社IR「決算説明会」（2008年7月30日）
[6]—臨時報告書
マクセルの財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋304科目

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最終改定: 2026年10月