大塚HDの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期7070140140685.063,63220.45.30億
2024年12月期6060120120633.763,43118.95.38億
2023年12月期5060110110224.101,21649.15.44億
2022年12月期5050100100246.801,33940.55.43億
2021年12月期5050100100231.321,25543.25.43億
2020年12月期5050100100273.151,48136.65.42億
2019年12月期5050100100234.551,27242.65.42億
2018年12月期5050100100152.2482565.75.42億
2017年12月期5050100100207.601,12548.25.58億
2016年12月期5050100100170.8285858.55.58億
2015年12月期5050100100188.1684153.15.58億
2014年12月期35407575264.201,43128.4—
2014年3月期30356565278.071,51023.4—
2013年3月期28305858221.901,22426.1—
2012年3月期20254545165.2092227.2—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

新薬業界の配当26社

新薬業界の配当26社

高還元科研製薬FY25 連結配当性向335.9%1株配当190円高還元生化学工業FY24 連結配当性向134.8%1株配当30円高還元エーザイFY25 連結配当性向117.0%1株配当160円高還元JCRファーマFY25 連結配当性向111.9%1株配当20円高還元中外製薬FY25 連結配当性向103.1%1株配当272円高還元杏林製薬FY25 連結配当性向95.0%1株配当57円高還元田辺三菱製薬FY18 連結配当性向84.0%1株配当56円高還元第一三共FY25 連結配当性向55.5%1株配当78円高還元小野薬品工業FY25 連結配当性向53.9%1株配当80円協和キリンFY25 連結配当性向48.4%1株配当62円キッセイ薬品工業FY25 連結配当性向48.3%1株配当160円アステラス製薬FY25 連結配当性向47.9%1株配当78円ツムラFY25 連結配当性向39.1%1株配当147円富士製薬工業FY25 連結配当性向37.0%1株配当45.5円持田製薬FY25 連結配当性向35.9%1株配当80円参天製薬FY25 連結配当性向33.3%1株配当38円あすか製薬HDFY25 連結配当性向31.4%1株配当60円久光製薬FY24 連結配当性向30.4%1株配当90円塩野義製薬FY25 連結配当性向29.4%1株配当71円日本新薬FY25 連結配当性向28.1%1株配当124円ゼリア新薬工業FY25 連結配当性向25.5%1株配当49円大塚HDFY25 連結配当性向20.4%1株配当140円武田薬品工業FY25 連結配当性向—1株配当200円扶桑薬品工業FY24 連結配当性向—1株配当82円住友ファーマFY22 連結配当性向—1株配当21円わかもと製薬FY25 連結配当性向—1株配当3.5円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関35.8%265.5億円
外国法人29.1%215.8億円
個人21.9%162.4億円
その他法人9.8%72.7億円
金融商品取引業者3.4%25.2億円
合計100.0%741.5億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期140.00円
CAGR(15期)+8.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期45.00n/a連結
2013年3月期58.00+28.9%連結
2014年3月期65.00+12.1%連結
2014年12月期75.00+15.4%連結
2015年12月期100.00+33.3%連結
2016年12月期100.00▲0.0%連結
2017年12月期100.00▲0.0%連結
2018年12月期100.00▲0.0%連結
2019年12月期100.00▲0.0%連結
2020年12月期100.00▲0.0%連結
2021年12月期100.00▲0.0%連結
2022年12月期100.00▲0.0%連結
2023年12月期110.00+10.0%連結
2024年12月期120.00+9.1%連結
2025年12月期140.00+16.7%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2025年12月期20.4%
期間平均(15期)38.8%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期27.2n/a連結
2013年3月期26.1▲1.1pt連結
2014年3月期23.4▲2.7pt連結
2014年12月期28.4+5.0pt連結
2015年12月期53.1+24.7pt連結
2016年12月期58.5+5.4pt連結
2017年12月期48.2▲10.3pt連結
2018年12月期65.7+17.5pt連結
2019年12月期42.6▲23.1pt連結
2020年12月期36.6▲6.0pt連結
2021年12月期43.2+6.6pt連結
2022年12月期40.5▲2.7pt連結
2023年12月期49.1+8.6pt連結
2024年12月期18.9▲30.2pt連結
2025年12月期20.4+1.5pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期685.06円
CAGR(15期)+10.7%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期165.20n/a連結
2013年3月期221.90+34.3%連結
2014年3月期278.07+25.3%連結
2014年12月期264.20▲5.0%連結
2015年12月期188.16▲28.8%連結
2016年12月期170.82▲9.2%連結
2017年12月期207.60+21.5%連結
2018年12月期152.24▲26.7%連結
2019年12月期234.55+54.1%連結
2020年12月期273.15+16.5%連結
2021年12月期231.32▲15.3%連結
2022年12月期246.80+6.7%連結
2023年12月期224.10▲9.2%連結
2024年12月期633.76+182.8%連結
2025年12月期685.06+8.1%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期710億円
CAGR(8期)+3.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期553n/a連結
2019年12月期556+0.5%連結
2020年12月期557+0.2%連結
2021年12月期560+0.5%連結
2022年12月期556▲0.8%連結
2023年12月期557+0.2%連結
2024年12月期668+20.0%連結
2025年12月期710+6.3%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期701億円
8期増減+701億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期0n/a連結
2019年12月期0▲0.0%連結
2020年12月期0▲0.0%連結
2021年12月期0▲0.0%連結
2022年12月期0▲100.0%連結
2023年12月期0n/a連結
2024年12月期500+5001500.0%連結
2025年12月期701+40.1%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期1,411億円
CAGR(8期)+14.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期553n/a連結
2019年12月期556+0.5%連結
2020年12月期557+0.2%連結
2021年12月期560+0.5%連結
2022年12月期556▲0.8%連結
2023年12月期557+0.2%連結
2024年12月期1,168+109.8%連結
2025年12月期1,411+20.8%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期38.8%
期間平均(8期)44.1%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期67.0n/a連結
2019年12月期43.7▲23.3pt連結
2020年12月期37.6▲6.1pt連結
2021年12月期44.6+7.0pt連結
2022年12月期41.5▲3.1pt連結
2023年12月期45.8+4.3pt連結
2024年12月期34.0▲11.8pt連結
2025年12月期38.8+4.8pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期5.30億株
11期増減▲0.28億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期5.58n/a連結
2016年12月期5.58+0.1%連結
2017年12月期5.58▲0.1%連結
2018年12月期5.42▲2.9%連結
2019年12月期5.42▲0.0%連結
2020年12月期5.42+0.1%連結
2021年12月期5.43▲0.0%連結
2022年12月期5.43+0.1%連結
2023年12月期5.44+0.1%連結
2024年12月期5.38▲1.0%連結
2025年12月期5.30▲1.6%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株140円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株140円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)名義77,620,00014.69%108.7億円
2野村信託銀行㈱ 大塚創業家持株会信託口名義52,353,0009.91%73.3億円
3㈱日本カストディ銀行(信託口)名義29,804,0005.64%41.7億円
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義15,756,0002.98%22.1億円
5大塚グループ従業員持株会12,568,0002.37%17.6億円
6㈱阿波銀行10,970,0002.07%15.4億円
7JP MORGAN CHASE BANK 3857817,839,0001.48%11.0億円
8㈱りそな銀行5,568,0001.05%7.8億円
9㈱メディパルホールディングス5,316,0001%7.4億円
10日亜化学工業㈱4,793,0000.9%6.7億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長樋口達夫
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期7107011,41138.8
2024年12月期6685001,16834.0
2023年12月期557055745.8
2022年12月期556055641.5
2021年12月期560056044.6
2020年12月期557055737.6
2019年12月期556055643.7
2018年12月期553055367.0樋口達夫

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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