神崎製紙：SP工場によるアート紙一貫生産と「金藤」の誕生

集排法で王子製紙が分割されれば、そこから生まれる各社と競合することになる。それを避け、加工紙という特殊な分野で伸びようと考えた加藤藤太郎社長の意向で、工場再開の第1目標は最終製品のアート紙に置かれた。高い付加価値を持つアート紙を一日でも早く世に出せば、できたばかりの会社でも資金を集めやすく、工場建設を進めるにも都合がよいという判断である。塗工機は1948年10月に1号、11月に2号が動き出した。もっとも、要るアート原紙は月90トンにとどまったのに手当ては容易でなく、特アート原紙は王子製紙小倉工場、並アート原紙は伏木工場に頼った。紙類はまだ統制品目で、割当て切符がなければ売ることも買うこともできなかった。

アート原紙の調達難は、塗工機を正常に動かせないところまで来ていた。1949年1月、加藤藤太郎社長は抄紙部門の建設に踏み切った。同年4月にはドッジ・ラインが実施され、復金融資の停止と各種補助金の減廃が企業を裸のまま国際競争にさらそうとしていた時期である。神崎製紙は王子製紙から引き継いだ2台の抄紙機を復旧する方法をとり、損傷の少ない2号抄紙機72インチ丸網から着手した。新しい部品はほとんど購入せず、風雨にさらされていた部品の山から使えるものを探し出して補修した。2号抄紙機は1949年9月20日、1号抄紙機85インチ長網は同年11月11日に運転を開始し、抄速毎分170尺・日産約5,000キロを得た。

1949年11月の時点で、神崎製紙のアート紙はすでに全国生産量の50%に達していた。特殊紙の統制は同じ年の8月に、公定価格は9月に撤廃済みだった。焼け跡の片づけはほぼ済み、焼け残りの機械部品も使えるものは使い切っていたので、次の抄紙機は創業後はじめて機械を買い入れて組むことになった。中越パルプが手放した新品のドライヤーを使い、伝導部の幅74インチは68インチ塗工機向けの原紙を抄くのにちょうどよかった。サクション・クーチとサクション・プレスもこの機械で初めて取り付けられ、質の良いアート原紙づくりに効いた。72インチ長網式の3号抄紙機は1950年3月25日に運転を始め、この3号機によって神崎製紙は1950年3月からアート原紙を自前で賄えるようになった。

専業のパルプ会社は国策パルプ・東北パルプ・山陽パルプ・日本パルプ・興国人絹パルプの5社しかなく、設備能力は抄紙機の能力を大きく下回っていた。当時パルプは統制品目のままで、資材の割当てを受けなければ手に入らなかった。そのうえ専業各社も資材の供給が戻るにつれ製紙部門へ乗り出し、一貫体制づくりに向かっていたので、統制がなくなったとしても神崎製紙が必要とするパルプを回してもらえる余裕はないと考えてよかった。神崎製紙はGP設備を1949年12月に350馬力、1950年1月に900馬力分動かして品不足を和らげた。それでも1950年3月に3号抄紙機が回り始めると、パルプの不足は極限に達した。

パルプ部門は貯木場など広い土地を必要とするが、王子製紙から譲られた約7万平方メートルの敷地では建てられず、分割案で神崎工場の単独独立が無理とされたのも主にこの点が理由だった。1950年にGHQがSP設備の新設を認めると、各社はいっせいに新増設に乗り出したが、神崎製紙にとっての壁は土地だった。第一銀行大阪支店長の早川文造氏と通商産業省紙業課長の佐橋滋氏が間に入り、隣の東洋紡績神崎工場から8万9,100平方メートルを買い取ることができた。SP設備は月産1,000トンの能力を持つ木釜2基から成り、1950年5月に建設が始まって、1951年1月26日に第1回の蒸解を迎えた。同年4月にSP工場は全面完成し、原木からパルプを作り、紙を抄き、アート紙まで加工する一貫工場となった。

資本金は3年続けて積み増された。1948年の設立時の1,000万円が、1950年10月に2,000万円の増資で3,000万円、1951年5月に7,000万円の増資で1億円となった。1951年7月、神崎製紙は東京証券取引所へ株式を上場した。1951年3月の生産実績は、アート紙が全国3,177千封度に対し1,471千封度で46.3%を占め、印刷紙は1.5%、板紙は5.0%にとどまった。従業員は同年3月末で539名、製品は大同洋紙店28.3%、富士洋紙店20.0%を筆頭とする7社の洋紙店を通じて売られた。原木の集荷はいっさいを小林林業所に委任し、SP設備の稼働で赤松の消費量は月間700立方メートルから6,000立方メートルへ一挙に8.5倍に増えた。

統制紙か非統制紙かで分かれていた銘柄を各社は統一し、戦前の登録商標をよみがえらせたり新しい銘柄を立てたりして、自社の特徴を製品に出す商いを始めた。背景には、紙の統制がすべて外れたことで、量より質を競う度合いが強まったことがある。神崎製紙は新銘柄の名を全従業員から募った。こうして両面特アートを「金藤」、両面並アートを「銀藤」、上質紙を「金桐」、中質紙を「銀桐」とする商標の体系ができ、1952年9月から新商標で売り出した。同年7月に4号塗工機、8月に5号塗工機と12段スーパー・キャレンダーが稼働してアート紙の生産能力は月産1,000トンに達し、前年度と比べて80%の供給増となった。

技術は外から取りに行った。神崎製紙は1952年から1956年にかけて前後3回の技術調査団を米国とヨーロッパへ派遣している。1952年6月、資本金は2億5,000万円に増えていた。同じ1952年11月に組まれた第1次技術調査団は、加工課長の菅野谷浅吉氏ら3名だった。調査団はチャンピオン・インターナショナル社で2か月実習したのち、チャンピオン・ペーパー社、ブラック・クローソン社、ウエアハウザー社などを訪ねた。米国ではエアーナイフ塗工機やリバースロールコーターの導入が進み、品質管理を徹底した工場が高品質のアート紙を大量に作っていた。その報告を受けて、6号抄紙機に国内初のサイズプレスが据えられた。

パルプの原料は針葉樹から広葉樹へ移した。赤松など針葉樹は、宝庫とされた樺太を失ったことと紙パルプ各社の急速な生産拡大で手当てが難しくなり、西日本の発駅渡しで1立方メートルあたり1950年ごろの1,450円が1953年には3,900円へ高騰していた。広葉樹はわずかに薪炭用に使われる程度の未利用資源で、繊維長が短く紙力を落とす難点はあったが、価格が安いうえ確保が容易だった。1954年夏、神崎製紙は歩留りの高いSCP法による設備の新設を決め、1955年に米国パンディア社の連続蒸解方式で月産900トンのSCP設備を完成させた。並行して1954年11月にわが国初の面長2メートルのドラムドライヤーを持つキャスト塗工機設備が完成し、翌年春からグラビヤ印刷用紙「ミラーコート」の生産が始まった。1955年3月期の売上高は19億9,600万円。原料と製品の両端を同時に動かしたことが、次の工場用地を探させた。