神崎製紙 の大株主・株主構成

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歴代の筆頭株主 1955年から1985年・4時点
時点 筆頭株主 持株比率
1955年9月時点 興和会
1963年3月時点 興和会 9.6%
1975年3月時点 興和会
1985年3月時点 興和会

大株主の推移(1955年-1985年)

年代別の大株主上位10位(前半10年刻み・直近5年刻みのスナップショット)
順位1960年(1963/3)1970年(1975/3)1980年(1985/3)1990年調査中2000年調査中2005年調査中2010年調査中2015年調査中2020年調査中2025年調査中
1興和会9.60%興和会-興和会--------
2三菱信託銀行9.60%興銀-興銀--------
3佐久間 長吉郎3.30%日本生命-住友信託--------
4日本興業銀行2.00%王子製紙-第一勧銀--------
5広瀬 藤四郎0.90%住友信託-住友銀行--------
6第一生命保険0.90%佐久間 長吉郎-日本生命--------
7河村 敏雄0.80%第一勧銀-王子製紙--------
80.80%住友生命-住友生命--------
9大橋 菅子0.70%日本紙パルプ商事-農林中金--------
10大日本図書0.70%住友銀行-日本紙パルプ商事--------
(当時: 神崎製紙)ダイヤモンド会社産業総覧 1964年版(当時: 神崎製紙)会社年鑑(1976年版)(当時: 神崎製紙)会社年鑑(1986年版)

前半(1950〜2000年)は10年刻み、直近20年(2005〜2025年)は5年刻みのスナップショット。1980年以前は外部の歴史的史料(株式会社年鑑、会社年鑑等)、それ以降は有価証券報告書を出典とする。比率は各期の総発行株式数に対して算出。

資本金の推移(1952年-1980年)

資本金の推移(増資の年月日・内容・増加資本金・増資後の資本金と発行済株式数・推定時価総額)
年月日 内容 割当率 1株払込金 増加資本金百万円 資本金百万円 発行済株式数千株 推定時価総額百万円 備考
1952-06-03 有償増資 1:1 50 100 250 5,000
1952-06-03 公募 100 15
1952-06-03 第三者割当 35
1956-06-01 有償増資 1:0.6 50 150 500 10,000
1956-06-01 無償増資 1:0.2 50
1956-06-01 公募 50 50
1964-06-11 有償増資 1:1 50 500 1,100 22,000
1964-06-11 公募 140 40
1964-06-11 第三者割当 50 60
1970-10-01 無償増資 1:1 1,100 2,500 50,000
1970-10-01 公募 150 300 要確認
1970-10-01 300 要確認
1973-04-01 無償増資 1:0.1 250 2,750 55,000
1973-04-17 公募 410 250 3,000 60,000 24,600
1973-09-29 無償増資 1:0.1 300 3,300 66,000
1974-09-30 無償増資 1:0.1 330 3,630 72,600
1977-12-01 公募 375 370 4,000 80,000 30,000
1977-12-01 無償増資 1:0.1 400 要確認
1978-09-30 無償増資 1:0.05 620 4,620 92,400
1978-12-20 公募 525 470 5,090 101,800 53,445
1979-04-01 無償増資 1:0.1 509 5,600 112,000
1979-04-01 公募 475 1
1980-04-01 無償増資 1:0.05 280 5,880 117,600
資本金(百万円)(百万円)

資本異動総覧 1983年版(東洋経済新報社, 1982年11月)より作成(収録は1952年〜1980年)。金額は百万円・単位未満四捨五入、 株式数は千株。増資後の資本金は、その増資が資本に組み入れられた時点の額。 推定時価総額は、払込金が額面を上回る増資(公募・第三者割当)について 「1株払込金×増資後株式数」で算出した目安で、市場での売買価格そのものではない (公募価格は市場価格より低く置かれるのが通例のため、下限寄りに出る)。 このうち3件は誌面の数値どうしの検算が合わず、 「要確認」とした(原資料の値をそのまま載せている)。グラフには含めない。 1983年以降は同資料の収録範囲外のため、グラフでは欠測として描く。

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