戸田建設の配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期20385858123.3437047.02.99億
2025年3月期14.515.5303083.5925235.93.02億
2024年3月期1414282852.1916153.73.07億
2023年3月期13.513.5272735.6411075.83.13億
2022年3月期1016262660.4318643.03.09億
2021年3月期——202064.3619731.13.08億
2020年3月期——262684.3025830.83.07億
2019年3月期——202083.4925624.03.07億
2018年3月期——202082.7125524.23.07億
2017年3月期——1515137.0742110.93.23億
2016年3月期——101065.2520015.33.23億
2015年3月期——7745.4214015.4—
2014年3月期——5532.8710215.2—
2013年3月期——55-209.70-653——
2012年3月期——66-64.28-199——

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

準大手・中堅ゼネコン業界の配当42社

準大手・中堅ゼネコン業界の配当42社

高還元大豊建設FY24 連結配当性向350.8%1株配当147円高還元佐田建設FY24 連結配当性向150.5%1株配当60円高還元ノバックFY25 連結配当性向107.8%1株配当120円高還元淺沼組FY25 連結配当性向70.0%1株配当45円高還元奥村組FY25 連結配当性向58.0%1株配当297円高還元日神GHDFY24 連結配当性向52.2%1株配当23円高還元松井建設FY24 連結配当性向50.9%1株配当48円高還元矢作建設工業FY25 連結配当性向50.8%1株配当100円高還元鉄建建設FY24 連結配当性向50.3%1株配当122円高還元大末建設FY24 連結配当性向50.1%1株配当99円戸田建設FY25 連結配当性向47.0%1株配当58円長谷工コーポレーションFY25 連結配当性向46.4%1株配当95円飛島HDFY24 連結配当性向46.3%1株配当90円金下建設FY25 連結配当性向44.7%1株配当50円安藤・間FY25 連結配当性向42.2%1株配当80円大盛工業FY25 連結配当性向41.4%1株配当11.5円インフロニア・HDFY25 連結配当性向40.6%1株配当120円髙松コンストラクショングループFY25 連結配当性向39.6%1株配当130円福田組FY25 連結配当性向38.8%1株配当260円西松建設FY25 連結配当性向37.7%1株配当230円日本国土開発FY26 連結配当性向36.6%1株配当25円東急建設FY25 連結配当性向31.7%1株配当40円植木組FY24 連結配当性向30.3%1株配当90円ファーストコーポレーションFY25 連結配当性向30.1%1株配当42円工藤建設FY25 連結配当性向30.1%1株配当117円ヤマトFY24 連結配当性向28.4%1株配当45円徳倉建設FY24 連結配当性向27.6%1株配当180円熊谷組FY25 連結配当性向27.4%1株配当32円三東工業社FY25 連結配当性向26.9%1株配当100円ナカノフドー建設FY24 連結配当性向26.0%1株配当22円新日本建設FY25 連結配当性向25.7%1株配当67円錢高組FY24 連結配当性向24.5%1株配当120円美樹工業FY25 連結配当性向24.3%1株配当350円イチケンFY24 連結配当性向21.6%1株配当140円名工建設FY24 連結配当性向20.4%1株配当42円北野建設FY24 連結配当性向19.6%1株配当110円ヤマウラFY24 連結配当性向15.1%1株配当24円守谷商会FY24 連結配当性向13.2%1株配当100円南海辰村建設FY24 連結配当性向10.1%1株配当6円技研HDFY24 連結配当性向3.6%1株配当1.1円大本組FY24 連結配当性向—1株配当41円森組FY24 連結配当性向—1株配当14円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人27.2%47.3億円
その他法人24.6%42.7億円
金融機関23.8%41.3億円
外国法人20.9%36.3億円
金融商品取引業者3.5%6億円
合計100.0%173.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期58.00円
CAGR(15期)+17.6%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期6.00n/a連結
2013年3月期5.00▲16.7%連結
2014年3月期5.00▲0.0%連結
2015年3月期7.00+40.0%連結
2016年3月期10.00+42.9%連結
2017年3月期15.00+50.0%連結
2018年3月期20.00+33.3%連結
2019年3月期20.00▲0.0%連結
2020年3月期26.00+30.0%連結
2021年3月期20.00▲23.1%連結
2022年3月期26.00+30.0%連結
2023年3月期27.00+3.8%連結
2024年3月期28.00+3.7%連結
2025年3月期30.00+7.1%連結
2026年3月期58.00+93.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期47.0%
期間平均(13期)32.5%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期15.2n/a連結
2015年3月期15.4+0.2pt連結
2016年3月期15.3▲0.1pt連結
2017年3月期10.9▲4.4pt連結
2018年3月期24.2+13.3pt連結
2019年3月期24.0▲0.2pt連結
2020年3月期30.8+6.8pt連結
2021年3月期31.1+0.3pt連結
2022年3月期43.0+11.9pt連結
2023年3月期75.8+32.8pt連結
2024年3月期53.7▲22.1pt連結
2025年3月期35.9▲17.8pt連結
2026年3月期47.0+11.1pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期123.34円
期間平均(15期)45.11円
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期▲64.28n/a連結
2013年3月期▲209.70n/a連結
2014年3月期32.87n/a連結
2015年3月期45.42+38.2%連結
2016年3月期65.25+43.7%連結
2017年3月期137.07+110.1%連結
2018年3月期82.71▲39.7%連結
2019年3月期83.49+0.9%連結
2020年3月期84.30+1.0%連結
2021年3月期64.36▲23.7%連結
2022年3月期60.43▲6.1%連結
2023年3月期35.64▲41.0%連結
2024年3月期52.19+46.4%連結
2025年3月期83.59+60.2%連結
2026年3月期123.34+47.6%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期108億円
CAGR(12期)+19.2%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期16n/a連結
2016年3月期21+38.2%連結
2017年3月期31+42.9%連結
2018年3月期46+50.2%連結
2019年3月期61+33.1%連結
2020年3月期61▲0.0%連結
2021年3月期80+30.2%連結
2022年3月期92+15.4%連結
2023年3月期91▲0.9%連結
2024年3月期86▲6.0%連結
2025年3月期87+1.0%連結
2026年3月期108+24.0%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期83億円
12期増減+61億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期22n/a連結
2016年3月期0▲99.0%連結
2017年3月期2+934.8%連結
2018年3月期25+963.0%連結
2019年3月期0▲99.8%連結
2020年3月期2+4340.0%連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期13+129200.0%連結
2024年3月期50+287.8%連結
2025年3月期50▲0.2%連結
2026年3月期83+66.8%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期191億円
CAGR(12期)+15.9%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期38n/a連結
2016年3月期22▲42.2%連結
2017年3月期33+52.3%連結
2018年3月期71+115.9%連結
2019年3月期61▲14.0%連結
2020年3月期64+3.5%連結
2021年3月期80+25.6%連結
2022年3月期92+15.4%連結
2023年3月期104+13.1%連結
2024年3月期136+30.5%連結
2025年3月期137+0.5%連結
2026年3月期191+39.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期51.7%
期間平均(12期)41.5%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期26.8n/a連結
2016年3月期10.8▲16.0pt連結
2017年3月期7.9▲2.9pt連結
2018年3月期28.1+20.2pt連結
2019年3月期24.0▲4.1pt連結
2020年3月期24.6+0.6pt連結
2021年3月期40.5+15.9pt連結
2022年3月期49.7+9.2pt連結
2023年3月期94.9+45.2pt連結
2024年3月期84.5▲10.4pt連結
2025年3月期54.3▲30.2pt連結
2026年3月期51.7▲2.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期2.99億株
11期増減▲0.23億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期3.23n/a連結
2017年3月期3.23▲0.0%連結
2018年3月期3.07▲4.9%連結
2019年3月期3.07+0.1%連結
2020年3月期3.07▲0.0%連結
2021年3月期3.08+0.1%連結
2022年3月期3.09+0.4%連結
2023年3月期3.13+1.2%連結
2024年3月期3.07▲1.8%連結
2025年3月期3.02▲1.6%連結
2026年3月期2.99▲1.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株58円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株58円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1大一殖産株式会社42,923,00014.32%24.9億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義33,224,00011.09%19.3億円
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義10,492,0003.5%6.1億円
4一般社団法人アリー8,977,0003%5.2億円
5戸田 博子6,611,0002.21%3.8億円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001名義6,009,0002.01%3.5億円
7株式会社三菱UFJ銀行5,891,0001.97%3.4億円
8戸田建設自社株投資会5,831,0001.95%3.4億円
9戸田建設取引先持株会5,823,0001.94%3.4億円
10株式会社ヤクルト本社4,955,0001.65%2.9億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長今井雅則大谷清介
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期1088319151.7
2025年3月期875013754.3
2024年3月期865013684.5
2023年3月期911310494.9大谷清介
2022年3月期9209249.7
2021年3月期8008040.5
2020年3月期6126424.6
2019年3月期6106124.0
2018年3月期46257128.1
2017年3月期312337.9
2016年3月期2102210.8
2015年3月期16223826.8今井雅則

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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