大林組 の配当・自社株買い

更新：

配当金の推移 2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移 （2012年3月期〜2026年3月期）

期末（円）中間（円）配当性向（%）
配当金の推移（決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数）
決算期 中間円 期末円 年間円 調整後円 EPS円 純利益億円 配当性向% 株式数株
2026年3月期 41 47 88 88 249.42 1,738 35.3 6.89億
2025年3月期 40 41 81 81 202.91 1,461 39.9 7.12億
2024年3月期 21 54 75 75 104.69 751 71.6 7.18億
2023年3月期 21 21 42 42 108.34 777 38.8 7.18億
2022年3月期 16 16 32 32 54.55 391 58.7 7.18億
2021年3月期 16 16 32 32 137.64 988 23.2 7.18億
2020年3月期 16 16 32 32 157.59 1,131 20.3 7.18億
2019年3月期 14 18 32 32 157.65 1,132 20.3 7.18億
2018年3月期 14 14 28 28 129.09 927 21.7 7.18億
2017年3月期 9 19 28 28 131.66 945 21.3 7.21億
2016年3月期 5 13 18 18 88.36 634 20.4 7.22億
2015年3月期 4 6 10 10 39.96 287 25.0 —
2014年3月期 4 4 8 8 30.11 216 26.6 —
2013年3月期 4 4 8 8 18.37 132 43.5 —
2012年3月期 4 4 8 8 7.16 51 111.7 —

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益（EPS）の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社（単体）の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書（2026年3月期）

スーパーゼネコン業界の配当 8社

スーパーゼネコン業界の配当8社

高還元奥村組FY25 連結配当性向58.0%1株配当297円清水建設FY25 連結配当性向38.6%1株配当72円鹿島建設FY25 連結配当性向38.4%1株配当146円西松建設FY25 連結配当性向37.7%1株配当230円大林組FY25 連結配当性向35.3%1株配当88円大成建設FY25 連結配当性向30.2%1株配当310円熊谷組FY25 連結配当性向27.4%1株配当32円竹中工務店FY25 連結配当性向8.6%1株配当100円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 （2026年3月期）

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人40.0%242.8億円
金融機関31.5%190.8億円
個人16.4%99.7億円
その他法人6.6%39.9億円
金融商品取引業者5.4%32.9億円
政府・地方公共団体0.0%6百万円
合計100.0%606.2億円

有価証券報告書の所有者別状況（単元ベースの比率）。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期 88.00円
CAGR（15期） +18.7%
決算期 1株配当 （円） YoY 基準
2012年3月期 8.00 n/a 連結
2013年3月期 8.00 ▲0.0% 連結
2014年3月期 8.00 ▲0.0% 連結
2015年3月期 10.00 +25.0% 連結
2016年3月期 18.00 +80.0% 連結
2017年3月期 28.00 +55.6% 連結
2018年3月期 28.00 ▲0.0% 連結
2019年3月期 32.00 +14.3% 連結
2020年3月期 32.00 ▲0.0% 連結
2021年3月期 32.00 ▲0.0% 連結
2022年3月期 32.00 ▲0.0% 連結
2023年3月期 42.00 +31.3% 連結
2024年3月期 75.00 +78.6% 連結
2025年3月期 81.00 +8.0% 連結
2026年3月期 88.00 +8.6% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2026年3月期 35.3%
期間平均（15期） 38.6%
決算期 配当性向 （%） YoY 基準
2012年3月期 111.7 n/a 連結
2013年3月期 43.5 ▲68.2pt 連結
2014年3月期 26.6 ▲16.9pt 連結
2015年3月期 25.0 ▲1.6pt 連結
2016年3月期 20.4 ▲4.6pt 連結
2017年3月期 21.3 +0.9pt 連結
2018年3月期 21.7 +0.4pt 連結
2019年3月期 20.3 ▲1.4pt 連結
2020年3月期 20.3 ▲0.0pt 連結
2021年3月期 23.2 +2.9pt 連結
2022年3月期 58.7 +35.5pt 連結
2023年3月期 38.8 ▲19.9pt 連結
2024年3月期 71.6 +32.8pt 連結
2025年3月期 39.9 ▲31.7pt 連結
2026年3月期 35.3 ▲4.6pt 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益（EPS）の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金（調整後） ÷ EPS（連結） × 100
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
EPS

EPS

2026年3月期 249.42円
CAGR（15期） +28.9%
決算期 EPS （円） YoY 基準
2012年3月期 7.16 n/a 連結
2013年3月期 18.37 +156.6% 連結
2014年3月期 30.11 +63.9% 連結
2015年3月期 39.96 +32.7% 連結
2016年3月期 88.36 +121.1% 連結
2017年3月期 131.66 +49.0% 連結
2018年3月期 129.09 ▲2.0% 連結
2019年3月期 157.65 +22.1% 連結
2020年3月期 157.59 ▲0.0% 連結
2021年3月期 137.64 ▲12.7% 連結
2022年3月期 54.55 ▲60.4% 連結
2023年3月期 108.34 +98.6% 連結
2024年3月期 104.69 ▲3.4% 連結
2025年3月期 202.91 +93.8% 連結
2026年3月期 249.42 +22.9% 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数（連結）
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期 578億円
CAGR（12期） +23.4%
決算期 配当支払額 （億円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 57 n/a 連結
2016年3月期 79 +37.5% 連結
2017年3月期 158 +100.0% 連結
2018年3月期 237 +50.0% 連結
2019年3月期 201 ▲15.2% 連結
2020年3月期 244 +21.4% 連結
2021年3月期 230 ▲5.9% 連結
2022年3月期 230 ▲0.0% 連結
2023年3月期 266 +15.6% 連結
2024年3月期 302 +13.5% 連結
2025年3月期 675 +123.8% 連結
2026年3月期 578 ▲14.4% 連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書（財務活動区分）の配当金の支払額
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期 581億円
12期増減 +580億円
決算期 自社株買い （億円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 0 n/a 連結
2016年3月期 3 +1025.8% 連結
2017年3月期 0 ▲98.3% 連結
2018年3月期 0 +33.3% 連結
2019年3月期 3 +3625.0% 連結
2020年3月期 0 ▲98.3% 連結
2021年3月期 0 ▲40.0% 連結
2022年3月期 8 +26333.3% 連結
2023年3月期 0 ▲99.6% 連結
2024年3月期 1 +3566.7% 連結
2025年3月期 122 +11006.4% 連結
2026年3月期 581 +375.2% 連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書（財務活動区分）の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2026年3月期 1,158億円
CAGR（12期） +31.3%
決算期 総還元額 （億円） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 58 n/a 連結
2016年3月期 82 +42.8% 連結
2017年3月期 158 +91.6% 連結
2018年3月期 237 +50.0% 連結
2019年3月期 204 ▲13.9% 連結
2020年3月期 244 +19.7% 連結
2021年3月期 230 ▲5.9% 連結
2022年3月期 238 +3.4% 連結
2023年3月期 266 +11.8% 連結
2024年3月期 303 +13.9% 連結
2025年3月期 797 +163.4% 連結
2026年3月期 1,158 +45.4% 連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 ＋ 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2026年3月期 66.7%
期間平均（12期） 32.9%
決算期 総還元性向 （%） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 20.1 n/a 連結
2016年3月期 13.0 ▲7.1pt 連結
2017年3月期 16.7 +3.7pt 連結
2018年3月期 25.6 +8.9pt 連結
2019年3月期 18.0 ▲7.6pt 連結
2020年3月期 21.6 +3.6pt 連結
2021年3月期 23.3 +1.7pt 連結
2022年3月期 60.8 +37.5pt 連結
2023年3月期 34.2 ▲26.6pt 連結
2024年3月期 40.3 +6.1pt 連結
2025年3月期 54.6 +14.3pt 連結
2026年3月期 66.7 +12.1pt 連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益（連結） × 100
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期 6.89億株
11期増減 ▲0.33億株
決算期 株式数 （億株） YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 n/a n/a 連結
2016年3月期 7.22 n/a 連結
2017年3月期 7.21 ▲0.0% 連結
2018年3月期 7.18 ▲0.5% 連結
2019年3月期 7.18 ▲0.0% 連結
2020年3月期 7.18 ▲0.0% 連結
2021年3月期 7.18 ▲0.0% 連結
2022年3月期 7.18 ▲0.0% 連結
2023年3月期 7.18 ▲0.0% 連結
2024年3月期 7.18 ▲0.0% 連結
2025年3月期 7.12 ▲0.8% 連結
2026年3月期 6.89 ▲3.3% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率（上位株主の中央値）
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
大株主が受け取った配当 2026年3月期・1株88円

大株主が受け取った配当（2026年3月期・1株88円）

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）名義106,729,00015.51%93.9億円
2株式会社日本カストディ銀行（信託口）名義49,983,0007.26%44.0億円
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義25,222,0003.66%22.2億円
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義17,914,0002.6%15.8億円
5大林 剛郎16,944,0002.46%14.9億円
6日本生命保険相互会社14,633,0002.13%12.9億円
7大林グループ従業員持株会12,608,0001.83%11.1億円
8JP MORGAN CHASE BANK 3857819,290,0001.35%8.2億円
9THE BANK OF NEW YORK MELLON 1400429,171,0001.33%8.1億円
10ゴールドマン・サックス証券株式会社 BNYM8,973,0001.3%7.9億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当（億円）自社株買い（億円）総還元性向（%）
各期の期末時点の社長白石達蓮輪賢治
株主還元の推移（決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長）
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期5785811,15866.7
2025年3月期67512279754.6
2024年3月期302130340.3
2023年3月期266026634.2
2022年3月期230823860.8
2021年3月期230023023.3
2020年3月期244024421.6蓮輪賢治
2019年3月期201320418.0
2018年3月期237023725.6
2017年3月期158015816.7
2016年3月期7938213.0
2015年3月期5705820.1白石達

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

配当政策

配当政策

配当政策を動かしたもの

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • 本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。 Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を匿名で収集しますが、 個人を特定する情報は含まれません。 収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、 同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。
  • 本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。 リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を S3 に保存します。 AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間アクセスの比率把握、 不正アクセス検知、配信品質改善のために利用しています。
  • 収集データを運営者から外部に共有することはありません。

最終改定: 2026年5月