小林隆一

北の達人コーポレーション ・社外取締役

Kobayashi Ryuichi（敬称略）

更新：
経歴 1999〜2021年

経歴

区分 所属先 年 役職 現任 200020102020
官公庁 北海道警察 1999 本部総務部参事官兼総務課長就任
2001 釧路方面本部参事官兼警務課長就任
2002 札幌方面北警察署長就任
2004 学校長就任
2005 本部地域部長就任
2006 釧路方面本部長就任
民間 伊藤組土建 2007 入社理事就任
北の達人コーポレーション 2015 社外監査役就任
2021 社外取締役（監査等委員）就任 ○
レブニーズ 2020 社外取締役就任 ○
他 一般社団法人北海道警友会 2014 専務理事就任
2018 副会長就任
2021 会長就任 ○
社外取締役の兼務先 1社

社外取締役の兼務先（1社）

会社 役職 就任 属性 選任賛成比率
2025年
北の達人コーポレーション 取締役（監査等委員） 2021/2期 他の会社の出身者 98.67%
同じ所属先の社外取締役 2社

同じ所属先を経歴に持つ社外取締役

所属先 社外取締役
北海道警察
北の達人コーポレーション
北の達人コーポレーションの業績 2021/2期に就任

北の達人コーポレーションの業績（2021/2期に就任）

決算期 売上高（億円） 営業利益（億円） 営業利益率（%）
2016/2期 22.2 4 17.9
2017/2期 27 5.4 20.1
2018/2期 52.9 14 26.5
2019/2期 83.1 18.6 22.4
2020/2期 101 29.2 28.9
2021/2期 92.7 20.3 21.9
2022/2期 95.1 20.8 21.9
2023/2期 98.3 5.1 5.2
2024/2期 147 14.5 9.9
2025/2期 118 16.8 14.2
2026/2期 112 10 8.9
北の達人コーポレーションの在任中の意思決定 1件

在任中の主な意思決定（1件）

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月