堀久作社長の映画斜陽論否定とホテル・不動産・株式への多角化拡大

日活は1912年に映画4商社の合同で創立された古参の映画会社だが、1941年末の戦時統制で製作機構を大日本映画製作（後の大映）へ、配給機構を映画配給社へ移し、以後は興行だけを担う会社として戦後を迎えた。終戦直後の1945年11月に社名を日活と改め、直営館の大部分を米国映画の専門劇場へ転換すると、洋画人気を追い風に興行成績は急回復する。1946年の博多日活買収を皮切りに劇場網を全国へ広げ、興行会社としての基盤を固めた^[1]。

興行に加えて、日活は不動産とホテルへも進出した。1950年2月に日本スポーツを、1953年8月には日活国際会館を吸収合併し、室数188・賃貸面積5000坪を抱えるホテル・不動産会社の顔も併せ持つ。興行と不動産を合わせた収益力は高く、会社年鑑によれば1950年代前半の日活は半期ごとの対平均払込資本利益率が29〜76%、配当は2割に達した。この体力が、次の大投資の原資となる^[2][3]。

蓄えた体力を、堀社長は映画製作の再開へ振り向けた。1953年9月、東京都下の多摩川畔に6億円を投じて「東洋一」と称される大撮影所の建設に着手し、1954年3月の一部竣工と同時に製作を再開する。戦時統制で製作・配給を手放してから14年ぶりの復帰だった。1955年1月には自社作品による全プログラム配給を始め、製作・配給・興行の一貫経営を取り戻した^[4]。

製作再開の当初はかつてのファンを呼び戻せずに苦しんだが、1956年公開の『太陽の季節』とそれに続く石原裕次郎の登場で流れが変わる。現代劇とアクションを軸にしたスター中心の量産が定着し、1959年1月期には1割3分の復配を実現、以後1962年1月期まで配当を続けた。裕次郎ブームの活況が、堀社長の強気をさらに後押しした^[5]。

観客動員が1950年代末をピークに減り始めても、堀社長は映画斜陽論を正面から否定した。1961年の経済誌インタビューで、堀氏は映画を斜陽産業と呼ぶ声を「不思議でしょうがない」として退けている。皮肉なのは、その否定が自らの見聞と裏腹だった点である。堀氏は1951年の渡米でテレビに観客を奪われた米国の大劇場を26か所も歩き、夕方でも空席の目立つ惨状をこの目で見ていた。それでも日本ではテレビとの共存を説き、映画の将来を疑わなかった^[6]。

斜陽論の否定は、資金の使い道に直結した。堀社長は映画製作に加え、1959年の登別を皮切りに天城・小倉へ相次いでホテルを建て、1961年6月には株主割当増資と公募で資本金を50億円へ引き上げる。増資は未収入金や売掛金がいずれ回収できるとの見通しを前提とし、株式への投資にも巨額の資金を割いた。映画の観客が減っていく時期に拡大を続けたこの路線を、当時の経済誌は「膨張政策」と呼んだ^[7]。

拡大の裏で、業績はすでに崩れ始めていた。会社年鑑によれば、日活の計上利益は1957年1月期に前の期の半分以下へ落ち込み、同年7月期には無配へ転じる。裕次郎ブームを映した1959年1月期の1割3分復配で一度は持ち直したものの、以後は無配と欠損が繰り返され、黒字を出せた期でも配当は途絶えたままだった。1966年7月期には14億9千万円の欠損を計上した^[8][9]。

1967年の経済誌は堀社長を「相場師的経営者」と呼び、ホテル建設と株式への巨額の資金投下が14億8700万円の赤字を生んだと総括した。復配の裏には多額の回収不能の未収入金が隠れていたとも指摘している。売上の8割超を占める映画部門は江守清樹郎専務に委ね、堀氏は俳優と配役を確かめるだけだったという。同年1月、株主総会を前に撮影所幹部が総入れ替えとなり、江守専務以下の辞任も取り沙汰される内紛へ発展した^[10][11]。