安田倉庫の歴史

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沿革

1919年に設立された興亜起業が起源。

1924年に普通倉庫業を開業し、2013年には安田メディカルロジスティクスを設立して医療物流へ事業を拡大した。倉庫・運輸と不動産を手がける物流企業で、中国・ベトナム・インドネシア・インドにも拠点を設ける。

1919年 1924年 1934年 1942年 1949年 1954年 1999年 2026年 興亜起業 1919年設立 普通倉庫業 1924年開業 臨港倉庫 1934年商号変更 安田倉庫 1942年商号変更 太洋倉庫 1949年商号変更 安田倉庫 1954年商号変更 株式上場 1999年東証二部に上場
有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
創業期

1919年〜興亜起業の設立と普通倉庫業の開業

  1. 興亜起業を設立[1]
  2. 本店を合名会社安田保善社内に設置[1]
  3. 普通倉庫業を開業[1]
  4. 東京営業所を開設[1]
  5. 臨港倉庫に商号変更[2]商号変更
第1章守屋町の埋立地を現物出資した払込400万円の興亜起業と、青島の接収不動産
売上高
  • 売上高
安田倉庫売上高—

1942年〜安田倉庫への改称と日本倉庫統制への施設供出

  1. 安田倉庫に商号変更[2]商号変更
  2. 日本倉庫統制に倉庫施設を供出[1]
  3. 太洋倉庫に商号変更[2]商号変更
  4. 山下町支庫（のちの横浜港営業所）を開設[1]
  5. 安田倉庫に商号変更[2]商号変更
  6. 現ヤスダワークスを設立[1]
売上高
  • 売上高
安田倉庫売上高—
成長期

1968年〜安田倉庫本館ビルの完成と国際輸送センターの開設

  1. 安田倉庫本館ビルが完成[1]
  2. 北海安田倉庫を設立[1]
  3. 平和島営業所を開設[1]
  4. 厚木営業所を開設[1]
  5. 本牧営業所を開設[1]
  6. 東京港営業所を開設[1]
  7. 安田運輸を設立[1]
  8. 板橋営業所を開設[1]
  9. 北大阪営業所を開設[1]
  10. 安田ビルを設立[1]
  11. 大井営業所を開設[1]
  12. 大黒営業所を開設[1]
  13. 安田エステートサービスを設立[1]
  14. 東扇島営業所を開設[1]
  15. 本店を東京都港区の安田8号ビルに移転[1]
  16. 大井埠頭営業所を開設[1]
  17. 大黒流通センターを開設[1]
  18. 国際輸送センターを開設[1]
売上高
  • 売上高
安田倉庫売上高—
安定成長期

1999年〜東証二部上場と南信貨物自動車の完全子会社化

  1. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  2. 加須営業所を開設[2]
  3. 柏営業所を開設[1]
  4. 芙蓉エアカーゴを完全子会社化[1]買収
  5. 東京証券取引所市場第一部に上場[1]上場
  6. 香港駐在員事務所を開設[1]
  7. 安田中倉国際貨運代理（上海）有限公司を設立[1]
  8. 日本ビジネスロジスティクスを完全子会社化[1]買収
  9. 大阪営業所を開設[1]
  10. YASUDA LOGISTICS(VIETNAM)CO.,LTD.を設立[1]
  11. 安田メディカルロジスティクスを設立[1]
  12. PT. YASUDA LOGISTICS INDONESIAを設立[1]
  13. 大西運輸を完全子会社化[1]買収
  14. オオニシ機工を完全子会社化[1]買収
  15. 南信貨物自動車を完全子会社化[1]買収
  16. プライム市場に移行[1]
  17. 安田ロジファーマを完全子会社化[1]買収
  18. YSO Logiを完全子会社化[1]買収
  19. YASUDA LOGISTICS INDIA PVT. LTD.を設立[1]
  20. 上場有価証券1銘柄を売却[3]
  21. 松井正氏が代表取締役専務執行役員に就任[3]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
安田倉庫2026年3月期売上高800億円売上高営業利益率5.4%
就任年社長氏名役職名
2018年藤井信行代表取締役社長→代表取締役社長執行役員
2024年小川一成代表取締役社長執行役員（現任）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 3件
出典・参考
  • [1]安田倉庫 公式サイト「沿革 Default.aspx」（2026年10月）
  • [2]有価証券報告書
  • [3]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月