阪神百貨店：阪神電気鉄道の「阪神マート」開業と阪神百貨店への屋号変更

阪神百貨店の起点は、阪神電気鉄道が1933年3月に旧梅田停留場の跡で開業した食料品店「阪神マート」である。阪神電気鉄道は、1905年4月に神戸と大阪の間で電気鉄道の営業を始めた会社だった。1908年からは沿線の地域へ電灯と電力を供給する事業も兼ねており、鉄道以外の兼業を早くから抱えていた。阪神マートも同じく鉄道の付帯事業として出発し、開業時の業態は百貨店ではなく食料品店だった。停留場が移って空いた駅前の土地を、通勤客が日々求める食品の売場に充てて乗降客を店へ呼び込もうとしたとみられる。

1940年5月、阪神マートは旧梅田停留場の跡から大阪駅前の地下へ移転。この地点は、その後の阪神百貨店が店を構え続ける場所になった。この店は国鉄大阪駅の正面と阪神電気鉄道の梅田の停留場に面し、1967年には交通機関の乗降客が1日220万人を超えていた。移転の前年にあたる1939年、阪神電気鉄道は大阪駅前への延長線を開通させた。阪神電気鉄道の側の記録では、阪神マートの開業そのものが1940年5月とされている。旧停留場跡の食料品店を、新しい駅に直結する地下の売場として開き直したと推察される。

戦後、阪神電気鉄道は阪神マートの売場を段階を追って広げた。1951年8月、野田誠三氏が阪神電気鉄道の社長に就任。野田誠三氏は京都大学で土木工学を修めて1922年に入社し、1940年に土地部長、1945年に不動産部長兼事業部長を務めた技術者だった。1955年の時点で、阪神電気鉄道は主な事業として軌道業・自動車運送業・不動産業に続く4番目に百貨店を掲げていた。百貨店の事業場は、大阪市北区梅田の阪神ビルの中に置かれた。土地と建物を扱ってきた野田誠三氏の社長就任で、駅前ビルを使う百貨店の拡張が経営の課題に上りやすくなったのだろう。

1951年11月、阪神マートは売場を1階まで広げ、これを機に名称を阪神百貨店に改めた。改称のあとも法人は分かれておらず、店は阪神電気鉄道が営む一部門のままだった。百貨店が資本金5,000万円の株式会社として鉄道から独立するのは、1957年6月のことである。地下の食料品店は、地上の1階まで売場を広げた段階で百貨店を名乗った。1967年の時点で、阪神百貨店は後発の百貨店ながら日本一の広さの食料品売場を特色としていた。食料品店から始まった出自は、改称後も食品売場の厚さとして引き継がれたと思われる。

阪神百貨店は立地に恵まれながら売場面積が狭く、大手百貨店と比べて大きく見劣りした。1956年時点でも、百貨店は阪神ビルの中で営む鉄道会社の一事業だった。阪神電気鉄道は、百貨店法で売場の自由な拡張が制限される時期に、数十年来の宿願として阪神ビルの大増築に着手した。1957年6月中旬に地上4階・地下2階・延べ3,000坪の新館を落成させ、全館を地上8階・総面積1万4,000坪超へ広げる計画だった。並行して百貨店部門を別会社へ移す準備を進め、百貨店部長の南部知伸氏を新会社の常務に充てる人事も固めた。向かいの阪急百貨店に対する売場の狭さという競争劣位を、増築と分離を一体で進めて解消しようとしたと考えられる。