三愛オブリの歴史

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沿革

1952年に石油製品の販売を目的に設立された三愛石油が起源。

同年に羽田空港で航空機への給油事業に着手し、1955年にはハイドラント式給油施設による給油業務を始めた。羽田空港の航空機給油を担い、2004年に取得したキグナス石油を通じて石油元売も抱える。

1952年 1960年 1961年 1978年 2004年 2022年 2026年 三愛石油 1952年設立、羽田で給油 LPガス事業 1960年充填業務を開始 株式上場 1961年東証二部に上場 三愛設備 1978年設備事業部を分離 キグナス石油 2004年全株式を取得 三愛オブリ 2022年商号変更
三愛オブリ 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」、社史『三愛石油25年の歩み』（1977年）
創業期

1952年〜三愛石油の設立と羽田空港での航空機給油

  1. 銀座四丁目の三愛内に三愛石油の創立事務所を開設[1]創業
  2. 石油製品の販売を目的に三愛石油として設立[2]
  3. 羽田空港で航空機への給油事業に着手[2]
  4. ハイドラント式給油施設による航空機給油業務を開始[2]
第1章日本航空の打診で生まれた資本金1,000万円の三愛石油と、スタンダード石油の代理店契約
売上高
  • 売上高
三愛オブリ売上高—
成長期

1960年〜LPガス充填業務の開始とLPガス二次基地の開設

  1. LPガス充填業務を開始[3]
  2. 川崎油槽所を開設[3]
  3. 羽田営業所の多摩川仮設桟橋が竣工[1]
  4. 東京証券取引所第二部に上場[2]上場
  5. 株式額面変更のため三愛石油（東京都港区）と合併[2]
  6. 佐賀県神埼町に総合油槽所が竣工[1]
  7. 本店を東京都中央区銀座に移転[2]
  8. 佐賀県神埼町に九州石油ストークマークの直営第1号SSを開設[1]
  9. 西銀座にセントラルヒーティング相談室を開設[1]
  10. 東京証券取引所第一部へ指定替え[2]
  11. 研究所を設置[2]
  12. 泡消火剤や防かび剤の開発製造販売に着手[2]
  13. ビルの空調設備の施工業務を開始[2]
  14. 設備事業部を三愛設備（現三愛オブリテック）として分離独立[2]
  15. 直営給油所を子会社6社に分離独立[2]
  16. LPガス二次基地を開設[3]
  17. 本店を東京都品川区東大井に移転[2]
  18. 静岡県熱海市に研修センターを開設[2]
売上高
  • 売上高
三愛オブリ売上高—
成長期

1996年〜羽田空港の新給油施設と佐賀市営ガス事業の譲受

  1. 羽田空港の新航空機給油施設が供用開始[2]
  2. 化学製品の製造販売の東洋理研を買収[2]買収
  3. 東京オイルターミナルを設置[2]
  4. 研究所を茨城県行方郡（現潮来市）に移転[2]
  5. 佐賀市営ガス事業を譲受[2]
売上高
  • 売上高
三愛オブリ売上高—
成熟期

2004年〜キグナス石油の買収と三愛オブリへの改称

  1. 石油元売のキグナス石油の全株式を取得[2]
  2. 川崎ガスターミナルのLPガス二次基地の操業停止[3]
  3. LPガス卸売部門の3支店と直販子会社3社をエリアごとに統合[2]
  4. 石油製品の販売の國際油化の全株式を取得[2]
  5. 羽田空港の再国際化に伴う給油設備工事が完了[2]
  6. キグナス石油株式20%をコスモエネルギーHDへ譲渡[2]
  7. 本社事務所を東京都千代田区大手町に移転[2]
  8. 羽田空港内に貯油タンク2基を増設[2]
  9. 研究所を神奈川県相模原市に移転[2]
  10. 三愛オブリに商号変更[2]商号変更
  11. 東京証券取引所プライム市場へ移行[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
三愛オブリ2026年3月期売上高6,116億円売上高経常利益率2.2%
就任年社長氏名役職名
2017年塚原由紀夫代表取締役社長(現在)→社長執行役員(現在)
隼田洋
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 3件
出典・参考
  • [1]刊行社史「三愛石油25年の歩み」（1977年）
  • [2]三愛オブリ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]有価証券報告書

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最終改定: 2026年10月