SUBARU いすゞとの北米合弁SIA 系列の垣根を越えた他社との組み合わせによる現地生産拠点の確保

1987年3月、富士重工業（現SUBARU）が、系列の異なる中堅いすゞ自動車と51対49の共同出資で米インディアナ州に合弁会社スバル・いすゞオートモーティブ（SIA）を設立し、北米での現地生産に踏み切った経営判断。田島敏弘社長の下で富士重工業が北米に構えた最初の生産拠点であった。

円高と対米摩擦で北米の現地生産が避けられないなか、工場の採算を確保できる生産量を富士重工業は単独では確保できなかった。SIAの最低採算ラインは月産1万2500台とされ、富士重工業のレガシィの月産は5000台級にとどまっていた。

大株主の日産と系列を組む富士重工業が、あえて系列の異なるいすゞと組み、折半に近い51対49の出資で合弁会社を設立した。いすゞの生産を加えることで、単独では埋められない工場の採算ラインを二社で分け合う座組みであった。1989年9月に現地生産を開始した。

工場という重い固定資産を先に確保した判断であった。SIAの赤字は1990年の営業赤字転落と経営再建の引き金の一つとなり、提携は2002年に解消されたが、このとき押さえたインディアナの工場が、後の北米事業拡大の生産基盤として残った。