SUBARUの直近の業績・経営課題と展望

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SUBARUの直近の業績・経営課題・市場ポジションと、今後の展望

2025/3売上高46,858億円YoY▲0.4%
2025/3売上総利益9,803億円YoY▲1.2%
2025/3販売費及び一般管理費4,207億円YoY+6%
2025/3営業利益4,053億円YoY▲13.4%
2015/3経常利益3,936億円YoY+25.2%
2025/3親会社株主に帰属する当期純利益3,381億円YoY▲12.2%
2025/3自己資本比率53.3%YoY+0.1pt
2025/3有利子負債合計3,995億円
2025/3現金同等物期末残高9,415億円YoY▲10.2%
経営トップ大崎篤代表取締役社長
2025/3従業員数37,866前年比+173人
2025/3平均給与731万円前年比+40万円

航空機メーカーはなぜ独立系の自動車メーカーになれたのか(筆者所感)

SUBARUの起点は、1917年5月に海軍予備役中尉を退役した中島知久平氏が群馬県太田町で創設した飛行機研究所にある。中島氏は「経済的に貧しいわが国の国防は、航空機を中心にするべき」(富士重工・社史 1984/7)と民営から事業を起こした。1931年に中島飛行機製作所へ改組し、1941〜1945年には機体シェア28%・発動機31%の日本最大級メーカーへ伸びた。しかし1945年8月の敗戦と1950年の過度経済力集中排除法で12社へ分割され、航空機メーカーとしての組織は一度解体された。

こうして解散した中島飛行機の流れを汲む5社が、1953年7月に再結集して富士重工業を発足させ、技術者集団が自動車事業で再起した。1958年5月、百瀬晋六氏が中心となり軽自動車「スバル360」を投入、独自のモノコック構造と後部エンジン駆動方式で「てんとう虫」の愛称を得て国民車需要を捉えた。1966年の初代スバル1000で水平対向と前輪駆動を、1972年の初代レオーネで世界に先駆け市販乗用車へ四輪駆動を載せ、「水平対向+AWD」の独自技術パッケージを核に据えた。1985年にいすゞとの合弁で米にSubaru of Indiana Automotive工場を設立し、1989年から稼働を始めた。

だが1990年代前半は国内市場の成熟化と北米競争激化で業績が悪化し、1993年3月期に戦後最大級の営業赤字を計上した。1996年に日産自動車から派遣された川合勇副社長のもとで構造改革が進み、1999年10月にGMが20%取得、2005年10月にGMが全量売却、2008年にトヨタが16.5%へ持分を引き上げて筆頭株主となった。わずか12年で3度大株主が入れ替わる異例の変遷である。皮肉にもこの連続は、水平対向とAWDの独自技術が動かせない固有資産として働いた事実を逆に示した。2014年に「アイサイト」第2世代で運転支援の独自ポジションを築き、北米SUV中堅独立系として依存度70%超の構造を固めた。

航空機メーカーが独立系の自動車メーカーになれた理由を考えると、解体という外圧で技術者集団がほどけ、自動車という別の戦場で再結集した人材DNAが下地にあった。1968年のダイヤモンドが「F自身、とても単独では生き残れないメーカーである」(1968/5/27)と書いた業界再編論を、水平対向とAWDが識別記号として跳ね返した構造であった。2017年4月に社名をSUBARUへ統一し、2026年3月期は米国追加関税下で矢島工場のBEV投資を進めながら営業利益1,000億円水準の維持を最優先としている。

SUBARUの業績推移直近10ヵ年・有価証券報告書をもとに作成(XBRLよりデータ取得)

項目単位FY152016/3連結 / IFRSFY162017/3連結 / IFRSFY172018/3連結 / IFRSFY182019/3連結 / IFRSFY192020/3連結 / IFRSFY202021/3連結 / IFRSFY212022/3連結 / IFRSFY222023/3連結 / IFRSFY232024/3連結 / IFRSFY242025/3連結 / IFRS
損益計算書 (PL)
売上高YoY億円32,323+12.3%33,260+2.9%32,327−2.8%31,605−2.2%33,408+5.7%28,302−15.3%27,445−3.0%37,745+37.5%47,029+24.6%46,858−0.4%
自動車億円30,39431,52030,62330,07631,93927,37526,77536,90645,93645,690
航空宇宙億円1,5281,3881,4221,3411,4218776237901,0431,116
消去又は全社億円-308-304-318-345-358-358-265
売上原価億円21,87123,86324,42725,58327,28623,37622,40630,38037,10537,054
売上総利益億円10,4519,3977,9005,9796,1554,9265,0397,3659,9249,803
販管費億円4,7955,2894,1052,9893,0822,7993,0313,4203,9694,207
営業利益YoY億円5,656+33.7%4,108−27.4%3,794−7.6%1,817−52.1%2,103+15.7%1,025−51.3%905−11.7%2,675+195.7%4,682+75.0%4,053−13.4%
自動車億円5,4363,9773,6151,7212,0031,0919252,6334,6154,204
航空宇宙億円182911236051-98-70-2127-196
消去又は全社億円31411049
当期純利益YoY億円4,367+66.7%2,824−35.3%2,204−22.0%1,478−32.9%1,363−7.8%765−43.9%700−8.5%2,004+186.3%3,851+92.1%3,381−12.2%
貸借対照表 (BS)
自己資本比率%51.852.854.253.852.151.953.153.053.253.3
有利子負債比率%4.93.81.53.57.79.89.47.98.37.9
キャッシュフロー (CF)
営業CF億円6,1433,4543,6631,7409802,8941,9575,0387,6774,921
投資CF億円-2,557-2,543-1,507-1,583485-2,722-1,797-3,368-7,037-4,041
財務CF億円-1,262-1,890-1,709-966220140-985-1,223-665-1,873
従業員
連結従業員数31,15132,59933,54434,20035,03436,07036,91037,52137,69337,866
単体従業員数14,23414,70814,87915,27415,80616,47816,96117,22817,34717,885
平均年収(単体)万円657675670652641651645659691731

IR資料直近5ヵ年

決算説明会資料

年度報告資料
FY25

FY25_kessan_setsumei.pdf

バッテリーEV自社生産に向け矢島工場の工事影響を織り込みつつ900千台を目指す。配当指標としてDOE 3.5%を導入、25年3月期年間配当115円(中間48円+期末67円)を実施。安定的継続的配当へ転換し、SUBARU独自のBEV軸の事業ロードマップを再提示。
FY24

FY24_kessan_setsumei.pdf

期末配当を10円増配し58円、年間106円(普通配当86円+記念配当20円)。BEV専用ライン追加、矢島BEV生産・大泉BEV生産・群馬BEV生産で2026年メド20万台、2030年BEVキャパシティ40万台を目指す。トヨタ向けGR86OEM継続。
FY23

FY23_kessan_setsumei.pdf

BEV自社生産開始計画を本格化、ガソリン車/BEV混流ライン構築後にBEV専用ライン追加へ拡張。年間配当96円(記念配当20円含む)。トヨタ向けGR86のOEM販売台数を四輪販売実績に組み込み開示。
FY22

FY22_kessan_setsumei.pdf

BEV「ソルテラ」販売開始(トヨタとのアライアンスによる生産開始)。2030年世界販売の40%以上をBEV+ハイブリッド車へ、2030年代前半までに全世界販売SUBARU車に電動技術適用方針を再強調。BEV移行期に対応する柔軟な生産体制構築を提示、大崎体制発足直後の決算。

アニュアルレポート / 統合報告書

年度経営の振り返り報告資料
FY26「2030年に死亡交通事故ゼロ」と「2050年カーボンニュートラル」を両軸に据えた長期方針の進捗。BEV専用ライン追加と矢島・群馬・大泉のBEV生産体制(2026年20万台→2030年40万台)の整備を継続。DOE 3.5%基準下の安定配当方針を再提示。

統合報告書

https://www.subaru.co.jp/ir/library/pdf/Ir/Ir2025j.pdf
FY25BEV自社生産体制の本格構築期。矢島BEV生産・大泉BEV生産・群馬BEV生産・BEV専用ライン追加と、トヨタとのアライアンス活用を整理。2030年に向けたCO2排出削減ロードマップと「SUBARUらしさ」の電動化時代での再定義を打ち出す。

統合報告書

https://www.subaru.co.jp/ir/library/pdf/Ir/Ir2024j.pdf
FY24BEV「ソルテラ」販売開始後のロードマップ拡張回。BEV自社生産(ガソリン車混流ライン)開始計画と、2030年BEV+ハイブリッド販売40%以上目標の継続を整理。

統合報告書

https://www.subaru.co.jp/ir/library/pdf/Ir/Ir2023j.pdf
FY23大崎新体制発足直後の最初の統合報告書。「2030年に死亡交通事故ゼロ」「2050年カーボンニュートラル」「STEP」中期経営ビジョンを継続、BEV「ソルテラ」販売開始(2022年)とトヨタアライアンス活用の戦略を再強調。

統合報告書

https://www.subaru.co.jp/ir/library/pdf/Ir/Ir2022j.pdf
FY22前任中村体制最終の統合報告書。中期経営ビジョン「STEP」、2025年・2030年ビジョンの枠組み、2030年に死亡交通事故ゼロ・電動化40%以上目標を整理。前任体制から大崎体制への移行直前の経営方針集約版。

統合報告書

https://www.subaru.co.jp/ir/library/pdf/Ir/Ir2021j.pdf

参考文献・出所

有価証券報告書
富士重工・社史 1984/7
ダイヤモンド 1955/3/21
経済展望 1961/3/1
週刊野田経済 1963/12
ダイヤモンド 1965/4/26
ダイヤモンド 1968/5/27
決算説明会 FY22
決算説明会 FY24通期 2025/5/14
上毛新聞
SUBARU経営計画資料
プレスリリース 2025
決算説明会 FY24通期
プレスリリース