平均年収の推移（直近7期）

決算期	区分	平均年収	平均年収前年比		平均年齢	勤続	従業員数			出来事
決算期	区分	平均年収	増減額	変化率	平均年齢	勤続	連結	単体	連単倍率	出来事
2026年1月期	単体	519万円	+18万円	+3.6%	35.2歳	7.8年	289名	228名	1.3倍	—
2025年1月期	単体	501万円	+40万円	+8.7%	34.9歳	7.3年	287名	231名	1.2倍	株式会社エフィシエントの発行済株式の100%を取得し、子会社化
2024年1月期	単体	461万円	+13万円	+3.0%	34.5歳	6.5年	277名	229名	1.2倍	法政大学の子会社、株式会社エイチ・ユーと業務提携し、法政大学内に就活エージェントを設置
2023年1月期	単体	447万円	+22万円	+5.1%	34.0歳	6.0年	273名	226名	1.2倍	東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所マザーズ市場からグロース市場に移行
2022年1月期	単体	426万円	+12万円	+3.0%	33.7歳	6.0年	218名	212名	1.0倍	—
2021年1月期	単体	413万円	▲40万円	▲8.9%	33.6歳	4.7年	218名	212名	1.0倍	30代限定の教育融合型人材紹介サービス「30代カレッジ®」を開始
2020年1月期	単体	454万円	n/a	n/a	33.1歳	5.4年	203名	197名	1.0倍	東京証券取引所マザーズに株式を上場

業績と給与の連動

業績と給与（賞与）の連動について

純利益（連結）と平均年収（単体）純利益（億円）平均年収（万円）

25/11億円

賞与（単体・試算）1人あたり賞与（試算・万円）賞与支給月数（試算・か月）

出所：有価証券報告書（XBRL）。賞与引当金はBSの期末残高、賞与引当金繰入額・従業員賞与は販管費の費用。賞与支給月数（試算）は従業員賞与を開示する社だけ算定。

平均年収

2025年1月期501万円

6期増減+47万円

決算期	平均年収（万円）	YoY	基準
2016年1月期	n/a	n/a	単体
2017年1月期	n/a	n/a	単体
2018年1月期	n/a	n/a	単体
2019年1月期	n/a	n/a	単体
2020年1月期	454	n/a	単体
2021年1月期	413	▲8.9%	単体
2022年1月期	426	+3.0%	単体
2023年1月期	447	+5.1%	単体
2024年1月期	461	+3.0%	単体
2025年1月期	501	+8.7%	単体

平均年齢

2025年1月期34.9歳

6期増減+1.8歳

決算期	平均年齢（歳）	YoY	基準
2016年1月期	n/a	n/a	単体
2017年1月期	n/a	n/a	単体
2018年1月期	n/a	n/a	単体
2019年1月期	n/a	n/a	単体
2020年1月期	33.1	n/a	単体
2021年1月期	33.6	+1.5%	単体
2022年1月期	33.7	+0.3%	単体
2023年1月期	34.0	+0.9%	単体
2024年1月期	34.5	+1.5%	単体
2025年1月期	34.9	+1.2%	単体

平均勤続年数

2025年1月期7.3年

6期増減+1.9年

決算期	平均勤続年数（年）	YoY	基準
2016年1月期	n/a	n/a	単体
2017年1月期	n/a	n/a	単体
2018年1月期	n/a	n/a	単体
2019年1月期	n/a	n/a	単体
2020年1月期	5.4	n/a	単体
2021年1月期	4.7	▲13.0%	単体
2022年1月期	6.0	+27.7%	単体
2023年1月期	6.0	▲0.0%	単体
2024年1月期	6.5	+8.3%	単体
2025年1月期	7.3	+12.3%	単体

連結従業員数

2025年1月期287人

8期増減+106人

決算期	連結従業員数（人）	YoY	基準
2016年1月期	n/a	n/a	連結
2017年1月期	n/a	n/a	連結
2018年1月期	181	n/a	連結
2019年1月期	187	+3.3%	連結
2020年1月期	203	+8.6%	連結
2021年1月期	218	+7.4%	連結
2022年1月期	218	▲0.0%	連結
2023年1月期	273	+25.2%	連結
2024年1月期	277	+1.5%	連結
2025年1月期	287	+3.6%	連結

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