DMG森精機の配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期5055105105155.6024067.51.39億
2024年12月期505010010043.6077229.41.42億
2023年12月期40509090256.6633935.11.26億
2022年12月期30407070188.6225437.11.26億
2021年12月期1030404091.7513543.61.26億
2020年12月期101020203.4017588.21.25億
2019年12月期30306060138.6418043.31.25億
2018年12月期25255050144.0918534.71.24億
2017年12月期15254040116.4415334.41.26億
2016年12月期13132626-67.80-78—1.33億
2015年12月期13132626216.5322912.0—
2015年3月期12132525131.6515219.0—
2014年3月期1012222285.739425.7—
2013年3月期1010202047.275242.3—
2012年3月期1010202051.135639.1—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

工作機械業界の配当14社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人35.4%51.9億円
金融機関32.0%46.8億円
外国法人26.7%39.1億円
金融商品取引業者4.3%6.3億円
その他法人1.6%2.3億円
合計99.9%146.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期105.00円
CAGR(15期)+12.6%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期20.00n/a連結
2013年3月期20.00▲0.0%連結
2014年3月期22.00+10.0%連結
2015年3月期25.00+13.6%連結
2015年12月期26.00+4.0%連結
2016年12月期26.00▲0.0%連結
2017年12月期40.00+53.8%連結
2018年12月期50.00+25.0%連結
2019年12月期60.00+20.0%連結
2020年12月期20.00▲66.7%連結
2021年12月期40.00+100.0%連結
2022年12月期70.00+75.0%連結
2023年12月期90.00+28.6%連結
2024年12月期100.00+11.1%連結
2025年12月期105.00+5.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期67.5%
期間平均(14期)89.4%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期39.1n/a連結
2013年3月期42.3+3.2pt連結
2014年3月期25.7▲16.6pt連結
2015年3月期19.0▲6.7pt連結
2015年12月期12.0▲7.0pt連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期34.4n/a連結
2018年12月期34.7+0.3pt連結
2019年12月期43.3+8.6pt連結
2020年12月期588.2+544.9pt連結
2021年12月期43.6▲544.6pt連結
2022年12月期37.1▲6.5pt連結
2023年12月期35.1▲2.0pt連結
2024年12月期229.4+194.3pt連結
2025年12月期67.5▲161.9pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期155.60円
CAGR(15期)+8.3%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期51.13n/a連結
2013年3月期47.27▲7.5%連結
2014年3月期85.73+81.4%連結
2015年3月期131.65+53.6%連結
2015年12月期216.53+64.5%連結
2016年12月期▲67.80▲131.3%連結
2017年12月期116.44n/a連結
2018年12月期144.09+23.7%連結
2019年12月期138.64▲3.8%連結
2020年12月期3.40▲97.5%連結
2021年12月期91.75+2598.5%連結
2022年12月期188.62+105.6%連結
2023年12月期256.66+36.1%連結
2024年12月期43.60▲83.0%連結
2025年12月期155.60+256.9%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期142億円
CAGR(8期)+13.0%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期60n/a連結
2019年12月期67+10.7%連結
2020年12月期49▲26.5%連結
2021年12月期25▲49.2%連結
2022年12月期75+201.5%連結
2023年12月期100+33.3%連結
2024年12月期133+33.1%連結
2025年12月期142+6.3%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期66億円
8期増減+66億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期0n/a連結
2019年12月期0n/a連結
2020年12月期0▲0.0%連結
2021年12月期0▲100.0%連結
2022年12月期0n/a連結
2023年12月期0+100.0%連結
2024年12月期0+50.0%連結
2025年12月期66+220833.3%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期208億円
CAGR(8期)+19.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期60n/a連結
2019年12月期67+10.7%連結
2020年12月期49▲26.5%連結
2021年12月期25▲49.2%連結
2022年12月期75+201.5%連結
2023年12月期100+33.3%連結
2024年12月期133+33.1%連結
2025年12月期208+55.9%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期86.6%
期間平均(8期)86.2%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期32.6n/a連結
2019年12月期37.2+4.6pt連結
2020年12月期281.8+244.6pt連結
2021年12月期18.5▲263.3pt連結
2022年12月期29.6+11.1pt連結
2023年12月期29.6▲0.0pt連結
2024年12月期173.4+143.8pt連結
2025年12月期86.6▲86.8pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期1.39億株
10期増減+0.06億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期1.33n/a連結
2017年12月期1.26▲5.3%連結
2018年12月期1.24▲1.6%連結
2019年12月期1.25+0.5%連結
2020年12月期1.25+0.4%連結
2021年12月期1.26+0.4%連結
2022年12月期1.26▲0.0%連結
2023年12月期1.26▲0.0%連結
2024年12月期1.42+12.7%連結
2025年12月期1.39▲1.5%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株105円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株105円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義16,813,00012.06%17.7億円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義15,154,00010.87%15.9億円
3DMG森精機従業員持株会5,120,0003.67%5.4億円
4森 雅彦3,878,0002.78%4.1億円
5GOVERNMENT OF NORWAY3,816,0002.74%4.0億円
6野村信託銀行株式会社(投信口)名義3,760,0002.7%3.9億円
7株式会社日本カストディ銀行(森記念製造技術研究財団口)名義3,500,0002.51%3.7億円
8JPモルガン証券株式会社2,774,0001.99%2.9億円
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義2,145,0001.54%2.3億円
10日本証券金融株式会社1,968,0001.41%2.1億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長森雅彦
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期1426620886.6
2024年12月期1330133173.4
2023年12月期100010029.6
2022年12月期7507529.6
2021年12月期2502518.5
2020年12月期49049281.8
2019年12月期6706737.2
2018年12月期6006032.6森雅彦

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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