ソディックの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期1415292989.194532.55,063万
2024年12月期1415292981.064135.85,057万
2023年12月期14152929-90.29-46—5,066万
2022年12月期13142727112.676024.05,227万
2021年12月期13132626125.676620.75,404万
2020年12月期1213252528.631387.34,704万
2019年12月期1213252542.582058.74,702万
2018年12月期12122424137.586517.44,696万
2017年12月期10122222122.155718.05,344万
2017年3月期910191976.913624.75,343万
2016年3月期99181882.824221.75,336万
2015年3月期713202070.553628.3—
2014年3月期77141483.364216.8—
2013年3月期68141483.294216.8—
2012年3月期56111167.073316.4—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

工作機械業界の配当14社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人44.8%6.6億円
金融機関25.6%3.8億円
外国法人20.5%3億円
金融商品取引業者4.6%68百万円
その他法人4.4%65百万円
合計99.9%14.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期29.00円
CAGR(15期)+7.2%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期11.00n/a連結
2013年3月期14.00+27.3%連結
2014年3月期14.00▲0.0%連結
2015年3月期20.00+42.9%連結
2016年3月期18.00▲10.0%連結
2017年3月期19.00+5.6%連結
2017年12月期22.00+15.8%連結
2018年12月期24.00+9.1%連結
2019年12月期25.00+4.2%連結
2020年12月期25.00▲0.0%連結
2021年12月期26.00+4.0%連結
2022年12月期27.00+3.8%連結
2023年12月期29.00+7.4%連結
2024年12月期29.00▲0.0%連結
2025年12月期29.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期32.5%
期間平均(14期)29.9%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期16.4n/a連結
2013年3月期16.8+0.4pt連結
2014年3月期16.8▲0.0pt連結
2015年3月期28.3+11.5pt連結
2016年3月期21.7▲6.6pt連結
2017年3月期24.7+3.0pt連結
2017年12月期18.0▲6.7pt連結
2018年12月期17.4▲0.6pt連結
2019年12月期58.7+41.3pt連結
2020年12月期87.3+28.6pt連結
2021年12月期20.7▲66.6pt連結
2022年12月期24.0+3.3pt連結
2023年12月期n/an/a連結
2024年12月期35.8n/a連結
2025年12月期32.5▲3.3pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期89.19円
CAGR(15期)+2.1%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期67.07n/a連結
2013年3月期83.29+24.2%連結
2014年3月期83.36+0.1%連結
2015年3月期70.55▲15.4%連結
2016年3月期82.82+17.4%連結
2017年3月期76.91▲7.1%連結
2017年12月期122.15+58.8%連結
2018年12月期137.58+12.6%連結
2019年12月期42.58▲69.1%連結
2020年12月期28.63▲32.8%連結
2021年12月期125.67+338.9%連結
2022年12月期112.67▲10.3%連結
2023年12月期▲90.29▲180.1%連結
2024年12月期81.06n/a連結
2025年12月期89.19+10.0%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期15億円
CAGR(12期)+6.9%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期7n/a連結
2016年3月期11+57.1%連結
2017年3月期9▲20.9%連結
2017年12月期9+7.3%連結
2018年12月期11+20.0%連結
2019年12月期11+0.1%連結
2020年12月期12+4.3%連結
2021年12月期13+12.2%連結
2022年12月期14+6.0%連結
2023年12月期14+3.1%連結
2024年12月期15+2.1%連結
2025年12月期15▲0.3%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期0億円
12期増減+0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0n/a連結
2017年3月期30n/a連結
2017年12月期0▲100.0%連結
2018年12月期0n/a連結
2019年12月期0n/a連結
2020年12月期1n/a連結
2021年12月期4+679.2%連結
2022年12月期14+247.0%連結
2023年12月期12▲16.1%連結
2024年12月期2▲85.2%連結
2025年12月期0▲98.9%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期15億円
CAGR(12期)+6.9%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期7n/a連結
2016年3月期11+57.1%連結
2017年3月期39+250.4%連結
2017年12月期9▲75.8%連結
2018年12月期11+20.0%連結
2019年12月期11+0.1%連結
2020年12月期12+9.0%連結
2021年12月期17+41.0%連結
2022年12月期28+63.4%連結
2023年12月期26▲6.6%連結
2024年12月期17▲37.6%連結
2025年12月期15▲11.0%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期32.5%
期間平均(11期)43.6%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期19.8n/a連結
2016年3月期26.5+6.7pt連結
2017年3月期106.3+79.8pt連結
2017年12月期16.4▲89.9pt連結
2018年12月期17.4+1.0pt連結
2019年12月期56.3+38.9pt連結
2020年12月期91.3+35.0pt連結
2021年12月期26.3▲65.0pt連結
2022年12月期47.0+20.7pt連結
2023年12月期n/an/a連結
2024年12月期40.1n/a連結
2025年12月期32.5▲7.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期0.51億株
11期増減▲0.03億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.53n/a連結
2017年3月期0.53+0.1%連結
2017年12月期0.53▲0.0%連結
2018年12月期0.47▲12.1%連結
2019年12月期0.47+0.1%連結
2020年12月期0.47▲0.0%連結
2021年12月期0.54+14.9%連結
2022年12月期0.52▲3.3%連結
2023年12月期0.51▲3.1%連結
2024年12月期0.51▲0.2%連結
2025年12月期0.51+0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株29円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株29円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義6,901,00013.62%2.0億円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義3,938,0007.78%1.1億円
3JPモルガン証券株式会社1,343,0002.65%39百万円
4森田 清1,190,0002.35%35百万円
5ソディック共栄持株会1,046,0002.07%30百万円
6ソディック従業員持株会959,0001.9%28百万円
7有限会社ティ・エフ895,0001.77%26百万円
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223名義867,0001.71%25百万円
9株式会社三井住友銀行850,0001.68%25百万円
10古川 健一850,0001.67%25百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長古川健一
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期1501532.5
2024年12月期1521740.1
2023年12月期141226—
2022年12月期14142847.0
2021年12月期1341726.3
2020年12月期1211291.3
2019年12月期1101156.3
2018年12月期1101117.4古川健一
2017年12月期90916.4
2017年3月期93039106.3
2016年3月期1101126.5
2015年3月期70719.8

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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