アイダエンジニアリングの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期——393977.534350.35,866万
2025年3月期——373788.475141.86,189万
2024年3月期——303047.022863.86,410万
2023年3月期——303021.7013138.26,404万
2022年3月期——252515.029166.46,405万
2021年3月期——202022.071390.66,317万
2020年3月期——303066.884044.96,298万
2019年3月期——303075.104639.96,513万
2018年3月期——303077.594838.76,512万
2017年3月期——404080.825049.57,365万
2016年3月期——303093.785832.07,365万
2015年3月期——3030100.996229.7—
2014年3月期——252583.955129.8—
2013年3月期——191962.743830.3—
2012年3月期——141446.972829.8—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

工作機械業界の配当14社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関36.3%8.3億円
外国法人23.5%5.4億円
個人20.8%4.8億円
その他法人17.1%3.9億円
金融商品取引業者2.0%46百万円
合計99.7%22.9億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期39.00円
CAGR(15期)+7.6%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期14.00n/a連結
2013年3月期19.00+35.7%連結
2014年3月期25.00+31.6%連結
2015年3月期30.00+20.0%連結
2016年3月期30.00▲0.0%連結
2017年3月期40.00+33.3%連結
2018年3月期30.00▲25.0%連結
2019年3月期30.00▲0.0%連結
2020年3月期30.00▲0.0%連結
2021年3月期20.00▲33.3%連結
2022年3月期25.00+25.0%連結
2023年3月期30.00+20.0%連結
2024年3月期30.00▲0.0%連結
2025年3月期37.00+23.3%連結
2026年3月期39.00+5.4%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期50.3%
期間平均(15期)58.4%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期29.8n/a連結
2013年3月期30.3+0.5pt連結
2014年3月期29.8▲0.5pt連結
2015年3月期29.7▲0.1pt連結
2016年3月期32.0+2.3pt連結
2017年3月期49.5+17.5pt連結
2018年3月期38.7▲10.8pt連結
2019年3月期39.9+1.2pt連結
2020年3月期44.9+5.0pt連結
2021年3月期90.6+45.7pt連結
2022年3月期166.4+75.8pt連結
2023年3月期138.2▲28.2pt連結
2024年3月期63.8▲74.4pt連結
2025年3月期41.8▲22.0pt連結
2026年3月期50.3+8.5pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期77.53円
CAGR(15期)+3.6%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期46.97n/a連結
2013年3月期62.74+33.6%連結
2014年3月期83.95+33.8%連結
2015年3月期100.99+20.3%連結
2016年3月期93.78▲7.1%連結
2017年3月期80.82▲13.8%連結
2018年3月期77.59▲4.0%連結
2019年3月期75.10▲3.2%連結
2020年3月期66.88▲10.9%連結
2021年3月期22.07▲67.0%連結
2022年3月期15.02▲31.9%連結
2023年3月期21.70+44.5%連結
2024年3月期47.02+116.7%連結
2025年3月期88.47+88.2%連結
2026年3月期77.53▲12.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期23億円
CAGR(12期)+3.2%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期16n/a連結
2016年3月期19+20.4%連結
2017年3月期20+0.3%連結
2018年3月期26+33.2%連結
2019年3月期20▲24.3%連結
2020年3月期20▲0.5%連結
2021年3月期19▲3.4%連結
2022年3月期13▲33.1%連結
2023年3月期16+26.8%連結
2024年3月期19+20.0%連結
2025年3月期19▲0.0%連結
2026年3月期23+18.8%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期30億円
12期増減+30億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0▲0.0%連結
2017年3月期0▲100.0%連結
2018年3月期1n/a連結
2019年3月期0▲100.0%連結
2020年3月期20n/a連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期1n/a連結
2025年3月期20+2677.8%連結
2026年3月期30+50.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期53億円
CAGR(12期)+11.4%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期16n/a連結
2016年3月期19+20.3%連結
2017年3月期20+0.2%連結
2018年3月期27+38.6%連結
2019年3月期20▲27.3%連結
2020年3月期40+101.3%連結
2021年3月期19▲52.2%連結
2022年3月期13▲33.1%連結
2023年3月期16+26.8%連結
2024年3月期20+24.5%連結
2025年3月期39+96.7%連結
2026年3月期53+34.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期124.0%
期間平均(12期)81.4%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期26.1n/a連結
2016年3月期33.7+7.6pt連結
2017年3月期39.1+5.4pt連結
2018年3月期56.5+17.4pt連結
2019年3月期42.4▲14.1pt連結
2020年3月期98.4+56.0pt連結
2021年3月期143.5+45.1pt連結
2022年3月期141.0▲2.5pt連結
2023年3月期123.6▲17.4pt連結
2024年3月期71.0▲52.6pt連結
2025年3月期76.9+5.9pt連結
2026年3月期124.0+47.1pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.59億株
11期増減▲0.15億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.74n/a連結
2017年3月期0.74▲0.0%連結
2018年3月期0.65▲11.6%連結
2019年3月期0.65▲0.0%連結
2020年3月期0.63▲3.3%連結
2021年3月期0.63+0.3%連結
2022年3月期0.64+1.4%連結
2023年3月期0.64▲0.0%連結
2024年3月期0.64+0.1%連結
2025年3月期0.62▲3.4%連結
2026年3月期0.59▲5.2%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株39円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株39円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義4,787,0008.16%1.9億円
2株式会社日本カストディ銀行 (信託E口)名義4,302,0007.34%1.7億円
3第一生命保険株式会社2,610,0004.45%1.0億円
4日本生命保険相互会社2,587,0004.41%1.0億円
5明治安田生命保険相互会社2,516,0004.29%98百万円
6株式会社みずほ銀行2,179,0003.72%85百万円
7アイダエンジニアリング取引先持株会1,653,0002.82%64百万円
8会田 仁一1,433,0002.44%56百万円
9MSIP CLIENT SECURITIES1,351,0002.3%53百万円
10株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,133,0001.93%44百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長会田仁一鈴木利彦
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期233053124.0
2025年3月期19203976.9鈴木利彦
2024年3月期1912071.0
2023年3月期16016123.6
2022年3月期13013141.0
2021年3月期19019143.5
2020年3月期20204098.4
2019年3月期2002042.4
2018年3月期2612756.5
2017年3月期2002039.1
2016年3月期1901933.7
2015年3月期1601626.1会田仁一

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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