AREHDの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期6065125125315.4924439.68,670万
2025年3月期40408080187.1314342.87,743万
2024年3月期45459090319.5424528.27,788万
2023年3月期45459090141.1910963.77,760万
2022年3月期45459090238.1118737.87,965万
1株 → 2株の株式分割
2021年3月期809017085326.9025726.03,979万
2020年3月期607013065125.129852.03,982万
2019年3月期606012060114.079052.63,982万
2018年3月期30336331.5135.399423.33,981万
2017年3月期30306030-37.24-12—3,626万
2016年3月期3030603087.485034.33,625万
2015年3月期3030603088.455833.9—
2014年3月期3030603091.756032.7—
2013年3月期3030603069.624543.1—
2012年3月期3030603091.605932.8—

2022年3月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2022年3月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 60円 ÷ 2(分割) = 30円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

貴金属業界の配当5社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人37.4%40.6億円
外国法人28.5%30.9億円
金融機関27.3%29.5億円
金融商品取引業者4.2%4.5億円
その他法人2.6%2.8億円
合計100.0%108.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期125.00円
CAGR(15期)+10.7%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期30.00n/a連結
2013年3月期30.00▲0.0%連結
2014年3月期30.00▲0.0%連結
2015年3月期30.00▲0.0%連結
2016年3月期30.00▲0.0%連結
2017年3月期30.00▲0.0%連結
2018年3月期31.50+5.0%連結
2019年3月期60.00+90.5%連結
2020年3月期65.00+8.3%連結
2021年3月期85.00+30.8%連結
2022年3月期90.00+5.9%連結
2023年3月期90.00▲0.0%連結
2024年3月期90.00▲0.0%連結
2025年3月期80.00▲11.1%連結
2026年3月期125.00+56.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期39.6%
期間平均(14期)38.8%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期32.8n/a連結
2013年3月期43.1+10.3pt連結
2014年3月期32.7▲10.4pt連結
2015年3月期33.9+1.2pt連結
2016年3月期34.3+0.4pt連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期23.3n/a連結
2019年3月期52.6+29.3pt連結
2020年3月期52.0▲0.6pt連結
2021年3月期26.0▲26.0pt連結
2022年3月期37.8+11.8pt連結
2023年3月期63.7+25.9pt連結
2024年3月期28.2▲35.5pt連結
2025年3月期42.8+14.6pt連結
2026年3月期39.6▲3.2pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期315.49円
CAGR(15期)+9.2%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期91.60n/a連結
2013年3月期69.62▲24.0%連結
2014年3月期91.75+31.8%連結
2015年3月期88.45▲3.6%連結
2016年3月期87.48▲1.1%連結
2017年3月期▲37.24▲142.6%連結
2018年3月期135.39n/a連結
2019年3月期114.07▲15.7%連結
2020年3月期125.12+9.7%連結
2021年3月期326.90+161.3%連結
2022年3月期238.11▲27.2%連結
2023年3月期141.19▲40.7%連結
2024年3月期319.54+126.3%連結
2025年3月期187.13▲41.4%連結
2026年3月期315.49+68.6%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期77億円
CAGR(11期)+14.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期20n/a連結
2016年3月期20+0.1%連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期20n/a連結
2019年3月期37+87.4%連結
2020年3月期47+28.6%連結
2021年3月期59+25.2%連結
2022年3月期71+19.9%連結
2023年3月期70▲1.2%連結
2024年3月期69▲1.4%連結
2025年3月期65▲5.6%連結
2026年3月期77+17.7%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期n/a
10期増減+10億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期3n/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期7n/a連結
2020年3月期0▲100.0%連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期18n/a連結
2023年3月期41+130.0%連結
2024年3月期0▲100.0%連結
2025年3月期10n/a連結
2026年3月期n/an/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期77億円
CAGR(11期)+14.6%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期20n/a連結
2016年3月期23+17.3%連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期20n/a連結
2019年3月期44+125.5%連結
2020年3月期47+6.9%連結
2021年3月期59+25.2%連結
2022年3月期89+50.2%連結
2023年3月期111+25.2%連結
2024年3月期69▲37.9%連結
2025年3月期75+8.9%連結
2026年3月期77+2.0%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期31.3%
期間平均(11期)43.7%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期34.0n/a連結
2016年3月期45.8+11.8pt連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期20.8n/a連結
2019年3月期49.0+28.2pt連結
2020年3月期47.9▲1.1pt連結
2021年3月期22.9▲25.0pt連結
2022年3月期47.3+24.4pt連結
2023年3月期101.5+54.2pt連結
2024年3月期28.2▲73.3pt連結
2025年3月期52.4+24.2pt連結
2026年3月期31.3▲21.1pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.87億株
11期増減+0.50億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.36n/a連結
2017年3月期0.36▲0.0%連結
2018年3月期0.40+9.8%連結
2019年3月期0.40▲0.0%連結
2020年3月期0.40▲0.0%連結
2021年3月期0.40▲0.1%連結
2022年3月期0.80+100.2%連結
2023年3月期0.78▲2.6%連結
2024年3月期0.78+0.4%連結
2025年3月期0.77▲0.6%連結
2026年3月期0.87+12.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株125円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株125円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)名義12,654,00014.59%15.8億円
2㈱日本カストディ銀行(信託口)名義5,197,0005.99%6.5億円
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223名義1,993,0002.3%2.5億円
4J.P. MORGAN BANK LUXEMBOURG S.A. 3845131,886,0002.17%2.4億円
5寺山 満春1,802,0002.08%2.3億円
6㈱日本カストディ銀行(信託口4)名義1,580,0001.82%2.0億円
7寺山 正道1,404,0001.62%1.8億円
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義1,260,0001.45%1.6億円
9EUROCLEAR BANK S.A./N.V.1,175,0001.36%1.5億円
10CEPLUX-ERSTE GROUP BANK AG (UCITS CLIENTS)1,132,0001.31%1.4億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長桜井勉寺山満春東浦知哉
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期7707731.3
2025年3月期65107552.4
2024年3月期6906928.2
2023年3月期7041111101.5
2022年3月期71188947.3
2021年3月期5905922.9
2020年3月期4704747.9東浦知哉
2019年3月期3774449.0
2018年3月期2002020.8
2017年3月期————
2016年3月期2032345.8寺山満春
2015年3月期2002034.0桜井勉

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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