フルヤ金属の配当・自社株買い

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配当金の推移2012年6月期〜2026年6月期

配当金の推移(2012年6月期〜2026年6月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年6月期——165165652.0016025.32,459万
2025年6月期——9696263.296536.52,457万
1株 → 3株の株式分割
2024年6月期——28695.33322.477429.6819万
2023年6月期——25585449.179418.9698万
2022年6月期——25585436.949119.5698万
2021年6月期——15050342.246914.6697万
2020年6月期——8026.67145.092518.4574万
2019年6月期——7023.33134.202717.4618万
2018年6月期——10033.33110.272430.2718万
2017年6月期——5016.67———726万
2016年6月期——5016.67———726万
2015年6月期——5016.67————
2014年6月期——4013.33————
2013年6月期——4013.33————
2012年6月期——4013.33————

2025年6月期に1株→3株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年6月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2025年6月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年6月期の調整後 = 40円 ÷ 3(分割) = 13.33円

出所: 有価証券報告書(2026年6月期)

貴金属業界の配当5社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年6月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人37.9%15.4億円
外国法人24.9%10.1億円
その他法人19.6%8億円
金融機関15.4%6.2億円
金融商品取引業者2.1%86百万円
合計100.0%40.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年6月期165.00円
CAGR(15期)+19.7%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年6月期13.33n/a連結
2013年6月期13.33▲0.0%連結
2014年6月期13.33▲0.0%連結
2015年6月期16.67+25.0%連結
2016年6月期16.67▲0.0%連結
2017年6月期16.67▲0.0%連結
2018年6月期33.33+100.0%連結
2019年6月期23.33▲30.0%連結
2020年6月期26.67+14.3%連結
2021年6月期50.00+87.5%連結
2022年6月期85.00+70.0%連結
2023年6月期85.00▲0.0%連結
2024年6月期95.33+12.2%連結
2025年6月期96.00+0.7%連結
2026年6月期165.00+71.9%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年6月期25.3%
期間平均(9期)23.4%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年6月期n/an/a連結
2013年6月期n/an/a連結
2014年6月期n/an/a連結
2015年6月期n/an/a連結
2016年6月期n/an/a連結
2017年6月期n/an/a連結
2018年6月期30.2n/a連結
2019年6月期17.4▲12.8pt連結
2020年6月期18.4+1.0pt連結
2021年6月期14.6▲3.8pt連結
2022年6月期19.5+4.9pt連結
2023年6月期18.9▲0.6pt連結
2024年6月期29.6+10.7pt連結
2025年6月期36.5+6.9pt連結
2026年6月期25.3▲11.2pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年6月期652.00円
CAGR(9期)+24.9%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年6月期n/an/a連結
2013年6月期n/an/a連結
2014年6月期n/an/a連結
2015年6月期n/an/a連結
2016年6月期n/an/a連結
2017年6月期n/an/a連結
2018年6月期110.27n/a連結
2019年6月期134.20+21.7%連結
2020年6月期145.09+8.1%連結
2021年6月期342.24+135.9%連結
2022年6月期436.94+27.7%連結
2023年6月期449.17+2.8%連結
2024年6月期322.47▲28.2%連結
2025年6月期263.29▲18.4%連結
2026年6月期652.00+147.6%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年6月期24億円
CAGR(9期)+26.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年6月期n/an/a連結
2013年6月期n/an/a連結
2014年6月期n/an/a連結
2015年6月期n/an/a連結
2016年6月期n/an/a連結
2017年6月期n/an/a連結
2018年6月期4n/a連結
2019年6月期7+100.6%連結
2020年6月期4▲39.8%連結
2021年6月期5+6.0%連結
2022年6月期10+127.3%連結
2023年6月期18+70.1%連結
2024年6月期18+0.2%連結
2025年6月期24+32.5%連結
2026年6月期24+0.3%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年6月期0億円
7期増減▲53億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年6月期n/an/a連結
2013年6月期n/an/a連結
2014年6月期n/an/a連結
2015年6月期n/an/a連結
2016年6月期n/an/a連結
2017年6月期n/an/a連結
2018年6月期n/an/a連結
2019年6月期53n/a連結
2020年6月期17▲67.4%連結
2021年6月期0▲99.9%連結
2022年6月期n/an/a連結
2023年6月期0n/a連結
2024年6月期0▲100.0%連結
2025年6月期0n/a連結
2026年6月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年6月期24億円
CAGR(9期)+26.6%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年6月期n/an/a連結
2013年6月期n/an/a連結
2014年6月期n/an/a連結
2015年6月期n/an/a連結
2016年6月期n/an/a連結
2017年6月期n/an/a連結
2018年6月期4n/a連結
2019年6月期60+1581.0%連結
2020年6月期22▲64.1%連結
2021年6月期5▲78.8%連結
2022年6月期10+126.8%連結
2023年6月期18+70.2%連結
2024年6月期18+0.1%連結
2025年6月期24+32.5%連結
2026年6月期24+0.3%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年6月期14.7%
期間平均(9期)48.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年6月期n/an/a連結
2013年6月期n/an/a連結
2014年6月期n/an/a連結
2015年6月期n/an/a連結
2016年6月期n/an/a連結
2017年6月期n/an/a連結
2018年6月期15.1n/a連結
2019年6月期222.1+207.0pt連結
2020年6月期85.3▲136.8pt連結
2021年6月期6.7▲78.6pt連結
2022年6月期11.4+4.7pt連結
2023年6月期18.8+7.4pt連結
2024年6月期23.9+5.1pt連結
2025年6月期36.3+12.4pt連結
2026年6月期14.7▲21.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年6月期0.25億株
11期増減+0.17億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年6月期n/an/a連結
2013年6月期n/an/a連結
2014年6月期n/an/a連結
2015年6月期n/an/a連結
2016年6月期0.07n/a連結
2017年6月期0.07▲0.0%連結
2018年6月期0.07▲1.1%連結
2019年6月期0.06▲13.9%連結
2020年6月期0.06▲7.2%連結
2021年6月期0.07+21.5%連結
2022年6月期0.07+0.1%連結
2023年6月期0.07+0.1%連結
2024年6月期0.08+17.2%連結
2025年6月期0.25+200.0%連結
2026年6月期0.25+0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年6月期・1株165円

大株主が受け取った配当(2026年6月期・1株165円)

2026年6月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1田中貴金属工業株式会社4,248,00017.27%7.0億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義2,125,9008.64%3.5億円
3古屋 堯民1,499,7966.1%2.5億円
4Sibanye UK Limited1,200,0004.88%2.0億円
5NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT名義965,4333.92%1.6億円
6株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義828,7003.37%1.4億円
7古屋 圭紀761,4003.1%1.3億円
8HSBC-FUND SERVICES CLIENTS A/C 006536,7002.18%89百万円
9株式会社三菱UFJ銀行420,0001.71%69百万円
10古屋 陸奥子291,0001.18%48百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長古屋堯民
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年6月期2402414.7
2025年6月期2402436.3
2024年6月期1801823.9
2023年6月期1801818.8
2022年6月期1001011.4
2021年6月期5056.7
2020年6月期4172285.3
2019年6月期75360222.1
2018年6月期40415.1古屋堯民

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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