出光興産出光興産創業——門司の機械油行商から関門の漁船燃料、満鉄・大陸への「大地域小売業」へ

出光佐三 氏は1885年に福岡県赤間村（現宗像市）に生まれ、神戸高等商業学校で商業を学んで1909年に酒井商会へ入店した^[1]。麦粉と機械油の販売に従事するなかで、産地と消費者を問屋を介さず直結する「大地域小売業」の構想を温めていった。神戸高商を出た人材が大商店ではなく小規模な油の商いを志したことに、周囲は「学校のつらよごし」（私の履歴書 出光佐三 1956）と冷ややかな目を向けた^[2]。氏は消費地に近い場所で油を直接届ける商いに、既存の問屋流通とは異なる余地を見ていた。

神戸時代に出会った資産家の日田重太郎 氏が佐三 氏の独立を支援する意向を示し、当時としては大金の8,000円を返済不要・無利息で融通した^[3]。この資金は株主も債権者も持たない出発を可能にし、佐三 氏は誰の指図も受けずに自らの商いを設計する自由を得た。日田 氏は経営には関与せず、若い佐三 氏の構想そのものに資金を託している。返済を求めない8,000円という後ろ盾が、問屋を通さず産地と消費地を結ぶという定石外の販路設計を、初手から試すことを許していた。

1911年6月20日、筑豊炭田の積出港である福岡県門司市（現北九州市門司区）で出光商会が開業した^[4]。扱いは機械油を中心とする石油類で、日本石油の特約店として出発している。門司は下関と関門海峡を挟んで石炭・石油の流通が集まる海運の要地であり、佐三 氏はこの結節点に店を構えた。ただし創業時の販路は容易には開けず、地場の海運業者や工場を相手にした機械油の商いは、小さな個人商店の域にとどまっていた。

創業前後、知人からは「これからだんだんと電気が発達してきて油を使わなくなる」（私の履歴書 出光佐三 1956）と事業の先行きを疑問視された^[5]。陸上の照明と動力が電化へ向かうなかで、機械油や灯油の需要は頭打ちと見られていた。佐三 氏はこの見方に対し、陸上ではなく海上を行き来する漁船と汽船の動力に着目した。1913年に下関へ進出し、1914年には発動機付き漁船向けの軽油直売に踏み込むとともに、旧南満州鉄道へ車軸用の機械油を納入する契約を取り付けている^[6]。

発動機付き漁船と満鉄という二つの輸送機器需要は、陸上消費の停滞をこえる販路となった。佐三 氏は満鉄向けの機械油納入で大陸物流の信用を得たことを足掛かりに、満州一帯で石油製品の一般市販にも踏み込んだ。1919年に華北・山東省、1920年に朝鮮、1922年に台湾と、日本の植民地経済圏に沿って販路を順に押さえ、関東州・内地と合わせた大陸ベルトの直販体制を築いていった^[7]。問屋を介さず産地と消費地を直結する構想が、大陸の物流網の上で一桁大きな商いへ広がった。

1932年時点の出光商会について、石油時報は「朝鮮、満州、台湾にまで足を伸ばし」「国産石油のために気を吐いている」（石油時報 1932/9）と伝え、各種油類の年間売上高は1,000万円を超えていた^[8]。門司の一商店から始まった商いは、関門と大陸をつなぐ中堅元売の地位へと届いていた。同誌は出光商会主・出光佐三 氏を石油市場の先端を行く商人として特集し、業界内での位置づけを記録している。問屋を通さない直販という定石外の販路設計が、二十余年で一つの商圏を形づくった。

1939年12月、出光商会は上海に中華出光興産、新京に満州出光興産を相次いで設立し、大陸事業の現地法人化を進めた。日中戦争下で軍需・民需の油の輸送需要が広がるなか、個人商店ベースの調達と人事では現場が回りにくくなっていた。1940年3月、出光商会の朝鮮・台湾・関東州・内地の営業財産を継承する形で、東京に出光興産株式会社が設立され、佐三 氏が初代社長に就いた^[9]。個人の商いとして営まれてきた事業が、法人としての資金調達と組織の枠組みを備えていった。

1945年8月の敗戦で、出光は朝鮮・台湾・関東州・満州・華北・華中・華南の在外資産と国内の石油事業基盤の大半を失った。海外駐在員と家族が順次内地へ引き揚げ、在籍者は約2,200名の規模に達していた。佐三 氏はこの全員を1人も解雇しない方針を取り、旧海軍タンク底油の集積作業やラジオ修理、印刷、農業、水産、発酵といった石油以外の雑多な事業で食いつないだ^[10]。1947年10月に29店舗が石油配給公団の指定販売店となって石油業へ復帰し、1949年4月には元売業者に指定された^[11]。