日清製粉グループ本社 杏林製薬に合併し撤退 5本柱の一角だった医薬事業を合弁相手へ託して畳む決着

2008年10月1日、日清製粉グループ本社は、合弁相手のキョーリンとともに、両社の合弁会社・日清キョーリン製薬を杏林製薬へ吸収合併させ、医薬合弁事業を解消した。1965年の日清化学設立以来およそ40年続いた医薬事業からの事実上の撤退で、1970年代に整えた5本柱の一角を畳む選択と集中の判断であった。当時の社長は村上一平氏であった。

1992年に発売したダイム錠をはじめ、自社で開発した新薬の売上は、事業を続けるだけの採算を支える規模に届かなかった。出発点は製粉の本業から枝分かれした化学部門で、補酵素CoQ10を世界で初めて量産するなど原薬や機能性素材で実績を重ねたうえで、医薬は新薬を柱に据えた研究開発型の事業へ転じようとしていた。重い研究開発費を小さな売上で賄う形は、その後も改まらなかった。

1996年に杏林製薬（キョーリン）との合弁で設けた日清キョーリン製薬を、2007年9月の基本合意・2008年8月の合併契約を経て、2008年10月1日付で杏林製薬へ吸収合併した。存続会社は杏林で、合併後の売上高は800億円弱、MRは約750人となり、日清キョーリン製薬の従業員は全て杏林が引き受けた。

撤退したのは医療用医薬品の販売事業で、CoQ10などの機能性素材や健康食品は日清ファルマに残された。しかし2025年、その日清ファルマも健康食品事業をオリエンタル酵母へ移管しファインケミカル事業を終了し、製粉技術から派生した医薬・機能性素材の系譜も最終的に幕を閉じることとなった。