松竹 の配当・自社株買い

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配当金の推移 2012年2月期〜2026年2月期

配当金の推移 (2012年2月期〜2026年2月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期 中間 期末 年間 調整後 EPS 純利益億円 配当性向% 株式数
2026年2月期 40 40 381.02 52 10.5 1,382万
2025年2月期 30 30 -48.34 -7 1,381万
2024年2月期 30 30 219.56 30 13.7 1,380万
2023年2月期 30 30 399.30 55 7.5 1,380万
2020年2月期 30 30 176.18 24 17.0 1,380万
2019年2月期 30 30 189.00 26 15.9 1,380万
2018年2月期 40 40 272.86 37 14.7 1,396万
10株 → 1株の株式併合
2017年2月期 4 40 269.98 37 14.8 1.40億
2016年2月期 4 40 28.34 39 141.1 1.40億
2015年2月期 4 40 30.41 42 131.5
2014年2月期 4 40 14.93 21 267.9
2013年2月期 3 30 7.29 10 411.5
2012年2月期 3 30 -25.02

2018年2月期に10株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年2月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2018年2月期に10株が1株になったので、それより前の期の開示値は10倍してある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年2月期の調整後 = 3円 × 10(併合) = 30円

出所: 有価証券報告書(2026年2月期)

映画業界の配当 9社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 (2026年2月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人40.9%2.3億円
個人35.9%2億円
金融機関18.2%1億円
外国法人4.3%24百万円
金融商品取引業者0.7%4百万円
合計100.0%5.5億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年2月期 40.00
CAGR(13期) +2.4%
決算期 1株配当 (円) YoY 基準
2012年2月期 30.00 n/a 連結
2013年2月期 30.00 ▲0.0% 連結
2014年2月期 40.00 +33.3% 連結
2015年2月期 40.00 ▲0.0% 連結
2016年2月期 40.00 ▲0.0% 連結
2017年2月期 40.00 ▲0.0% 連結
2018年2月期 40.00 ▲0.0% 連結
2019年2月期 30.00 ▲25.0% 連結
2020年2月期 30.00 ▲0.0% 連結
2023年2月期 30.00 ▲0.0% 連結
2024年2月期 30.00 ▲0.0% 連結
2025年2月期 30.00 ▲0.0% 連結
2026年2月期 40.00 +33.3% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2026年2月期 10.5%
期間平均(11期) 95.1%
決算期 配当性向 (%) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 411.5 n/a 連結
2014年2月期 267.9 ▲143.6pt 連結
2015年2月期 131.5 ▲136.4pt 連結
2016年2月期 141.1 +9.6pt 連結
2017年2月期 14.8 ▲126.3pt 連結
2018年2月期 14.7 ▲0.1pt 連結
2019年2月期 15.9 +1.2pt 連結
2020年2月期 17.0 +1.1pt 連結
2023年2月期 7.5 ▲9.5pt 連結
2024年2月期 13.7 +6.2pt 連結
2025年2月期 n/a n/a 連結
2026年2月期 10.5 n/a 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
EPS

EPS

2026年2月期 381.02
期間平均(13期) 147.35円
決算期 EPS (円) YoY 基準
2012年2月期 ▲25.02 n/a 連結
2013年2月期 7.29 n/a 連結
2014年2月期 14.93 +104.8% 連結
2015年2月期 30.41 +103.7% 連結
2016年2月期 28.34 ▲6.8% 連結
2017年2月期 269.98 +852.6% 連結
2018年2月期 272.86 +1.1% 連結
2019年2月期 189.00 ▲30.7% 連結
2020年2月期 176.18 ▲6.8% 連結
2023年2月期 399.30 +126.6% 連結
2024年2月期 219.56 ▲45.0% 連結
2025年2月期 ▲48.34 ▲122.0% 連結
2026年2月期 381.02 n/a 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2026年2月期 4億円
CAGR(9期) ▲3.5%
決算期 配当支払額 (億円) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 6 n/a 連結
2016年2月期 5 ▲0.7% 連結
2017年2月期 6 +0.4% 連結
2018年2月期 5 ▲0.4% 連結
2019年2月期 6 +0.5% 連結
2020年2月期 4 ▲24.8% 連結
2023年2月期 n/a n/a 連結
2024年2月期 4 n/a 連結
2025年2月期 4 ▲0.2% 連結
2026年2月期 4 +0.7% 連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年2月期 0億円
10期増減 ▲0億円
決算期 自社株買い (億円) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 0 n/a 連結
2016年2月期 0 +10.5% 連結
2017年2月期 0 ▲0.0% 連結
2018年2月期 1 +152.4% 連結
2019年2月期 0 ▲62.3% 連結
2020年2月期 0 ▲15.0% 連結
2023年2月期 0 ▲41.2% 連結
2024年2月期 0 +80.0% 連結
2025年2月期 0 ▲27.8% 連結
2026年2月期 0 +7.7% 連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2026年2月期 4億円
CAGR(10期) ▲3.1%
決算期 総還元額 (億円) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 6 n/a 連結
2016年2月期 6 ▲0.3% 連結
2017年2月期 6 +0.4% 連結
2018年2月期 6 +5.2% 連結
2019年2月期 6 ▲5.0% 連結
2020年2月期 4 ▲24.5% 連結
2023年2月期 0 ▲97.7% 連結
2024年2月期 4 +4210.0% 連結
2025年2月期 4 ▲1.4% 連結
2026年2月期 4 +0.9% 連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2026年2月期 8.2%
期間平均(9期) 13.6%
決算期 総還元性向 (%) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 13.7 n/a 連結
2016年2月期 14.6 +0.9pt 連結
2017年2月期 15.4 +0.8pt 連結
2018年2月期 16.1 +0.7pt 連結
2019年2月期 22.0 +5.9pt 連結
2020年2月期 17.9 ▲4.1pt 連結
2023年2月期 0.2 ▲17.7pt 連結
2024年2月期 14.3 +14.1pt 連結
2025年2月期 n/a n/a 連結
2026年2月期 8.2 n/a 連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2026年2月期 0.14億株
9期増減 ▲1.26億株
決算期 株式数 (億株) YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 n/a n/a 連結
2016年2月期 1.40 n/a 連結
2017年2月期 1.40 ▲0.0% 連結
2018年2月期 0.14 ▲90.0% 連結
2019年2月期 0.14 ▲1.1% 連結
2020年2月期 0.14 ▲0.0% 連結
2023年2月期 0.14 ▲0.0% 連結
2024年2月期 0.14 ▲0.0% 連結
2025年2月期 0.14 ▲0.0% 連結
2026年2月期 0.14 ▲0.0% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当 2026年2月期・1株40円

大株主が受け取った配当(2026年2月期・1株40円)

2026年2月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社 その他信託口名義750,0005.43%30百万円
2セコム株式会社570,0004.12%23百万円
3株式会社歌舞伎座488,0003.53%20百万円
4株式会社みずほ銀行名義450,0003.26%18百万円
5株式会社三菱UFJ銀行434,0003.14%17百万円
6清水建設株式会社名義369,0002.67%15百万円
7松竹映画劇場株式会社328,0002.38%13百万円
8株式会社TBSテレビ308,0002.23%12百万円
9株式会社TBSホールディングス305,0002.21%12百万円
10株式会社大林組288,0002.08%12百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長迫本淳一髙橋敏弘
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年2月期4048.2
2025年2月期404髙橋敏弘
2024年2月期40414.3
2023年2月期0000.2
2020年2月期40417.9
2019年2月期60622.0
2018年2月期51616.1
2017年2月期60615.4
2016年2月期50614.6
2015年2月期60613.7迫本淳一

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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