ゼンリンの歴史
沿革
1948年に大分県別府市で始めた観光案内図の作製が起源。
1974年に組織変更で善隣を設立し、1988年に「Zmap電子地図」を発売、1992年発売の「ゼンリン・ナビソフト」でカーナビゲーション向けの地図データ提供を拡大した。住宅地図を主力とする北九州市の地図情報会社で、米国と欧州にも拠点を持つ。
創業期
1974年〜善隣出版社・日本住宅地図出版の吸収合併とZmap電子地図の開発
- 善隣を設立[1]
- 住宅地図の全国出版を達成[2]
- 地図情報のデジタル化に着手[2]
- ゼンリンに商号変更[1]
- 善隣出版社と日本住宅地図出版を吸収合併[1]
- 日立製作所と共同で住宅地図製作自動化システムを確立[1]
- 住居表示地番対照住宅地図「ブルーマップ」を発刊[2]
- 商品化した電子地図をNTT武蔵野通信研究所に納品[2]
- レーザー製版システムを開発[1]
- 「Zmap電子地図」と「Zmap-PC」を開発[1]
- 住宅地図製作自動化システムで第18回石川賞を受賞[2]
売上高
- 売上高
ゼンリン売上高—
成長期
1988年〜「Zmap電子地図」と「ゼンリン・ナビソフト」の発売
- 「Zmap電子地図」を発売[1]
- 世界初のGPSカーナビゲーションシステム専用ソフトを開発[2]
- 北九州市消防局に消防指令情報システムを納入[2]
- 天地堂印刷製本所を子会社化[1]
- カーナビゲーション用ソフト「ナビソフト」を開発[1]
- 生産本部の一部をゼンリンプリンテックスに移管[2]
- 「ゼンリン・ナビソフト」を発売[1]
- 世界初のボイスナビゲーションシステムを開発[2]
- ゼンリンテクノセンターを新設[1]
- 福岡証券取引所に上場[1]
- パソコン用地図ソフト「ゼンリン電子地図'95」を発売[2]
- ドイツ・デュッセルドルフに駐在員事務所を開設[2]
- 米国・サンフランシスコに駐在員事務所を開設[2]
- 会員制の「ゼンリン地図ファックスサービス」を開始[2]
- VICSに対応した「ゼンリンナビソフト」を発売[2]
- 東京証券取引所市場第二部に上場[1]
- パソコン用地図ソフト「ゼンリン電子地図帳Ｚ」を発売[2]
売上高
- 売上高
ゼンリン売上高—
成熟期
2000年〜ZENRIN USA設立による海外進出と東証一部指定替え
- ZENRIN USAを設立[1]
- ゼンリンデータコムを設立[1]
- 携帯電話向け地図配信サービス「ゼンリン携帯マップ」を開始[2]
- ジオ技術研究所を設立[1]
- CD-ROM版住宅地図「デジタウン」を発売[1]
- 本社機能を北九州市小倉北区室町に移転[2]
- リバーウォーク北九州に「ゼンリン地図の資料館」を開設[2]
- ダイケイを完全子会社化[2]
- インターネット住宅地図配信「ZNETTOWN」を開始[2]
- ZENRIN EUROPEを設立[1]
- ゼンリンデータコムがリクルートと業務・資本提携[2]
- 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
- ゼンリンデータコムがNTTドコモと業務・資本提携[2]
- JPSとGISマーケティング分野で業務提携[2]
- 沖縄インターマップを完全子会社化[2]
- インドの地図会社C.E.Info Systemsと業務・資本提携[2]
- ゼンリンプラスワンを設立[2]
- 東京本社を設置[1]
- セプテーニ・ダイレクトマーケティングを完全子会社化[2]
- 本社を北九州市戸畑区に移転[1]
成熟期
2016年〜Abalta Technologies・カーネル・ローカスブルーの買収
- ゼンリンジオインテリジェンスを子会社化[2]
- Abalta Technologiesを子会社化[1]
- 島嶼部7村の住宅地図帳を出版し全国の住宅地図データを整備[2]
- 大東マーケティングソリューションズを子会社化[2]
- ゼンリンプラスワンがゼンリンMSホールディングスに商号変更[2]
- 中長期経営計画「ZENRIN GROWTH PLAN 2025」を公表[2]
- 地図の博物館「ゼンリンミュージアム」を開館[2]
- ゼンリンフューチャーパートナーズを設立[1]
- カーネルを子会社化[1]
- プライム市場に移行[1]
- ローカスブルーを子会社化[1]
- 竹川道郎氏が代表取締役社長に就任[3]
- 中長期経営計画「ZENRIN GROWTH PLAN 2030」を公表[2]
- アーバンエックステクノロジーズを子会社化[2]