ゼンリンの歴史

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沿革

1948年に大分県別府市で始めた観光案内図の作製が起源。

1974年に組織変更で善隣を設立し、1988年に「Zmap電子地図」を発売、1992年発売の「ゼンリン・ナビソフト」でカーナビゲーション向けの地図データ提供を拡大した。住宅地図を主力とする北九州市の地図情報会社で、米国と欧州にも拠点を持つ。

1974年 1980年 1983年 1988年 1992年 1994年 2026年 善隣 1974年組織変更で設立 住宅地図 1980年全国出版を達成 ゼンリン 1983年商号変更 善隣出版社ほか1社 1983年吸収合併 Zmap電子地図 1988年発売 ゼンリン・ナビソフト 1992年発売 株式上場 1994年福岡証券取引所に上場
有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
創業期

1974年〜善隣出版社・日本住宅地図出版の吸収合併とZmap電子地図の開発

  1. 善隣を設立[1]
  2. 住宅地図の全国出版を達成[2]
  3. 地図情報のデジタル化に着手[2]
  4. ゼンリンに商号変更[1]商号変更
  5. 善隣出版社と日本住宅地図出版を吸収合併[1]
  6. 日立製作所と共同で住宅地図製作自動化システムを確立[1]
  7. 住居表示地番対照住宅地図「ブルーマップ」を発刊[2]
  8. 商品化した電子地図をNTT武蔵野通信研究所に納品[2]
  9. レーザー製版システムを開発[1]
  10. 「Zmap電子地図」と「Zmap-PC」を開発[1]
  11. 住宅地図製作自動化システムで第18回石川賞を受賞[2]
第1章別府の観光案内図に始まる住宅地図と、北九州で株式会社にした善隣
売上高
  • 売上高
ゼンリン売上高—
成長期

1988年〜「Zmap電子地図」と「ゼンリン・ナビソフト」の発売

  1. 「Zmap電子地図」を発売[1]
  2. 世界初のGPSカーナビゲーションシステム専用ソフトを開発[2]
  3. 北九州市消防局に消防指令情報システムを納入[2]
  4. 天地堂印刷製本所を子会社化[1]買収
  5. カーナビゲーション用ソフト「ナビソフト」を開発[1]
  6. 生産本部の一部をゼンリンプリンテックスに移管[2]
  7. 「ゼンリン・ナビソフト」を発売[1]
  8. 世界初のボイスナビゲーションシステムを開発[2]
  9. ゼンリンテクノセンターを新設[1]
  10. 福岡証券取引所に上場[1]上場
  11. パソコン用地図ソフト「ゼンリン電子地図'95」を発売[2]
  12. ドイツ・デュッセルドルフに駐在員事務所を開設[2]
  13. 米国・サンフランシスコに駐在員事務所を開設[2]
  14. 会員制の「ゼンリン地図ファックスサービス」を開始[2]
  15. VICSに対応した「ゼンリンナビソフト」を発売[2]
  16. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  17. パソコン用地図ソフト「ゼンリン電子地図帳Ｚ」を発売[2]
売上高
  • 売上高
ゼンリン売上高—
成熟期

2000年〜ZENRIN USA設立による海外進出と東証一部指定替え

  1. ZENRIN USAを設立[1]
  2. ゼンリンデータコムを設立[1]
  3. 携帯電話向け地図配信サービス「ゼンリン携帯マップ」を開始[2]
  4. ジオ技術研究所を設立[1]
  5. CD-ROM版住宅地図「デジタウン」を発売[1]
  6. 本社機能を北九州市小倉北区室町に移転[2]
  7. リバーウォーク北九州に「ゼンリン地図の資料館」を開設[2]
  8. ダイケイを完全子会社化[2]買収
  9. インターネット住宅地図配信「ZNETTOWN」を開始[2]
  10. ZENRIN EUROPEを設立[1]
  11. ゼンリンデータコムがリクルートと業務・資本提携[2]
  12. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  13. ゼンリンデータコムがNTTドコモと業務・資本提携[2]
  14. JPSとGISマーケティング分野で業務提携[2]
  15. 沖縄インターマップを完全子会社化[2]買収
  16. インドの地図会社C.E.Info Systemsと業務・資本提携[2]
  17. ゼンリンプラスワンを設立[2]
  18. 東京本社を設置[1]
  19. セプテーニ・ダイレクトマーケティングを完全子会社化[2]買収
  20. 本社を北九州市戸畑区に移転[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
ゼンリン2015年3月期売上高523億円売上高経常利益率5.4%
就任年社長氏名役職名
髙山善司
成熟期

2016年〜Abalta Technologies・カーネル・ローカスブルーの買収

  1. ゼンリンジオインテリジェンスを子会社化[2]買収
  2. Abalta Technologiesを子会社化[1]買収
  3. 島嶼部7村の住宅地図帳を出版し全国の住宅地図データを整備[2]
  4. 大東マーケティングソリューションズを子会社化[2]買収
  5. ゼンリンプラスワンがゼンリンMSホールディングスに商号変更[2]商号変更
  6. 中長期経営計画「ZENRIN GROWTH PLAN 2025」を公表[2]
  7. 地図の博物館「ゼンリンミュージアム」を開館[2]
  8. ゼンリンフューチャーパートナーズを設立[1]
  9. カーネルを子会社化[1]買収
  10. プライム市場に移行[1]
  11. ローカスブルーを子会社化[1]買収
  12. 竹川道郎氏が代表取締役社長に就任[3]社長交代
  13. 中長期経営計画「ZENRIN GROWTH PLAN 2030」を公表[2]
  14. アーバンエックステクノロジーズを子会社化[2]買収
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
ゼンリン2026年3月期売上高643億円売上高営業利益率5.4%
就任年社長氏名役職名
髙山善司
竹川道郎
最新の適時開示
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
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出典・参考 3件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]ゼンリン 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月