志摩スペイン村への投資と実質撤退

志摩半島の基幹産業であった真珠養殖は、1965年ごろから安価な韓国・巨済島産の真珠に市場を奪われて衰退に向かった。近鉄は同じ1965年に地元の弱小私鉄・三重電鉄を買収して鳥羽〜賢島間の路線を取得し、名阪間のビジネス輸送で新幹線に主役を譲った鉄道網を、大阪・名古屋から伊勢志摩へ観光客を運ぶ路線へと切り替えた。真珠産業に代わる雇用の受け皿を求める地元の要請と、観光私鉄として生き残る近鉄の事情が、伊勢志摩を舞台に重なり合っていた^[1]。

志摩半島での観光開発では、近鉄より先にヤマハが名乗りを上げていた。ヤマハは1967年、志摩地方の奥志摩・大崎半島にレジャー施設「合歓の郷」を開業し、川上源一社長はこれを道楽半分の取り組みだと語っていた。近鉄にとっては、鉄道輸送に加えて宿泊・観光施設を自ら経営する垂直統合の型がすでに沿線各地にあり、志摩半島での大型リゾート投資も、この延長線上で構想された^[2]。

1987年に総合保養地域整備法（リゾート法）が制定されると、基幹産業を失った地域が雇用確保のため娯楽施設の誘致に動き、真珠産業が衰退した三重県も名乗りを上げて適用第1号となった。同じころの近鉄は、東大阪線の相互直通運転開始やアーバンライナー投入など鉄道路線への投資を続ける一方、鉄道・不動産・百貨店・ホテル・国際物流の5領域で同時に事業を広げるバブル期特有の多角化を進めていた。オリエンタルランドを率いた高橋政知氏が地方進出に否定的な立場を示し都市近郊立地の優位性を語ったのとは対照的に、近鉄は広域観光地への鉄道アクセスを軸に据える多角化を選んでいた^[3][4]。

金森茂一郎社長は1989年、鉄道を経営の柱とする方針は今後も変わらないとしつつ、関西圏の人口増加率の鈍化を踏まえ副業としての収益源開拓が必要だと述べ、志摩半島・学研都市・上野新都市といった沿線の保有地を念頭に自治体と協力した開発を進める考えを示した。鉄道を経営の柱と位置づけながらも、それだけに頼らない収益源を沿線に求める発想であり、志摩スペイン村構想はこの延長線上に固まっていった^[5]。

1990年12月、金森社長は三重県志摩半島に大規模リゾート「志摩スペイン村」を建設すると発表した。近鉄40%・近鉄関連会社30%・三重県や磯部町など30%が出資する第三セクター方式を採り、総額600億円を投じる計画であった。計画に先立ち金森社長がスペイン大使館へ協力を要請するなど、単なる遊園地ではなくスペインの街並みと文化を再現するテーマパークとして構想が練られた点に、当時のリゾート開発ブームの色が濃く表れていた^[6]。

1992年に着工すると、日経新聞は伊勢志摩を大阪・名古屋からの鉄道路線が集まる要衝とみてリゾート開発を手がけると報じ、近鉄が志摩スペイン村建設を機に地域の「リゾート再構築」を狙っていると伝えた。東京ディズニーランドに代表される「アトラクション型」と長崎オランダ村のような「文化型」の両方の要素を備える点を、パルケエスパーニャの売り物として紹介した。年間観光客数が1300万人前後で伸び悩んでいた伊勢志摩地域にとって、志摩スペイン村は既存の観光需要を押し上げる起爆剤の役割を担っていた^[7]。

1994年4月22日、テーマパーク「パルケエスパーニャ」とホテル志摩スペイン村が開業した。着工に際して金森社長は、伊勢志摩を近鉄グループ発展のカギを握る地域だと確信していると述べ、開発計画を変更する考えはないと明言した。想定来場者300万人のうち2割を伊勢志摩を訪れたことのない若年層が占めるとの見込みについても、厳しく査定したうえでの控えめな数字だとして集客への自信を示していた。開業初年度の入場者数は376万人に達し、当初の事業計画を大きく上回る滑り出しとなった^[8][9]。

もっとも、開業直後から慎重な見方も存在した。日経新聞は、滑り出しは順調でも開業時の物珍しさが薄れた後に客足が遠のけば期待される地域振興も崩れかねないと指摘し、志摩スペイン村を含む当時のテーマパーク開発を、東京ディズニーランドの登場に刺激されて計画された一連の施設の一つだと伝えた。地域振興と企業採算という二つの物差しを同時に満たす難しさは、1994年の開業当初からすでに指摘されていた^[10]。

開業初年度をピークに志摩スペイン村の入場者数は年々減り、2000年度には192万人まで落ち込んだ。近鉄は2001年2月末、スペイン村が保有するアトラクション施設や店舗設備など資産の一部を簿価167億円で購入し、スペイン村はその売却代金を約440億円に上る借入金の返済に充てた。年間利用者300万人を前提とした事業計画に対し、初年度こそ計画の約1.3倍にあたる380万人を集めたものの、その後はほぼ一貫して減り続け、累積損失160億円・債務超過110億円という状態に陥っていた^[11][12]。

2002年にはユニバーサル・スタジオ・ジャパンの開業が関西のテーマパーク市場を塗り替え、志摩スペイン村の2002年2月期の入場者数は前期比19%減の156万人まで沈んだ。近鉄はこの前年にも170億円の金融支援を実施していたが、決算発表の場で永井充副社長は抜本的な対応に否定的な考えを示すにとどまり、志摩スペイン村の処遇は先送りされていた^[13][14]。

近鉄グループは不動産事業の含み損処理などで2002年3月期まで3期連続の連結最終赤字（345億円）に陥っており、経営再建の対応は資金支援から破綻処理へと転じていた。2002年6月27日に発表した新グループ経営改善計画では、志摩スペイン村の建物を全額評価減し、以後は新規の施設投資をいっさい行わない方針を打ち出した。ある近鉄幹部は、減価償却費がゼロになってもなお黒字化できなければ撤退せざるを得ないとの認識を示したと伝えられている^[15][16]。

この評価減を中心に、近鉄は2003年3月期に630億円の特別損失を計上し、4期連続の連結最終赤字となる見通しとなった。同じ2003年には長崎オランダ村を運営するハウステンボスも会社更生法の適用を申請し、日経新聞は第三セクター方式のテーマパークの不振が際立つと指摘し、志摩スペイン村や倉敷チボリ公園などをその例に挙げた。志摩スペイン村の入場者数は2003年度に183万人まで半減し、リゾート法適用第1号として簡単には撤退できない三セクの制約のなか、評価損を計上して実質的な整理を進めた^[17][18]。