親会社の日産自動車が保有株を売る方針を出すと、売却を待たずに経営陣による買収での独立をめざした。1999年10月の日産リバイバルプランには保有株式を費用対効果に照らして売る方針が入り、約1,400社のグループ会社は4社を除いて売却対象とされた。自動車製造の外にある日産陸送も対象に含まれ、2000年春に社長含みで顧問に移った岩下世志氏は、関係会社担当の常務から売却の方針をはっきり告げられた。岩下世志氏はこの時にMBOでの独立を思い立ち、経営陣の独立性と従業員の雇用の継続、日産自動車以外への取引拡大を考えて準備を進めた。