東武百貨店によるサックス買収計画の頓挫と池袋店増床900億円投資

東武鉄道の2代目根津嘉一郎社長は、1989年のインタビューで、東武グループの伝統を「堅実」と語っていた。交通・流通・住宅不動産・観光レジャーにまたがる88社のグループを率いながらも、基礎は公益事業である鉄道にあり、「暴利を貪るべきでないことはいうまでもない」と述べ、路線拡大よりも一歩ずつの安定成長を重視していた。この発言のわずか1年後、東武グループは創業以来最大規模のバブル期投資に踏み切る^[1]。

池袋西口に店を構える東武百貨店は、東口の西武百貨店と長く集客力で差をつけられていた。バブル経済のもとで消費が拡大するなか、西口の東武百貨店は東口の西武百貨店に対抗しうる規模へ引き上げる必要に迫られていた。同じ時期、海外では米国の高級百貨店サックス・フィフス・アベンニューが親会社の英BATインダストリーズにより売却対象となり、日本の企業・投資家の関心を集めていた^[2]。

サックス・フィフス・アベニューは、英BATインダストリーズが保有する米国の高級百貨店チェーンであった。1990年、BATインダストリーズはこのサックスの売却を決め、複数の陣営が買収に名乗りを上げた。東武百貨店を含む日本勢もこの入札競争に加わり、海外の高級小売事業を取り込む機会として買収を検討した^[3]。

買収レースには、東武百貨店を支援する陣営のほかにも複数の候補が加わり、最終的な落札額はサックスの評価額を大きく押し上げた。バブル経済下の日本企業にとって、海外の名門百貨店を手に入れることは、国内での地位を裏付ける象徴的な投資先という意味合いも持っていた^[4]。

1990年、サックス・フィフス・アベニューの買収競争は、アラブ系投資会社インベストコープが15億ドルを提示して決着した。東武百貨店を含む対抗陣営はこの価格に及ばず、買収計画の撤回に追い込まれた。海外の高級百貨店を自陣営に取り込むという構想は、実行段階に至らないまま終わった^[5]。

買収の失敗は、オーナーである根津家と東武百貨店経営陣との間の方針対立を表面化させ、東武百貨店の社長交代につながった。海外進出という構想が絶たれたことで、東武グループの投資判断は国内の既存店舗強化へ主力を移した^[6]。

海外買収を断念した東武グループは、国内では池袋駅西口の東武百貨店池袋店の増床を進めた。1992年6月、売場面積82,963平方メートルという大規模な増改築が完成した。西武百貨店に対抗しうる規模の売場を池袋西口に確保し、鉄道ターミナルの集客力を百貨店事業に取り込む狙いがあった^[7]。

東武鉄道は百貨店増床と池袋西口再開発に、合計で約900億円を投じた。バブル期「最大最後の挑戦」と呼ばれたこの投資は、海外M&Aの失敗を埋め合わせるかのように、国内の一店舗に集中して資本を振り向けた判断であった。完成の時期はバブル崩壊とほぼ重なり、投資の性格そのものが直後から問われた^[8]。

池袋店の増改築完成と前後してバブルが崩壊し、投資の回収は長期化した。1998年、東武百貨店は傘下ノンバンクの清算に伴う子会社整理損480億円を計上し、連結決算でも最終赤字に転落した。東武鉄道は第三者割当増資468億円を引き受け、百貨店の再建を図った。海外M&Aの断念と国内投資の集中という判断は、8年後には財務上の重荷として現れた^[9]。

日本最大級の売場面積を確保しても、消費低迷が続くなかでは集客力に直結しなかった。2000年代に入ると百貨店業態そのものが構造的に衰退し、東武百貨店の営業利益は長く低迷した。2001年10月には社員1,500名の子会社転籍と150名の希望退職による経営合理化に踏み切り、増床から10年足らずで人員規模の縮小を迫られた^[10]。