ソニーFGの配当・自社株買い

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配当金の推移2014年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2014年3月期〜2026年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期——3.83.87.9655547.767.39億
1株 → 20株の株式分割
2023年3月期——1155.7516.581,18534.74.35億
2022年3月期——954.755.8241681.64.35億
2020年3月期——703.58.5574440.94.36億
2019年3月期——62.53.137.1362143.84.36億
2018年3月期——6035.9751950.34.35億
2017年3月期——552.754.7841657.5—
2016年3月期——552.754.9843455.2—
2015年3月期——4026.2654432.0—
2014年3月期——301.54.6640532.2—

2026年3月期に1株→20株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2026年3月期に1株が20株に分かれたので、それより前の期の開示値は20で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2014年3月期の調整後 = 30円 ÷ 20(分割) = 1.5円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

生保業界の配当6社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人30.0%76.9億円
外国法人29.3%74.9億円
その他法人20.1%51.4億円
金融機関18.4%47億円
金融商品取引業者2.2%5.7億円
合計99.9%256.1億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期3.80円
CAGR(10期)+10.9%
決算期1株配当(円)YoY基準
2014年3月期1.50n/a連結
2015年3月期2.00+33.3%連結
2016年3月期2.75+37.5%連結
2017年3月期2.75▲0.0%連結
2018年3月期3.00+9.1%連結
2019年3月期3.13+4.2%連結
2020年3月期3.50+12.0%連結
2022年3月期4.75+35.7%連結
2023年3月期5.75+21.1%連結
2026年3月期3.80▲33.9%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期47.7%
期間平均(10期)47.6%
決算期配当性向(%)YoY基準
2014年3月期32.2n/a連結
2015年3月期32.0▲0.2pt連結
2016年3月期55.2+23.2pt連結
2017年3月期57.5+2.3pt連結
2018年3月期50.3▲7.2pt連結
2019年3月期43.8▲6.5pt連結
2020年3月期40.9▲2.9pt連結
2022年3月期81.6+40.7pt連結
2023年3月期34.7▲46.9pt連結
2026年3月期47.7+13.0pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期7.96円
CAGR(10期)+6.1%
決算期EPS(円)YoY基準
2014年3月期4.66n/a連結
2015年3月期6.26+34.4%連結
2016年3月期4.98▲20.3%連結
2017年3月期4.78▲4.0%連結
2018年3月期5.97+24.7%連結
2019年3月期7.13+19.6%連結
2020年3月期8.55+19.9%連結
2022年3月期5.82▲32.0%連結
2023年3月期16.58+184.9%連結
2026年3月期7.96▲52.0%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期0億円
期間平均(5期)202億円
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期239n/a連結
2018年3月期239▲0.0%連結
2019年3月期261+9.1%連結
2020年3月期272+4.2%連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期n/an/a連結
2026年3月期0n/a連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期699億円
3期増減+698億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期1n/a連結
2018年3月期n/an/a連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期0n/a連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期n/an/a連結
2026年3月期699n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期699億円
CAGR(5期)+30.6%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期240n/a連結
2018年3月期239▲0.4%連結
2019年3月期261+9.1%連結
2020年3月期272+4.2%連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期n/an/a連結
2026年3月期699n/a連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期125.9%
期間平均(5期)61.6%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期57.7n/a連結
2018年3月期46.1▲11.6pt連結
2019年3月期42.0▲4.1pt連結
2020年3月期36.5▲5.5pt連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期n/an/a連結
2026年3月期125.9n/a連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期67.39億株
6期増減+63.04億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期4.35n/a連結
2019年3月期4.36+0.2%連結
2020年3月期4.36▲0.1%連結
2022年3月期4.35▲0.1%連結
2023年3月期4.35▲0.0%連結
2026年3月期67.39+1448.8%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株3.8円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株3.8円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1ソニーグループ株式会社1,172,219,78417.39%44.5億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義871,705,50012.93%33.1億円
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義232,667,2103.45%8.8億円
4MOXLEY AND CO LLC188,644,9212.8%7.2億円
5BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC95,497,8701.42%3.6億円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義85,256,0901.27%3.2億円
7JP MORGAN CHASE BANK 38578184,378,1551.25%3.2億円
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義70,553,7671.05%2.7億円
9BANK JULIUS BAER AND CO. LTD. SINGAPORE CLIENTS61,527,6010.91%2.3億円
10THE BANK OF NEW YORK MELLON 14004457,494,1200.85%2.2億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長井原勝美石井茂岡昌志遠藤俊英
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期0699699125.9遠藤俊英
2023年3月期————
2022年3月期————岡昌志
2020年3月期272027236.5
2019年3月期261026142.0
2018年3月期239023946.1石井茂
2017年3月期239124057.7井原勝美

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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