そごう の大株主・株主構成

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株主の長期変遷 上場前後からの株主構成の変化

  • 戦後復興期(1955年)は大和銀行を筆頭に、三養賢吉氏・板谷宮吉氏ら個人や同族の合誠会、野村証券が上位を占め、メインバンクと個人・証券会社が株式を支える構造だった。
  • 高度成長期(1961年)には野村証券10.3%・大和銀行10.0%・大阪屋証券9.0%・玉塚証券6.7%・山一証券4.7%が並び、証券会社が上位を占めて株式が市場を通じて広く分散していた。
  • 1970年代(1974年)には親密企業の帝人が14.42%で筆頭に立ち、関連店の千葉そごう10.67%・全国共済農業協同組合連合会9.48%・野村証券7.64%が続く事業会社と証券会社中心の構造へ移った。
年代別の大株主上位10位(前半10年刻み・直近5年刻みのスナップショット)
順位1950年(1955/9)1960年(1961/2)1970年(1974/2)1980年(1980/2)1990年2000年2005年2010年2015年2020年2025年
1大和銀行9.88%野村証券10.30%帝人14.42%千葉そごう12.01% - - - - - - -
2三養賢吉7.06%大和銀行10.00%千葉そごう10.67%野村證券7.64% - - - - - - -
3板谷宮吉5.57%大阪屋証券9.00%9.48%帝人7.58% - - - - - - -
4合誠会4.69%玉塚証券6.70%野村証券7.64%日本生命保険4.76% - - - - - - -
5野村証券4.33%山一証券4.70%相互タクシー4.15%相互タクシー4.15% - - - - - - -
6山一証券4.24%板谷 宮吉4.40%三光汽船2.72%全共連4.01% - - - - - - -
7田辺淳子3.10%板谷商船4.10%2.12%第一生命保険3.78% - - - - - - -
8敷島不動産2.59%田辺 淳子1.80%東洋信託銀行2.00%従業員持株会3.70% - - - - - - -
9藤浪証券2.34%相互タクシー1.20%日本生命保険1.93%住友生命保険2.90% - - - - - - -
10板谷商船2.16%住友海上火災1.00%板谷宮吉1.03%朝日生命保険2.06% - - - - - - -
(当時: 十合)株式会社年鑑 昭和31年版(当時: 十合)株式会社年鑑 昭和37年版(当時: そごう)日本企業要覧 1975年版(当時: そごう)企業系列総覧 1981年版

前半(1950〜2000年)は10年刻み、直近20年(2005〜2025年)は5年刻みのスナップショット。1980年以前は外部の歴史的史料(株式会社年鑑、会社年鑑等)、それ以降は有価証券報告書を出典とする。比率は各期の総発行株式数に対して算出。

資本金の推移 設立から現在までの増資と資本金

資本金(百万円)(百万円)
資本金の推移(増資の年月日・内容・増加資本金・増資後の資本金と発行済株式数・推定時価総額)
年月日 内容 割当率 1株払込金 増加資本金百万円 資本金百万円 発行済株式数千株 推定時価総額百万円 備考
1962-06-01 有償増資 1:0.5 45 330 1,000 20,000
1962-06-01 公募 103 10
1970-09-01 有償増資 1:1 50 1,000 2,000 40,000
1973-02-01 公募 385 400 2,400 48,000 18,480
1973-03-01 無償増資 1:0.1 240 2,640 52,800
1973-03-01 無償増資 1:0.1 264 3,168 3,360 要確認
1973-03-01 公募 315 264 100 2,000 630 要確認
1974-09-01 無償増資 1:0.1 845 3,484 69,696
1975-03-01 無償増資 1:0.05 174 3,659 73,180
1981-02-28 転換社債の転換 558 4,217 84,334
1982-02-28 転換社債の転換 11 4,228 84,550

資本異動総覧 1983年版(東洋経済新報社, 1982年11月)より作成(収録は1962年〜1982年)。金額は百万円・単位未満四捨五入、 株式数は千株。増資後の資本金は、その増資が資本に組み入れられた時点の額です。 推定時価総額は、払込金が額面を上回る増資(公募・第三者割当)について 「1株払込金×増資後株式数」で算出した目安で、市場での売買価格そのものではありません (公募価格は市場価格より低く置かれるのが通例のため、下限寄りに出ます)。 このうち2件は誌面の数値どうしの検算が合わず、 「要確認」としています(原資料の値をそのまま載せています)。グラフには含めていません。 1983年以降は同資料の収録範囲外のため、グラフでは欠測として表示しています。

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