木曽路の歴史

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沿革

1952年に設立されたまつば喫茶が起源。

1966年に「民芸風しゃぶしゃぶ 木曽路」の第1号店を出し、その後に関東・関西・九州へ店舗を展開した。しゃぶしゃぶ店「木曽路」を主力に、焼肉や居酒屋の業態も持つ外食チェーンである。

1952年/1960年 1966年 1973年 1974年 1987年 2021年 2026年 まつば喫茶 1952年設立 東郊松葉 1960年設立 しゃぶしゃぶ木曽路 1966年設立 松葉 1973年東郊松葉と合併 しゃぶしゃぶ木曽路 1973年合流 木曽路 1974年商号変更 株式上場 1987年名証二部に上場 大将軍 2021年子会社化
創業期

1952年〜まつば喫茶と東郊松葉の設立

  1. まつば喫茶を設立[1]
  2. 東郊松葉を設立[1]
第1章資本金45万円で法人にした喫茶マツバと、銀行を口説いて出した2号店
売上高
  • 売上高
木曽路売上高—
創業期

1966年〜「民芸風しゃぶしゃぶ 木曽路」の出店と木曽路への商号変更

  1. 「民芸風しゃぶしゃぶ 木曽路」第1号店を出店[1]
  2. 「ファミリーレストラン 地中海」第1号店を出店[1]
  3. まつば喫茶と東郊松葉が合併[1]
  4. 木曽路に商号変更[1]商号変更
  5. セントラルキッチンを設置[2]
  6. 「民芸風居酒屋 居来瀬」第1号店を出店[1]
  7. 木曽路・地中海が小川商店に吸収合併[1]
  8. 和風ファミリーレストラン「ファミリー木曽路」第1号店を出店[1]
売上高
  • 売上高
木曽路売上高—
成長期

1982年〜「しゃぶしゃぶ 木曽路」の全国展開と東証・名証一部上場

  1. 「しゃぶしゃぶ 木曽路」関東地区第1号店を出店[1]
  2. 「ビッグウェンズデー」を開業[2]
  3. 「しゃぶしゃぶ 木曽路」関西地区第1号店を出店[1]
  4. 名古屋証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  5. 「ジパング亭」を開業[2]
  6. 「しゃぶしゃぶ 木曽路」九州地区第1号店を出店[1]
  7. 旨いもの倶楽部「素材屋」の関東地区1号店を開業[2]
  8. 「イエロースプーン」を開業[2]
  9. 「旨いもの倶楽部 素材屋」を出店[1]
  10. 木曽路名古屋工場を新設[1]
  11. 焼肉専門店「焼肉 じゃんじゃん亭」第1号店を出店[1]
  12. トラットリア「ラ・ステラコーレ」を開業[2]
  13. ピッツェリア「アズーリ」を開業[2]
  14. 「ファミリーレストラン 地中海」業態から撤退[1]
  15. 鶏料理「とりかく」を開業[2]
  16. 旨いもの倶楽部「素材屋」の関西地区1号店を開業[2]
  17. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  18. 東京証券取引所及び名古屋証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  19. 「炎風」を開業[2]
  20. 「ふく兆」を開業[2]
  21. 「木曽路」が100店舗に到達[2]
売上高
  • 売上高
木曽路売上高—
就任年社長氏名役職名
1993年吉江源之代表取締役社長→代表取締役会長
安定成長期

2007年〜鈴のれん・からしげなどの新業態と大将軍の買収

  1. 「和食しゃぶしゃぶ 鈴のれん」第1号店を出店[1]
  2. 名古屋工場が愛知県HACCP認定を取得[2]
  3. 「ワイン食堂 ウノ」第1号店を出店[1]
  4. しゃぶしゃぶ旬彩「穂の里」を開業[2]
  5. 九州味巡り「ここの」を開業[2]
  6. 焼肉「じゃんじゃん亭」の関東地区1号店を開業[2]
  7. からあげ専門店「からしげ」を開業[2]
  8. テンコーポレーションとFC契約を締結[2]
  9. 天丼「てんや」を開業[2]
  10. 酒場「大穴」を開業[2]
  11. 大将軍を子会社化[2]買収
  12. 「特選和牛大将軍」の東海地区1号店を開業[2]
  13. 「くいどん」の東海地区1号店を開業[2]
  14. 建部食肉産業を完全子会社化[1]買収
  15. 大将軍を合併[2]
  16. 旧大将軍ののれん等の減損損失を計上[3]損失計上
  17. 内田豊稔氏が社長を退任[3]
  18. 中川晃成氏が社長に就任[3]社長交代
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
木曽路2026年3月期売上高546億円売上高経常利益率5.3%
就任年社長氏名役職名
1993年吉江源之代表取締役社長→代表取締役会長
2014年中川晃成代表取締役社長
2021年内田豊稔代表取締役社長(現任)
出典・参考 3件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]木曽路 公式サイト「沿革」(2026年10月)
  • [3]臨時報告書

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