シマノ 部品の高付加価値化で円高対応 値引きを拒み、高付加価値部品と海外直販で輸出採算を守る道の選択

1977〜78年の急速な円高下で、輸出比率6割の島野工業が価格競争に加わらず、値引きを拒んで高付加価値部品と海外直販を貫き、増収増益を守った経営。米国向けの小幅値上げと徹底した合理化で為替の負担を吸収した。

1975年は自転車の安全規格問題で輸出が半減し売上176億円へ減少したが、1977年11月期に売上323億円・経常利益30億円へ回復した。円相場は1975年の1ドル290〜300円台から1977年10月末に240円台、1978年3月には222円台まで進み、輸出採算は悪化していた。

1958年の島野尚三社長就任時に自転車部品専業化を決め、1965年のニューヨーク現地法人を皮切りに商社を介さぬ直販網を築いた。技術開発で製品の価値を担保し、得意先の値引き要求を拒む"妥協を許さぬ商法"を海外市場で通した。

円高への対応も価格転嫁ではなく、米国向け5〜6％の値上げと年11億円の合理化投資、新製品開発で吸収した。安易な価格政策を退けて製品の価値とブランドで為替を吸収する道は、後年の"世界のシマノ"へつながった。