メガチップスの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期——250250578.319343.21,495万
2025年3月期——140140306.275445.71,706万
2024年3月期——110110242.304545.41,814万
2023年3月期——9090369.407124.41,918万
2022年3月期——90901,349.012756.71,915万
2021年3月期——8080961.282098.32,175万
2020年3月期——1717-82.35-18—2,174万
2019年3月期——1717-79.40-17—2,173万
2018年3月期——343490.051937.82,170万
2017年3月期——3434-44.14-9—2,303万
2016年3月期——3434-35.24-8—2,302万
2015年3月期——343455.641361.1—
2014年3月期——3434202.404716.8—
2013年3月期——3434170.234020.0—
2012年3月期——272788.802130.4—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

半導体デバイス業界の配当10社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人44.5%16.6億円
金融機関18.0%6.7億円
外国法人17.7%6.6億円
その他法人16.6%6.2億円
金融商品取引業者3.0%1.1億円
合計99.8%37.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期250.00円
CAGR(15期)+17.2%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期27.00n/a連結
2013年3月期34.00+25.9%連結
2014年3月期34.00▲0.0%連結
2015年3月期34.00▲0.0%連結
2016年3月期34.00▲0.0%連結
2017年3月期34.00▲0.0%連結
2018年3月期34.00▲0.0%連結
2019年3月期17.00▲50.0%連結
2020年3月期17.00▲0.0%連結
2021年3月期80.00+370.6%連結
2022年3月期90.00+12.5%連結
2023年3月期90.00▲0.0%連結
2024年3月期110.00+22.2%連結
2025年3月期140.00+27.3%連結
2026年3月期250.00+78.6%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期43.2%
期間平均(11期)30.9%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期30.4n/a連結
2013年3月期20.0▲10.4pt連結
2014年3月期16.8▲3.2pt連結
2015年3月期61.1+44.3pt連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期37.8n/a連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期8.3n/a連結
2022年3月期6.7▲1.6pt連結
2023年3月期24.4+17.7pt連結
2024年3月期45.4+21.0pt連結
2025年3月期45.7+0.3pt連結
2026年3月期43.2▲2.5pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期578.31円
CAGR(15期)+14.3%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期88.80n/a連結
2013年3月期170.23+91.7%連結
2014年3月期202.40+18.9%連結
2015年3月期55.64▲72.5%連結
2016年3月期▲35.24▲163.3%連結
2017年3月期▲44.14n/a連結
2018年3月期90.05n/a連結
2019年3月期▲79.40▲188.2%連結
2020年3月期▲82.35n/a連結
2021年3月期961.28n/a連結
2022年3月期1,349.01+40.3%連結
2023年3月期369.40▲72.6%連結
2024年3月期242.30▲34.4%連結
2025年3月期306.27+26.4%連結
2026年3月期578.31+88.8%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期24億円
CAGR(12期)+10.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期8n/a連結
2016年3月期8▲4.2%連結
2017年3月期7▲4.2%連結
2018年3月期7+0.9%連結
2019年3月期7+0.6%連結
2020年3月期4▲49.8%連結
2021年3月期4▲0.2%連結
2022年3月期17+370.5%連結
2023年3月期17▲0.8%連結
2024年3月期17+0.1%連結
2025年3月期20+15.6%連結
2026年3月期24+19.6%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期147億円
11期増減+134億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期13n/a連結
2016年3月期10▲23.0%連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期0▲100.0%連結
2020年3月期0n/a連結
2021年3月期0+218.2%連結
2022年3月期100+2857054.3%連結
2023年3月期0▲99.9%連結
2024年3月期39+46578.3%連結
2025年3月期56+42.2%連結
2026年3月期147+162.1%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期170億円
CAGR(12期)+21.2%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期21n/a連結
2016年3月期17▲15.7%連結
2017年3月期7▲58.0%連結
2018年3月期7+0.9%連結
2019年3月期7+0.6%連結
2020年3月期4▲49.8%連結
2021年3月期4▲0.1%連結
2022年3月期117+3075.9%連結
2023年3月期17▲85.2%連結
2024年3月期57+226.9%連結
2025年3月期76+34.1%連結
2026年3月期170+124.6%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期183.6%
期間平均(8期)90.2%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期164.1n/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期37.6n/a連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期1.8n/a連結
2022年3月期42.6+40.8pt連結
2023年3月期24.4▲18.2pt連結
2024年3月期126.2+101.8pt連結
2025年3月期141.3+15.1pt連結
2026年3月期183.6+42.3pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.15億株
11期増減▲0.08億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.23n/a連結
2017年3月期0.23▲0.0%連結
2018年3月期0.22▲5.8%連結
2019年3月期0.22+0.1%連結
2020年3月期0.22▲0.0%連結
2021年3月期0.22+0.1%連結
2022年3月期0.19▲12.0%連結
2023年3月期0.19+0.1%連結
2024年3月期0.18▲5.4%連結
2025年3月期0.17▲5.9%連結
2026年3月期0.15▲12.4%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株250円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株250円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,765,00011.8%4.4億円
2株式会社シンドウ・アンド・アソシエイツ1,260,0008.43%3.1億円
3有限会社シンドウ1,239,0008.29%3.1億円
4進藤晶弘560,0003.75%1.4億円
5進藤律子536,0003.59%1.3億円
6松井典子507,0003.39%1.3億円
7青木未佳494,0003.31%1.2億円
8株式会社三菱UFJ銀行487,0003.26%1.2億円
9株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義450,0003.01%1.1億円
10住友生命保険相互会社400,0002.67%1.0億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長髙田明肥川哲士
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期24147170183.6
2025年3月期205676141.3
2024年3月期173957126.2
2023年3月期1701724.4
2022年3月期1710011742.6
2021年3月期4041.8肥川哲士
2020年3月期404—
2019年3月期707—
2018年3月期70737.6
2017年3月期707—
2016年3月期81017—
2015年3月期81321164.1髙田明

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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