1781年 近江屋長兵衛を創業

江戸後期の大阪道修町は、1722年に幕府が公認した「道修町三町薬種中買仲間」124軒が、唐薬・和薬を全国の医師・薬舗へ卸す集散地として機能していた。仲間に加入した薬種商だけが薬の真贋を改めて鑑定札を貼る権利を持ち、無鑑定の薬は取引から排除される仕組みで、道修町は単なる市場ではなく品質と信用の独占的なゲートを構成していた。

天明元年（1781年）6月、初代武田長兵衛は近江出身者を意味する「近江屋長兵衛」を屋号として道修町に店を構え、和漢薬の薬種仲買として参入した。資本の規模は小さく、自家製造を持たず仕入と転売の差益で立つ仲買業から始めた。製造設備への投資ではなく株仲間の信用網に組み込まれる選択をしたことで、創業初期から在庫リスクを抑えつつ薬問屋街の取引慣行を体得する道を選んだ。

武田家は創業当初から、当主が代替わりするたびに「武田長兵衛」を襲名する慣行を定着させた。初代から5代までの長兵衛が一貫してこの名を継ぎ、店の暖簾と取引帳簿、株仲間における席次を世代間で引き継ぐ仕組みを維持した。武田國男は後年「武田薬品は通称武長と呼ばれる社長が武田長兵衛で世襲制。昭和の代まで武田長兵衛商店といい、経営はどちらかといえば問屋的だった」（落ちこぼれタケダを変える 2005）と振り返っている。

この襲名は単なる家督相続ではなく、仕入先と顧客に対し「店の主は変わらず、約束も変わらない」という信号を送る装置として機能した。和漢薬の真贋鑑定や代金回収の慣行は文書化されず属人的な信用に依存していたため、当主名の連続性が取引の連続性を保証した。1925年に株式会社武田長兵衛商店として法人化されるまで、武田は140年余にわたり個人商店の形態を保ち続けた。

明治新政府は1870年に医学・薬学を西洋方式に統一する方針を打ち出し、陸軍軍医寮や開成所を通じてドイツ・オランダ系の医薬品が国内に流入し始めた。道修町の薬種商も和漢薬一辺倒では新政府の調達需要を取り込めず、洋薬の取扱経験と輸入ルートを持つ商人だけが新市場に接続できる構造へ移行していった。

1871年5月、4代目武田長兵衛は和漢薬種商としての従来事業を維持しながら、洋薬の輸入買付に乗り出した。横浜の外国商館を経由してドイツ系医薬品を仕入れ、これを大阪・関西の医師・薬舗へ卸す経路を整備した。漢方主体の薬種商から欧米由来の医薬品取扱いへの転換であり、44年後に武田製薬所として結実する自社製造への素地は、ここで輸入ルートと品目知識の蓄積として敷かれていった。

1914年8月、第一次世界大戦が勃発するとドイツを中心とする欧州からの医薬品輸入は急速に滞った。当時の日本の医薬品市場は輸入依存度が高く、武田もまた洋薬輸入を1871年以来の主力に据えていたため、海外供給の途絶は一時的な需給問題ではなく事業の前提条件そのものを揺るがした。同年8月、武田は試験・分析機能を内製化するため武田研究部を設置している。

しかし研究部だけでは製品を供給できず、研究と流通の間に製造という空白が残った。1915年10月、武田は大阪に医薬品製造拠点として武田製薬所（現・大阪工場）を新設し、輸入再開を待つのではなく自社で医薬品を製造する体制を構築した。研究部設置からわずか1年余での製造機能取得であり、薬種商・輸入商として130年余続いた「薬を流す企業」から「薬を作る企業」への不可逆な転換点となった。

武田は1921年8月に大五製薬合資会社（後の日本製薬）、1922年6月に武田化学薬品（後の和光純薬工業）を相次いで設立し、医薬品と化学品の製造拠点をグループ内に増やした。個人商店の出資構造では新工場と研究部門の資本需要を支えきれなくなり、1925年1月に株式会社武田長兵衛商店を設立、個人経営から株式会社へ組織変更した。当主の襲名による信用継承から、株式と取締役会による組織継承への移行である。

1943年8月、戦時下の医薬品国家統制と「製薬報国」の工業化要請のなかで、商号を株式会社武田長兵衛商店から武田薬品工業株式会社へ変更した。屋号の中心にあった「長兵衛」の名が消え、業態を示す「薬品工業」が前面に出る命名であり、襲名制の薬種商から近代的な製薬企業への移行を商号上も明示した転換となった。翌1944年には小西薬品工業との合併で創業家系統に小西家が加わり、戦後経営の二系統体制が形成された。