エディオンの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期23254848146.3615532.81.06億
2025年3月期23244747134.3314135.01.05億
2024年3月期2223454590.079050.01.05億
2023年3月期22224444112.3611439.29,842万
2022年3月期22224444125.4113135.11.02億
2021年3月期20264646155.3416629.61.07億
2020年3月期18163434101.3311033.61.07億
2019年3月期14183232105.3411630.41.11億
2018年3月期1315282890.848930.81.10億
2017年3月期11152626133.0413119.51.12億
2016年3月期1012222260.046036.61.12億
2015年3月期1010202045.774943.7—
2014年3月期1012222248.425145.4—
2013年3月期10102020-25.80-26——
2012年3月期1010202035.873755.8—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

家電・PC業界の配当8社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人55.1%28億円
金融機関16.7%8.5億円
その他法人16.1%8.2億円
外国法人10.8%5.5億円
金融商品取引業者1.2%62百万円
合計100.0%50.8億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期48.00円
CAGR(15期)+6.5%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期20.00n/a連結
2013年3月期20.00▲0.0%連結
2014年3月期22.00+10.0%連結
2015年3月期20.00▲9.1%連結
2016年3月期22.00+10.0%連結
2017年3月期26.00+18.2%連結
2018年3月期28.00+7.7%連結
2019年3月期32.00+14.3%連結
2020年3月期34.00+6.3%連結
2021年3月期46.00+35.3%連結
2022年3月期44.00▲4.3%連結
2023年3月期44.00▲0.0%連結
2024年3月期45.00+2.3%連結
2025年3月期47.00+4.4%連結
2026年3月期48.00+2.1%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期32.8%
期間平均(14期)37.0%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期55.8n/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期45.4n/a連結
2015年3月期43.7▲1.7pt連結
2016年3月期36.6▲7.1pt連結
2017年3月期19.5▲17.1pt連結
2018年3月期30.8+11.3pt連結
2019年3月期30.4▲0.4pt連結
2020年3月期33.6+3.2pt連結
2021年3月期29.6▲4.0pt連結
2022年3月期35.1+5.5pt連結
2023年3月期39.2+4.1pt連結
2024年3月期50.0+10.8pt連結
2025年3月期35.0▲15.0pt連結
2026年3月期32.8▲2.2pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期146.36円
CAGR(15期)+10.6%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期35.87n/a連結
2013年3月期▲25.80▲171.9%連結
2014年3月期48.42n/a連結
2015年3月期45.77▲5.5%連結
2016年3月期60.04+31.2%連結
2017年3月期133.04+121.6%連結
2018年3月期90.84▲31.7%連結
2019年3月期105.34+16.0%連結
2020年3月期101.33▲3.8%連結
2021年3月期155.34+53.3%連結
2022年3月期125.41▲19.3%連結
2023年3月期112.36▲10.4%連結
2024年3月期90.07▲19.8%連結
2025年3月期134.33+49.1%連結
2026年3月期146.36+9.0%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期46億円
CAGR(12期)+6.0%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期24n/a連結
2016年3月期20▲16.3%連結
2017年3月期23+11.7%連結
2018年3月期24+8.0%連結
2019年3月期29+20.2%連結
2020年3月期36+22.8%連結
2021年3月期36▲1.6%連結
2022年3月期47+31.3%連結
2023年3月期41▲11.6%連結
2024年3月期40▲4.1%連結
2025年3月期45+13.4%連結
2026年3月期46+2.2%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期29億円
12期増減▲21億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期50n/a連結
2016年3月期50▲0.3%連結
2017年3月期16▲67.4%連結
2018年3月期24+45.7%連結
2019年3月期0▲100.0%連結
2020年3月期50+499600.0%連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期54+536000.0%連結
2023年3月期50▲6.7%連結
2024年3月期0▲100.0%連結
2025年3月期71+714400.0%連結
2026年3月期29▲60.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期74億円
CAGR(12期)+0.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期74n/a連結
2016年3月期70▲5.5%連結
2017年3月期39▲44.5%連結
2018年3月期48+23.8%連結
2019年3月期29▲39.0%連結
2020年3月期86+192.7%連結
2021年3月期36▲58.7%連結
2022年3月期100+182.2%連結
2023年3月期91▲9.0%連結
2024年3月期40▲56.6%連結
2025年3月期116+194.1%連結
2026年3月期74▲36.0%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期48.1%
期間平均(12期)67.2%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期150.5n/a連結
2016年3月期116.4▲34.1pt連結
2017年3月期29.7▲86.7pt連結
2018年3月期53.8+24.1pt連結
2019年3月期25.3▲28.5pt連結
2020年3月期78.4+53.1pt連結
2021年3月期21.3▲57.1pt連結
2022年3月期76.5+55.2pt連結
2023年3月期80.1+3.6pt連結
2024年3月期43.8▲36.3pt連結
2025年3月期82.4+38.6pt連結
2026年3月期48.1▲34.3pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期1.06億株
11期増減▲0.06億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期1.12n/a連結
2017年3月期1.12▲0.1%連結
2018年3月期1.10▲1.7%連結
2019年3月期1.11+1.0%連結
2020年3月期1.07▲3.8%連結
2021年3月期1.07▲0.0%連結
2022年3月期1.02▲4.5%連結
2023年3月期0.98▲3.8%連結
2024年3月期1.05+6.8%連結
2025年3月期1.05▲0.3%連結
2026年3月期1.06+0.9%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株48円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株48円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1株式会社ニトリホールディングス10,225,0009.67%4.9億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義8,436,0007.98%4.0億円
3エディオングループ社員持株会7,257,0006.86%3.5億円
4株式会社ダイイチ3,449,0003.26%1.7億円
5久保 允誉2,277,0002.15%1.1億円
6株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,759,0001.66%84百万円
7エディオングループ取引先持株会1,654,0001.56%79百万円
8住友生命保険相互会社1,624,0001.54%78百万円
9株式会社広島銀行1,621,0001.53%78百万円
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義1,414,0001.34%68百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長久保允誉髙橋浩三
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期46297448.1髙橋浩三
2025年3月期457111682.4
2024年3月期4004043.8
2023年3月期41509180.1
2022年3月期475410076.5
2021年3月期3603621.3
2020年3月期36508678.4
2019年3月期2902925.3
2018年3月期24244853.8
2017年3月期23163929.7
2016年3月期205070116.4
2015年3月期245074150.5久保允誉

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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