東亜建設工業の歴史

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沿革

1908年に浅野総一郎氏が神奈川県に提出した鶴見川河口の埋立事業計画が起源。

1913年に鶴見・川崎臨海工業地帯の造成に着手し、2023年には洋上風力発電向けSEP船「柏鶴」を建造した。浚渫・埋立など港湾工事を得意とする海洋土木の建設会社で、2025年3月期の売上高は3,305億円。

1914年 1920年 1932年 1944年 1949年 1973年 2026年 鶴見埋築 1914年創立 東京湾埋立 1920年設立・鶴見埋築を合併 港湾工業 1932年請負工事部門を分離 東亜港湾工業 1944年港湾工業を合併・改称 株式上場 1949年東証に上場 東亜建設工業 1973年商号変更
有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
創業期

1908年〜浅野総一郎の鶴見埋築創立と鶴見・川崎の埋立完了

  1. 浅野総一郎が鶴見川河口の埋立事業計画を神奈川県に提出[1]
  2. 鶴見埋立組合を設立[1]
  3. 鶴見・川崎臨海工業地帯の造成に着手[1]
  4. イギリス製の電動ポンプ浚渫船を導入[1]
  5. 鶴見埋築を創立[2]創業
  6. 東京湾埋立を設立[3]
  7. 鶴見埋築を合併[3]
  8. 横須賀航空隊敷地造成工事を受注[3]
  9. 鶴見・川崎地区の埋立が完了[3]
  10. 周辺付帯設備が整い鶴見・川崎臨海工業地帯が完成[1]
売上高
  • 売上高
東亜建設工業売上高—
転換期

1932年〜港湾工業の合併と東亜港湾工業への改称

  1. 請負工事部門を港湾工業として分離[1]
  2. 京浜運河を合併[3]
  3. 港湾工業を合併[3]
  4. 東亜港湾工業に商号変更[3]商号変更
  5. 東京証券取引所に株式上場[3]
  6. 京浜・大阪・下関・北海道の各支店を開設[1]
売上高
  • 売上高
東亜建設工業売上高—
成長期

1961年〜東証再上場と留岡組の営業譲受による事業拡大

  1. 旧本社ビルが完成[1]
  2. 東京証券取引所に株式再上場[3]
  3. ディーゼル式ポンプ船「亜細亜丸」を建造[1]
  4. 海外事業部を設置[3]
  5. 札幌証券取引所に株式上場[3]
  6. 土質研究室を設置[3]
  7. 川崎建設を合併[2]
  8. 名古屋支店を開設[1]
  9. 東京建設部・仙台支店を開設[1]
  10. 阪神汽船産業を買収[3]買収
  11. 留岡組から営業権を譲受[3]
  12. 東亜建設工業に商号変更[3]商号変更
  13. 海の相談室を設置[3]
  14. 下関支店を分割して九州支店・中国支店を開設[1]
  15. 京浜支店を分割して東京支店・横浜支店・京浜建築部を開設[1]
  16. 社是・三則・五訓を制定[1]
  17. 北陸支店・四国支店を開設[1]
売上高
  • 売上高
東亜建設工業売上高—
安定成長期

1991年〜SEP船「柏鶴」の建造による洋上風力分野への進出

  1. 千葉支店を開設[1]
  2. 執行役員制度を導入[1]
  3. 首都圏建築事業部を開設[1]
  4. 「企業行動規範」を制定[1]
  5. 本社組織を土木・建築・管理の3事業本部に再編[1]
  6. 本社を新宿パークタワーに移転[1]
  7. 国内支店建築部門を東日本・西日本の建築支店に再編[1]
  8. 技術研究開発センターが完成[3]
  9. 監査等委員会設置会社に移行[1]
  10. 本社組織に経営企画本部を設置[1]
  11. 東京証券取引所プライム市場へ移行[3]
  12. 洋上風力発電向けSEP船「柏鶴」を建造[1]
  13. 土木事業本部を土木営業本部と土木本部に改組[1]
  14. 建築事業本部を建築営業本部と建築本部に改組[1]
  15. 技術研究開発センターのⅡ期整備が完成[1]
  16. 西日本建築支店を分割して各土木支店等に編入[1]
  17. 経営企画本部と管理本部を統合して経営管理本部を設置[1]
  18. 沖縄支店を開設[1]
  19. 東日本建築支店を分割して各土木支店等に編入[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
東亜建設工業2026年3月期売上高3,587億円売上高経常利益率6.9%
就任年社長氏名役職名
2016年秋山優樹代表取締役社長兼執行役員社長
2022年早川毅執行役員社長→代表取締役兼執行役員社長(現任)
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 3件
出典・参考
  • [1]東亜建設工業 公式サイト「沿革 years」（2026年10月）
  • [2]公式サイト沿革
  • [3]有価証券報告書

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最終改定: 2026年10月