大成建設大成建設創業——大倉喜八郎の大倉組商会から業界初「建設」社名の採用へ

大倉喜八郎 氏は1837年に越後国蒲原郡新発田の名主層の家に生まれ、1854年に18歳で江戸へ出た^[1]。鰹節店と乾物店の奉公を経て1857年に乾物店「大倉屋」を構え、1867年には業態を銃砲店「大倉屋銃砲店」へ転じている。戊辰戦争の前後には官軍向けの小銃・弾薬の取引で資本を蓄え、維新後の商機を見据える資金を手元に残した^[2]。文明開化を迎えた東京で、輸入品の販売と公共の需要を同時に狙える立場に身を置いていた。

明治維新後の1872年、大倉喜八郎 氏は岩倉使節団とは別系統の私費で欧米視察に出発し、英国・米国で洋式商社の組織と海外取引の慣行に接して帰国した^[3]。視察で得たのは、物産の輸入販売と組織的な請負を一つの商会に束ねる事業の型であった。銃砲店時代から続く政府・軍関係の取引網を基盤にすれば、文明開化期の輸入需要と、明治政府が求める公共工事の需要を同時に取り込めると見込んでいた。帰国の翌年に、その構想を実際の商会として形にしている。

1873年10月、大倉喜八郎 氏は東京府第一大区日本橋通三丁目に資本金15万円で大倉組商会を創立した^[4]。機械・武器・洋酒・洋服の直輸入貿易と、明治政府の命による建設工事の請負を事業の両輪に据え、文明開化期の輸入需要と公共工事需要を同時に取り込む構えで出発している^[5]。屋号「大倉組」は喜八郎 氏個人が営む商会で、銃砲店時代から築いてきた政府・軍関係の取引網が、貿易と請負の双方に販路を開く土台になっていた。

大倉組商会は1883年11月、明治政府の欧化政策を象徴する迎賓施設・鹿鳴館を担当して完工させ、公共建造物の施工実績を示した^[6]。以後、官庁施設・鉄道敷設・港湾築造の発注先として指名される機会が増えたが、個人請負を前提とした業態では拡大する発注規模に応じきれなくなった。1887年3月、喜八郎 氏は渋沢栄一 氏・藤田伝三郎 氏と相はかり、資本金200万円で有限責任日本土木会社を設立した^[7]。日本における会社組織による土木建築業の最初の事例で、個人請負が常態だった業界に法人組織を導入する制度的な画期となった。

明治政府は1889年に会計法を公布し、官公庁工事の発注を随意契約から競争入札制度へ移した。政府との随意契約を前提に建設業界の枠を超えた共同出資で組まれていた有限責任日本土木会社は、入札制度のもとで法人として工事を取りに行く優位を失い、1892年11月に解散した^[8]。解散後の土木請負は大倉喜八郎 氏個人経営の「大倉土木組」が継承し、法人組織から個人組織へ一度差し戻された形で個別案件ごとの請負を担った。制度の変化が、会社の形そのものを組み替えさせていた。

1909年、大倉土木組はフランスから鉄筋コンクリート構造物建設の工法を導入し、以後これを全国へ普及させた^[9]。1911年11月に株式会社大倉組へ合併されて同社の土木部となったのち、1917年12月、株式会社大倉組から分離して資本金200万円の株式会社大倉土木組として再独立し、建設業界で初めて株式会社形態の法人となった^[10]。この会社が現在の大成建設の直接の法的な源にあたる。1927年1月には日本最初の地下鉄である上野〜浅草間の工事を完工し、当時の土木技術の到達点を示している^[11]。

1945年8月の敗戦後、連合国軍総司令部（GHQ）は財閥解体を進め、大倉組は三井・三菱・住友などとともに財閥指定を受けた^[12]。大倉喜八郎 氏の長男・大倉喜七郎 氏は来社できず、常務以上の役員は公職追放となり、土木・工業・商事の各社が一律に処分された。当時大阪支店長だった本間嘉平 氏は後年、「三井、三菱と同じ財閥に指定されて」「常務以上はみんな追放になっちゃった」（事業の世界 1971/9）と、指定の重さを振り返っている^[13]。財閥色を消すことが、戦後の再出発の前提になっていた。

1946年1月、社名は「大成建設株式会社」へ改められた。「大成」は創業者・大倉喜八郎 氏の戒名「大成院」から取り、「建設」は英語 Construction の邦訳として、業界で初めて社名に冠された^[14]。本間嘉平 氏は改称の由来を、「大器晩成という意味ではなくて」「集大成ということ」（経済展望 1964/6/15）だと説明し、優秀な社員が力を合わせて会社を育てる含意を込めたと述べている^[15]。長く「組」を名乗ってきた鹿島・清水・西松も、後年この「建設」への改称に倣った。

1946年1月の社名変更と同時に、大倉家が保有していた株式を役員・従業員が譲り受ける動きが始まった。1949年6月、持株会社整理委員会が管理していた大倉家保有の全株式を役員・従業員が正式に譲り受け、創業家による同族支配色を資本面でも一掃した^[16]。この譲受の時点で社員は約3,600名を数え、戦後復興期の施工を担う人員の基盤を整えている^[17]。同族支配色の濃い建設業界のなかで、戦後いち早く資本と経営を切り離した動きであった。

この資本政策を経て、1956年8月には6億円の増資に際し、建設業界として初めて株式を公開した。翌1957年9月に東京証券取引所へ上場し、1959年10月には大阪・名古屋の両証券取引所にも株式を上場している^[18]。同族色を1949年に解消したことで公開企業化の社内体制が業界他社より早く整い、戦後復興期の資本市場へ業界の先頭で接続した^[19]。1956年9月には関西電力黒部川第四発電所工事への参画も決まり、戦後の電源開発と都市建築の需要を取り込む足場を固めている。