ヤマトホールディングスヤマトホールディングス創業——東京京橋のトラック4台から日本初の路線トラック便へ

第一次世界大戦後の東京は、工業化と人口集中によって物流の需要が広がっていた。だが都心の商業貨物は依然として荷馬車・大八車・人力車が主流であり、貨物自動車による運送は事業の形そのものがまだ確立していない時期にあたっていた^[1]。荷を運ぶ手段が人と馬の力に頼っていた市街で、内燃機関を積んだトラックはまだ珍しい存在であった。小倉康臣 氏は、この人力・畜力から機械力への切り替わりに商機を見て、貨物自動車の専業による運送会社を構想していった。

康臣 氏が創業地に選んだ東京市京橋区は、日本橋魚河岸・三越呉服店本店・銀座の商業集積に隣接し、商家の店舗配送と問屋間の輸送需要が集中する土地であった。得意先となる呉服店・水産仲卸・銀座の商業者への距離の近さは、車両を昼夜稼働させる配送では車庫から得意先までの空走距離を短くし、採算を左右する条件でもあった。康臣 氏は輸入したトラック4台を初期の車両に揃え、荷馬車運送を貨物自動車で代替する運送業を京橋の地で立ち上げようとしていた^[2]。

1919年11月、小倉康臣 氏は東京市京橋区で資本金10万円・車両4台の大和運輸株式会社を設立した^[3]。初期の車両は輸入トラック4台のみで、都心の法人荷主への店舗配送を主軸に据えている。当時の貨物輸送は随時の貸切便が一般的で、4台の車両を昼夜稼働させる前提の配送では、車庫から得意先までの空走距離が採算を直接左右した。康臣 氏は呉服店・水産仲卸・銀座の商業者群への近さを優先し、少数の車両を効率よく回すことで、荷馬車運送に対する速さと機動力で応えていった。

創業から4年目の1923年9月、関東大震災により日本橋・京橋一帯の商業地は焼失し、復興期に入ると店舗の再建と商品の搬送に貨物自動車の需要が一斉に高まった^[4]。大和運輸はこのとき三越呉服店の配送を請け負い、デパート配送という安定した法人受注の足場を得た。後年、2代目社長となる小倉昌男 氏は「三越さんには大正12年から仕事をやらしていただいて」（日経ビジネス 1981/04/20）と、その恩義の深さを振り返っている^[5]。三越の配送は繁忙期に出荷量が平月の10倍以上へ膨れ上がる季節性を抱えていた^[6]。

1929年4月、大和運輸は東京-横浜間で「大和便」と呼ぶ定期路線便の運行を始めた。発時刻・着時刻・経路を固定した定期便は、随時の貸切便しか想定していなかった当時の貨物自動車運送を更新するもので、有価証券報告書は「日本最初の路線トラック事業」と記録している^[7]。都心の店舗配送で蓄えた車両運用の技法を、工業地帯どうしを結ぶ長距離の定期便へ転じた試みでもあった。創業から10年で、大和運輸のトラック輸送は随時の貸切便から発着を定めた路線便へと形を変えていった。

路線便は複数の荷主の小口貨物を1便へまとめて積載率を高め、1台ごとの採算性を押し上げる仕組みであった。発着時刻を定めた定期運行は荷主に着荷の見通しを与え、貸切より安い運賃で小口の荷を運ぶ余地を広げていった。この路線便で蓄えた運行の技法が、戦前の大和運輸を業界で有数の位置へ押し上げ、後年の紙面は戦前は日本一のトラック会社（日経ビジネス 1978/7/19）と書きとめている^[8]。都心配送の会社が、定期路線を持つ総合的な運送会社へと育っていった。

戦時下の輸送統制を経て、大和運輸は1949年5月に東京証券取引所へ株式を上場し、公開企業として復興期の設備投資資金を市場から調達する体制を整えた^[9]。1950年代には鉄道貨物と接続する通運、航空貨物や海上貨物の代理店業務、さらに美術品の梱包輸送へと業務の範囲を広げていった^[10]。都心の店舗配送から出発した会社は、陸・海・空の貨物を扱う総合的な運送業者へと姿を変えていった。創業から30年で、輸入トラック4台の会社は公開市場で資金を集める規模へ達している。

戦後の長距離路線網への参入では、大和運輸は日本通運や西濃運輸に5年ほど遅れて三番手にとどまった^[11]。1971年に2代目社長へ就いた小倉昌男 氏は、法人の大口貨物で先行各社を追う路線から離れ、誰も手をつけていない個人の小口荷物へ活路を求めていった。1976年1月に始めた宅急便は個人向け小口宅配という新たな分野を開いたが、その事業を担った集配と車両運用の技法は、康臣 氏が京橋のトラック4台で築いた都心配送の延長線上にあった^[12]。創業者が起こした自動車輸送の会社は、二代を経て個人の荷物を運ぶ担い手へと広がっていった。