MIRARTHHDの歴史

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沿革

1972年に設立された宝工務店が起源。

1994年に自社分譲マンション「レーベンハイム」シリーズを売り出し、2013年にエネルギー事業へ参入した。分譲マンションを主力に、再生可能エネルギーや不動産投資運用を手がけるグループである。

1972年1994年2000年2001年2013年2022年2026年宝工務店1972年設立レーベンハイム1994年分譲マンション販売開始タカラレーベン2000年商号変更株式上場2001年JASDAQに上場エネルギー事業2013年事業を開始MIRARTH HD2022年持株会社に移行
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創業期

1972年〜宝工務店の設立と賃貸事業の開始

  1. 宝工務店を設立[1]
  2. 宅地建物取引業の東京都知事免許を取得[1]
  3. 本社を東京都板橋区中板橋に移転[1]
  4. 建設業の東京都知事許可を取得[1]
  5. 本社を中板橋の「第一宝ビル」に移転[1]
  6. 賃貸事業を開始[1]
  7. 貸金業の東京都知事許可を取得[1]
  8. 宝住販を設立[1]
  9. 宝管理を設立[1]
売上高
  • 売上高
MIRARTHホールディングス売上高—
就任年社長氏名役職名
1973年村山義男代表取締役社長→代表取締役社長 CEO
成長期

1994年〜「レーベンハイム」の自社分譲とタカラレーベンへの改称

  1. 自社分譲マンション「レーベンハイム」シリーズを販売開始[1]
  2. 宝管理をレーベンコミュニティに商号変更[1]
  3. 宅地建物取引業の建設大臣免許を取得[1]
  4. 宝住販を吸収合併[1]
  5. 不動産特定共同事業の許可を取得[1]
  6. タカラレーベンに商号変更[1]
  7. 本社を東京都豊島区池袋に移転[1]
  8. JASDAQ市場に上場[1]
  9. 融資取次事業のタフコを設立[1]
  10. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]
  11. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  12. 不動産仲介事業のリライブルレーベンを子会社化[1]
  13. 介護事業のアズパートナーズを設立[1]
  14. 本社を西新宿の「新宿住友ビル」に移転[1]
  15. アズパートナーズ株式の一部を売却し持分法適用関連会社に異動[1]
  16. 自社施工による戸建分譲事業を開始[1]
  17. 日本初のライツ・イシューによる増資を完了[1]
  18. タカラライブネットの株式を譲渡[1]
  19. 新マンションブランド「LEBEN」「THE LEBEN」を発表[1]
  20. 賃貸管理事業のタカラプロパティを子会社化[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
MIRARTHホールディングス2012年3月期売上高552億円売上高経常利益率9.2%
就任年社長氏名役職名
1973年村山義男代表取締役社長→代表取締役社長 CEO
安定成長期

2013年〜エネルギー事業への参入とタカラレーベン不動産投資法人の上場

  1. エネルギー事業を開始[1]
  2. タカラアセットマネジメントを設立[1]
  3. サンウッドを持分法適用関連会社化[1]
  4. オアシスを子会社化[1]
  5. 日興建設を子会社化[1]
  6. ライブネットホームを子会社化[1]
  7. 住宅情報館を子会社化[1]
  8. 日興プロパティを子会社化[1]
  9. タカラレーベン・インフラ投資法人が東京証券取引所インフラファンド市場に上場[1]
  10. 新マンションブランド「NEBEL」を発表[1]
  11. 本社を丸の内の「鉃鋼ビルディング」に移転[1]
  12. PAG不動産投資顧問を子会社化[1]
  13. ベトナム・ハノイ市に駐在員事務所を開設[1]
  14. タカラレーベン不動産投資法人がREIT市場に上場[1]
  15. レーベントラストがタカラプロパティを吸収合併[1]
  16. 資産運用業のレーベンファンディングを設立[1]
  17. レーベンクリーンエナジーを子会社化[1]
  18. 2025年3月期までの新中期経営計画を発表[2]
  19. サンウッドの株式を譲渡[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
MIRARTHホールディングス2021年3月期売上高1,484億円売上高経常利益率6.7%
転換期

2022年〜持株会社体制への移行と延岡バイオマス発電所の減損

  1. プライム市場に移行[1]
  2. Takara Leben(Thailand)を設立[1]
  3. 持株会社体制に移行[1]
  4. MIRARTHホールディングスに商号変更[1]
  5. タカラレーベン・インフラ投資法人を公開買付けにより上場廃止[1]
  6. MIRARTHグリーンテックを設立[1]
  7. MIRARTH Agri Techを設立[1]
  8. タカラPAG不動産投資顧問をMIRARTH不動産投資顧問に商号変更[1]
  9. レーベンクリーンエナジーをMIRARTHエナジーソリューションズに商号変更[1]
  10. 延岡バイオマス発電所の減損損失を計上[3]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
MIRARTHホールディングス2026年3月期売上高2,144億円売上高営業利益率8.2%

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