1870年 九十九商会を創業

岩崎弥太郎は1834年に土佐国安芸郡井ノ口村（現高知県安芸市）の地下浪人の家に生まれ、吉田東洋の門下で頭角を現し、土佐藩の長崎商会・大阪商会で藩物産の販売と外国商人との交易を担当した。1869年の版籍奉還で藩営事業の継続が不可能となり、廃藩置県を目前に控えた1870年、土佐藩は大阪西長堀の藩出張所「開成館大阪商会」の海運・貿易部門を岩崎個人の私有事業として切り出した。

新事業は九十九商会と称し、船舶3隻（夕顔丸・鶴丸・蒼鷹丸）と商権を引き継いで海運業を開始した。明治政府の殖産興業政策と西南戦争・台湾出兵という軍事輸送需要を捉え、1873年3月に商号を三菱商会へ改めた。三菱の社章（スリーダイヤ）はこの時期に制定された。九十九商会は岩崎個人の私的事業として出発し、藩との所有関係を法的に整理する形で日本の近代資本制経営の初期事例の一つとなった。

1893年12月、三菱合資会社が設立され、岩崎弥之助（弥太郎の弟）・岩崎久弥（弥太郎長男）の体制下で本社・営業所・銀行部・造船所・炭鉱部・売炭部などを内部組織として束ねる形を取った。営業部門は1908年に「営業部」、1917年に「商事部」と改称され、戦時景気下で取引高は急膨張した。

第一次世界大戦の特需で商事部単体の売上高が三菱合資会社全体の8割超に達し、市況変動の損益が合資会社本体に直接波及する構造となった。1918年4月、商事部を独立した株式会社「三菱商事株式会社」として分離し、資本金1500万円・初代社長は岩崎弥之助の長男・岩崎小弥太の体制で発足した。本社は東京府麹町区丸ノ内（現千代田区丸の内）に置かれた。事業領域の損益リスクを別法人化する財閥組織原理が、この分離独立で日本企業に持ち込まれた。

1945年9月のGHQ財閥解体指令で三菱本社は持株会社として解体対象となり、1947年7月3日、連合国最高司令官は旧三菱商事と旧三井物産に対して解散指令を発した。旧三菱商事は同年11月に解散して清算手続に入った（清算結了は1987年11月）。解散時の従業員数は約6000名で、退社した役職員は商権・取引先関係を持ち寄って自由に新商社を設立することが容認された。

解散から3年の間に旧三菱商事系の元社員が設立した新会社は約150社に達したと有報沿革・社史は記録している。「三菱」商号は法令で使用禁止となり、各社は別商号で発足したため、財閥本社時代に蓄積された一元的なのれん・商権・取引網は物理的に分散した。岩崎弥太郎の九十九商会以来77年にわたる三菱の商事系譜は、創業者直系の単一法人としては一度途絶え、複数法人に分散保有される形態へ移行した。

1950年4月1日、旧三菱商事が発起人となり、清算事務継承と第二会社の機能を担う「光和実業株式会社」が資本金3000万円で設立された。事業目的は不動産賃貸・倉庫・運送取扱・保険代理に限定され、商号は財閥名の使用禁止下で中立的な漢字2字が選ばれた。1952年4月のサンフランシスコ講和条約発効に伴い財閥商号制限令が緩和され、同年8月に光和実業は三菱商事株式会社へ商号を変更した。

1954年6月東京証券取引所に株式を上場、同年7月1日付で旧三菱商事系の後継商社のうち代表的な3社——不二商事・東京貿易・東西交易——を吸収合併し、資本金6億5000万円・事業目的に各種物品の売買業・輸出入業等を追加して、総合商社として新発足した。約150社に分散した三菱系商社の主要勢力を1法人に再集約する経路を取った。三村庸平元会長は後年「文字通りゼロからのスタートだった」（日経ビジネス 1988/01/04）と語り、創業者個人を欠いた集団による再起であった性格を述べている。

1954年再発足時の三菱商事は、財閥系商社が戦前から続けてきた繊維取引中心の同業他社と異なり、三菱グループの重工業・化学を反映した鉄鋼・非鉄・機械を主軸とする商品構成を初期条件として保有していた。1960年代の高度成長期に粗鋼生産・電力需要が急拡大すると、原料調達と完成品輸出の両側で取引規模が膨張した。

1968年10月、藤野忠次郎社長は営業部門を商品別の「商品本部制」へ再編し、本部単位の損益管理と権限委譲を進めた。同年11月、取締役会はブルネイLNG開発への参画を決定し、シェル45%・三菱商事45%・ブルネイ政府10%という出資比率で開発会社を設立、単体投資額は約421億円に達した。同月、豪州にMITSUBISHI DEVELOPMENT PTY LTDを設立して金属資源権益事業を本格化させた。トレーディング中心から事業投資中心へのモデル転換が、戦後三菱商事の中核戦略として定着した。