1876年 旧三井物産会社を創業

益田孝は1848年に佐渡相川の幕府代官手代の家に生まれ、幕末に父が箱館奉行所へ転じた縁で英学を学び、1863年の遣欧使節団に従者として加わり横浜開港場で英語商習慣に接した。明治維新後は大蔵省に出仕し、井上馨のもとで造幣・銀行制度の調査に従事したが、1873年の井上失脚に殉じて辞職している。

井上馨が同年に設立した先収会社（後の三井組商事部）で益田は商社業務の実務を体得し、洋式簿記・船積・為替・代理店制度の知識を蓄えた。1876年に井上が三井組の顧問格として復帰すると、三井家の番頭層は洋式商社経営に通じた数少ない人材として益田を引き上げた。同年7月、益田孝は28歳で三井組から独立した別法人「三井物産会社」の責任者として東京日本橋駿河町に商号を掲げ、三井家の石炭販売受託を起点に近代商事会社の運営に踏み出した。

1876年7月1日、東京日本橋駿河町の三井組ハウス内で旧三井物産会社が発足した。社主は益田孝、共同社主に三野村利助（三井組大番頭三野村利左衛門の養子）が名を連ね、社員は数十名で出発している。設立時の特徴は資本金を公式に計上しなかった点で、三井家が銀行業（後の三井銀行）への転換を控えて商事リスクを別法人に切り離す必要から、商品売買の運転資金を三井組から借り受け、利益で精算する「身代り資本」の方式が採られた。

益田は社員採用にあたり「商業の道は人にあり」（自叙益田孝翁伝 1939）として若手の登用と海外派遣を急ぎ、設立翌年には上海・パリ・ロンドン・ニューヨークへ社員を派遣して支店網の整備に着手した。資本ではなく人材で事業を回す姿勢は、無資本創業を逆手に取った組織原理として旧三井物産の特徴を形作り、戦前期に世界主要都市に支店網を持つ総合商社の原型を成した。

設立直後の旧三井物産は、官営三池炭鉱の石炭販売受託を主力に上海への輸出で安定収入を確保した。三池炭は中国向け汽船燃料として高い競争力を持ち、創業初年から会社の収益基盤となった。益田は上海・香港・ロンドン・パリ・ニューヨークに支店を相次いで開設し、各支店長に若手の社員を充てて現地仕入と販路開拓を委ねている。

取扱品目は石炭を起点に、明治10年代後半には英国からの紡績機械輸入と国産綿糸の中国向け輸出へ広がり、明治20年代には鉄道資材・羊毛・絹織物・鉱産物・肥料へと拡張した。1893年12月に三井物産合名会社へ改組したのち、1909年10月に三井合名会社の100%出資子会社として株式会社三井物産が発足し、資本金2,000万円を計上した。石炭販売受託から始まった商いは30年で綿花・機械・鉱産物を横断する総合取引へ拡がり、近代商事会社の形を日本に定着させた。

1945年8月の敗戦で旧三井物産は海外資産・支店網・取引関係の大半を失い、本社機能のみが東京に残る状態となった。1947年7月3日、GHQの指令に基づく持株会社整理委員会の決定で旧三井物産は解散され、財閥本社の三井合名会社・三井銀行と並ぶ最も厳格な解体対象として処分された。解体は「社員2名以上が同一の旧勤務先関係を維持して新会社を作ってはならない」とする実質的な細分化指令を伴い、旧三井物産の社員は200社超の小商社へ分散することを余儀なくされた。

分散先の主要なものとして、第一物産（東京）、大東貿易、東京交易、北辰商事、室町産業、日東倉庫商事などが知られ、旧三井物産出身者を経営層に迎えながら個別商社として活動を続けた。社史は戦後の三井について「戦後、三井は"斜陽化"したのでなく、戦前からそうなる運命にあった」（私の三井昭和史 1986）と総括している。日本最大級の総合商社が組織として一度解体され、戦前期に蓄積した海外ネットワークと商品知識は分割各社の人脈を通じて辛うじて継承される状況に置かれた。

1952年4月のサンフランシスコ講和条約発効を機に、過度経済力集中排除法の運用が緩和され、旧財閥系商社の段階的再編が解禁された。旧三井物産系の分散商社のうち第一物産は、旧三井物産の本社機能と東京本店人脈を最も色濃く継承していたため、再結集の中核を担う立場に立った。1955年から1958年にかけ、第一物産は室町産業・大東貿易・東京交易・北辰商事・日東倉庫商事ほか旧三井系商社と合併交渉を進め、人脈・取引先・海外拠点を順次取り込んでいった。

1959年2月1日、第一物産を存続会社とする大合同が成立し、商号が「三井物産株式会社」へ復活した。再統合時の社員数は約3,000人、本店は東京都千代田区大手町に置かれた。旧三井物産の解散から12年、戦前商社の解散と戦後商社の誕生を同じ看板で経験する構図は総合商社のなかでも三井物産に固有のもので、財閥解体という戦後史の動きと、総合商社の再統合という個別企業の歩みが同じ商号の下で重なった経緯が、その後の社風と組織文化を特徴づけた。