ロバート・ボシュとの業務資本提携——品質と製品領域を借りて築いた技術自立の土台

日本電装は1949年12月、トヨタ自動車工業が終戦後の経営危機のもとで電装品部門を分離独立させ、資本金1,500万円で発足した。設立3か月後の1950年3月には資金繰りが行き詰まり、従業員約1,400名のうち473名を解雇する再建案に追い込まれる。同年6月の朝鮮戦争による特需でトヨタからの発注が膨らみ、最初の危機は外部要因に救われた。しかし、電装品を専業とする独立直後の同社には、世界の完成車が要求する品質水準も、電装品の先を担う製品領域も欠けていた^[1]。

独立直後の日本電装は、電装品をトヨタへ供給しつつ、一般の自動車・三輪車メーカーにも販路を広げる成長会社だった。1956年の『ダイヤモンド』も、トヨタ向けが売上の5割から6割、残る4割から5割を一般需要が占めると伝えている。だが、販路の広さがそのまま製品と品質の裏づけになるわけではない。海外の完成車が採用する電装品を自力で設計し、量産で一定の品質にそろえる技術を、当時の同社はまだ持たなかった^[2]。

1953年、日本電装は電装品で世界最大手だった独ロバート・ボシュ社との提携に踏み切る。史料は締結の時期を一つに定めていない。社史系の記録は同年5月の業務資本提携とし、ボシュへ株式10%を割り当て、配当連動型のロイヤリティーを支払う見返りに、特許の使用権と技術の全面公開を得たとする。一方、有価証券報告書の沿革は同年11月に電装品の技術導入契約を締結したと記す。5月の資本提携と11月の技術契約が同一の合意か、別の段取りかは、一次史料での確認を残している^[3]。

提携が日本電装にもたらした最初の変化は、品質を測る物差しそのものだった。作った電装品をドイツのボシュへ送って検査を受け、不備を指摘されて送り返され、作り直してまた送る。それを三度も繰り返してようやく合格する。始動電動機のスターターから始まり、コイル、そして主要製品の全部がこの検査を通っていった。図面と規格を受け取るだけでなく、量産品を一定の品質にそろえる工程管理を、送り返しの反復を通じて社内へ移していった^[4]。

提携で得た技術と品質管理を土台に、日本電装は電装品の外へ製品を広げていく。1954年のカーヒーターを皮切りに、燃料噴射装置や点火栓を加え、1957年にはカークーラーの製造に踏み込んだ。点火栓は1956年にボシュとの契約品目へ加え、その生産のため1957年に愛知電装を設立して、1959年に本体へ吸収合併した。電装品だけを作る零細企業から、複数の製品系列を束ねる総合自動車部品メーカーへ、数年のうちに姿を変えた^[5]。

品質を自ら設計できる会社への移行は、外部の評価にも表れた。1961年、日本電装は品質管理の最高権威とされるデミング賞を受ける。技術を移してもらう側から、自ら品質を作り込む側への転換だった。提携から十数年を経た1967年、『ダイヤモンド』は同社の品質の高さを認めたうえで、「ここ3〜4年のうちには"日本のデンソー"から"世界のデンソー"への飛躍がなされるであろう」^[7]と記した。ドイツから品質を教わった会社は、世界を意識される部品メーカーへ育っていた^[6]。