横河電機 の歴史

横河電機の創業者は帝国劇場や三越本店、東京株式取引所といった当時の代表的な建築の設計で知られた工学博士・横河民輔であり^[1]、1903年に横河工務所を設立した建築家でありながら技術そのものを軸とした事業展開を志向した独特の経歴を持つ経営者であった^[2]。横河民輔は建築事業に加えて自らの技術志向を実現するために1907年に横河橋梁製作所を創業しており^[3]、1915年には電気計器の国産化を目的として東京渋谷に電気計器研究所を個人で創業し、甥の横河一郎や青木晋ら20代の若い技術者たちに計器開発を託す体制でスタートを切った^[4]。当時の日本では精密電気計器がウエスチングハウスやシーメンスなど欧米製品からの輸入に依存している状況であり^[5]、横河民輔の国産化への挑戦は産業インフラの基礎となる計測技術の独立という国家的意義を持つ事業となった。

1917年には精密電気計器の国産化を実現するという技術的成果を達成し、通信省や海軍省から輸入品に劣らない高い評価を得たことで^[6]創業期の最大の技術的な壁を早期に乗り越えた。1920年12月には株式会社横河電機製作所として正式に法人化し^[7]、甥の横河一郎が筆頭株主として約30%の株式を保有する形で株式構造が整備され、創業者の横河民輔自身は株式を保有せずに経営をあえて次世代に委ねる巧みな設計とされた^[8]。以後の横河電機は横河家による同族経営のもとで計測器の専業メーカーとして発展を遂げていくこととなり、大正期から昭和初期にかけて、日本の電気産業勃興期を支える計測機器の主要サプライヤーとして官公庁・電力会社・通信事業者への納入実績を積み上げた。

戦時中の横河電機は陸軍指定工場として高射砲算定器や航空計器の生産に従事する軍需メーカーとなり^[9]、従業員数は1.2万名という水準にまで拡大したが、終戦によって軍需を喪失し存続の危機に直面した。5つあった工場のうち4工場を閉鎖して武蔵野本社に集約する事業縮小を断行し、1万名以上の従業員を解雇して1200名体制で再出発するという壮絶な縮小再建を経験した^[10]。戦後の計測器市場では石油化学や鉄鋼といった戦後日本の復興を支える装置産業向けに需要が移行しており、横河電機は従来の電気計器中心の製品構成から工業用計測器への本格転換を進めることで、戦後の新しい産業構造に対応した企業へと脱皮を図った。

終戦後の混乱を脱した横河電機は、戦前からの計器技術を装置産業向けの工業計測へ振り向ける道を探り、1950年10月にはオートメーション用計器の先駆となる電子管式自動平衡計器を日本で初めて完成させた^[11]。生産工程を自動で連続制御するこの計器は、戦後復興のなかで合理化と近代化を急ぐ石油や化学、鉄鋼といった装置産業の需要にかなうものであり、横河電機が単品の電気計器メーカーから工業用計測器メーカーへと主力を移していく技術的な足場となった。輸入技術に頼らず自前で計器を仕上げてきた創業以来の開発の積み重ねが、戦後の新しい産業構造に対応する製品の土台を支えた。

1955年には米フォックスボロ社との技術援助契約を正式に締結し、石油精製プラント向け制御機器の世界的メーカーであるフォックスボロから空気圧式の工業計器技術を導入する道を切り拓くことに成功し^[12]、同年9月には米ベンディックス社とも粘度計の技術提携を結んだ^[13]。この技術提携によって横河電機は石油化学プラント向けの計測・制御技術の基盤を獲得することができ、戦後の石油産業の急速な成長という時代の追い風を活用して業容を拡張した。1957年には米国にYokogawa Electric Works, Inc.を設立して海外事業展開の足がかりを築き^[14]、1962年4月には米ボルトロン・プロダクツ社との合弁でアクローム・エレクトロニクス社を設立するなど^[15]、次の時代の事業転換に向けた技術的・組織的な基盤を整えた。

1963年に横河電機は米ヒューレットパッカード（HP）との間で51対49の出資比率で合弁会社の横河ヒューレットパッカード（YHP）を設立するという戦略的決断を下し^[16]、日米の電子計測器分野における歴史的な提携が成立した。8年という長い交渉期間を要した提携の突破口となったのは、横河電機の大株主であったジャパン・ファンドのガーナー氏がHPの社外役員を兼務していたという偶然の人脈関係であり^[17]、経営者の個人的なネットワークが企業間提携を動かす好事例となった。YHPは定価販売の徹底や親会社依存の排除といったHP流の経営手法を導入することで独自の経営文化を確立し、1980年には売上高465億円で経常利益率13%超という高収益合弁に成長を遂げて^[18]、日本の電子計測器市場における中核的な存在となった。

1982年9月1日、横河電機は翌1983年4月に国内3位の北辰電機製作所と合併すると発表した。北辰電機は多角化で横河電機や2位の山武ハネウエルに後れを取り、工業計器のデジタル化への対応も遅れて売上が伸び悩んでいたうえ、東京芝浦電気など総合電機メーカーが工業計器分野に力を入れ始めており、このままでは業績不振は避けられないとの判断が合意の背景にあった^[19]。のちに正三は、狙いは人材だったと振り返り、MITやカーネギーメロン大学で学んだ海外に強い人材を抱える北辰との合併が、海外部門の要職の多くを旧北辰出身者が占める結果につながったと書いている^[20]。

1983年4月には横河電機は国内工業計器業界3位の北辰電機との合併を正式に実現することとなり、合併比率は横河1.0対北辰0.35で^[21]横河電機側が主導する合併であった。ただし対外的には対等合併として慎重に掲げ、当時の横河正三社長は社内からの突き上げを受けるほど北辰電機側に配慮する姿勢を維持することで、旧北辰社員の感情的な反発を最小化する繊細な経営配慮を尽くした^[22]。合併後は旧北辰電機の本社工場をキヤノンに売却して1000名を別事業に配置転換するなどの大胆な再編を実行し^[23]、3年という短期間で拠点統合を完了させることに成功し、国内の工業計器市場における横河電機の地位を一段と強固なものとした。

1973年のオイルショックは石油産業向けが売上の83%を占めていた横河電機に対して深刻な打撃を与え^[24]、石油メジャーや国内の石油化学メーカーによる設備投資の相次ぐ中止によって販売が低迷する厳しい状況に追い込まれた。計測器メーカーとして単品の計器を売るビジネスモデルでは顧客の設備投資サイクルに左右される構造的な弱さが露呈し、横河電機は次の事業の柱を模索する局面に入った。この危機感を背景として1975年に横河電機は総合制御システムCENTUMを発表し^[25]、プラント全体の制御を統合的に担うシステム事業への本格参入を対外的に宣言することで、計測器メーカーから制御システムメーカーへの歴史的な転換を図る布石を置いた。

石油関連が売上の8割を占める事業構造は、戦後最大の不況となった1975年に、全社員が会社がなくなるという危機感を抱くところまで横河電機を追い込んだと、のちに横河正三は書き残している^[26]。単品の計器に頼る事業の弱さは順位にも表れ、1977年には工業計器の売上構成比を44.6%まで下げて電子機器や空調制御を伸ばした山武ハネウェルに経常利益で抜かれ、業界首位を明け渡した。工業計器が8割弱を占める横河電機と7割の北辰電機製作所に対し、多角化の進んだ同業他社が収益で上回ったという評価であった^[27]。

1982年にはGEと49対51の出資比率でCT装置の合弁会社である横河メディカルシステムを設立したが^[28]、HPとの合弁とは対照的に出資比率は1986年に25%へと後退し、最終的にはGEヘルスケアジャパンとして自社の名が消えていく経緯をたどることとなった^[29][30]。HPとの合弁では主導権を確保しつつGEとの合弁では主導権を失うという対照的な構図の背後には、製品開発の主導権が横河側にあるかGE側にあるかという技術的な力関係の根本的な違いが存在していた。この経験を通じて横河電機は自社の技術的な強みがプラント向け制御システムにあるという事業アイデンティティをより一層強固にし、1990年代を通じて制御システム事業への経営資源集中を進める戦略の軌道が確立されていくこととなった。

1980年、社長の横河正三は完全終身雇用という考えを語っている。定年を迎えた社員が引き続き働ける場として1975年に横河事業所を設けており、利益は出ないものの、退職して生き甲斐を失った社員が急に老けるのを見てきたことが設立の理由だと説明した。年齢の上限は設けず、働けるなら100歳までいてよいという運用であった^[31]。一方で定年そのものの延長は先進国が実施する65歳までにとどめるべきだとし、それ以上を阻むのは賃金の問題で、日本だけが年功賃金を続けてよいのかが最大の疑問だとも述べた^[32]。

バブル崩壊後の設備投資削減は、工業計器で圧倒的なシェアを持つ横河電機を正面から直撃した。1993年3月期の売上高は前期比10%減の1820億円に落ち込む見通しとなり、収益は低迷して拡大路線に急ブレーキがかかった^[33]。顧客である石油精製や化学、鉄鋼といった装置産業が新工場の建設を止めれば、横河電機の計器と制御システムの受注はそのまま細る。圧倒的なシェアは、装置産業の設備投資が伸びる間は強みだが、それが止まれば同じ幅で業績に跳ね返った。1975年のCENTUM発表以降に築いたシステム事業も、需要そのものが縮小するなかでは受注減を埋めきれなかった。

回復は限られた。1996年10月、横河電機は、プロセス用計測制御装置の業界受注が1996年度に前年度比4%増の3800億円へ戻るとしても、実質的に5年間マイナスが続いた後の水準にすぎず、ピークである1990年度の4800億円を今世紀中に超えることはないとの見方を示した^[34]。化学や石油精製、鉄鋼の設備投資に占める計測制御機器の比率である計装率は、1980年代後半の2%を頂点に下がり、1995年には1.5%まで低下していた。新工場の建設は止まって更新需要が主流となり、業界全体が潤う時代は終わったという認識であった^[35]。