MCJの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期——4343143.0714130.19,856万
2024年3月期——5757124.1612245.99,897万
2023年3月期——333397.799633.79,895万
2022年3月期——323294.639333.89,842万
2021年3月期——3131101.9810030.49,865万
2020年3月期——23.523.576.737530.69,843万
2019年3月期——20.520.567.896730.29,827万
1株 → 2株の株式分割
2018年3月期——361859.745830.14,882万
2017年3月期——261351.725025.15,095万
2016年3月期——136.531.743120.55,099万
2015年3月期——10526.922618.6—
2014年3月期——5.462.7318.191815.0—
2013年3月期——3.261.6310.441115.6—
2012年3月期——5.142.5717.131715.0—

2019年3月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2019年3月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 5.14円 ÷ 2(分割) = 2.57円

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

PC・周辺機器業界の配当8社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人54.7%23.2億円
外国法人28.6%12.1億円
金融機関13.5%5.7億円
金融商品取引業者2.5%1.1億円
その他法人0.5%23百万円
合計100.0%42.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期43.00円
CAGR(14期)+24.2%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期2.57n/a連結
2013年3月期1.63▲36.6%連結
2014年3月期2.73+67.5%連結
2015年3月期5.00+83.2%連結
2016年3月期6.50+30.0%連結
2017年3月期13.00+100.0%連結
2018年3月期18.00+38.5%連結
2019年3月期20.50+13.9%連結
2020年3月期23.50+14.6%連結
2021年3月期31.00+31.9%連結
2022年3月期32.00+3.2%連結
2023年3月期33.00+3.1%連結
2024年3月期57.00+72.7%連結
2025年3月期43.00▲24.6%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期30.1%
期間平均(14期)26.8%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期15.0n/a連結
2013年3月期15.6+0.6pt連結
2014年3月期15.0▲0.6pt連結
2015年3月期18.6+3.6pt連結
2016年3月期20.5+1.9pt連結
2017年3月期25.1+4.6pt連結
2018年3月期30.1+5.0pt連結
2019年3月期30.2+0.1pt連結
2020年3月期30.6+0.4pt連結
2021年3月期30.4▲0.2pt連結
2022年3月期33.8+3.4pt連結
2023年3月期33.7▲0.1pt連結
2024年3月期45.9+12.2pt連結
2025年3月期30.1▲15.8pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期143.07円
CAGR(14期)+17.7%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期17.13n/a連結
2013年3月期10.44▲39.1%連結
2014年3月期18.19+74.3%連結
2015年3月期26.92+48.0%連結
2016年3月期31.74+17.9%連結
2017年3月期51.72+62.9%連結
2018年3月期59.74+15.5%連結
2019年3月期67.89+13.6%連結
2020年3月期76.73+13.0%連結
2021年3月期101.98+32.9%連結
2022年3月期94.63▲7.2%連結
2023年3月期97.79+3.3%連結
2024年3月期124.16+27.0%連結
2025年3月期143.07+15.2%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期56億円
CAGR(11期)+35.4%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期5+78.5%連結
2017年3月期6+30.0%連結
2018年3月期13+100.0%連結
2019年3月期18+38.6%連結
2020年3月期20+14.7%連結
2021年3月期23+14.7%連結
2022年3月期30+32.2%連結
2023年3月期31+3.3%連結
2024年3月期33+3.7%連結
2025年3月期56+72.6%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期8億円
8期増減+5億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期0n/a連結
2018年3月期0▲0.0%連結
2019年3月期0▲100.0%連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期2n/a連結
2022年3月期0▲86.1%連結
2023年3月期5+1715.4%連結
2024年3月期n/an/a連結
2025年3月期8n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期64億円
CAGR(11期)+27.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期6n/a連結
2016年3月期5▲15.1%連結
2017年3月期6+30.0%連結
2018年3月期13+100.0%連結
2019年3月期18+38.6%連結
2020年3月期20+14.7%連結
2021年3月期25+24.1%連結
2022年3月期31+23.3%連結
2023年3月期36+17.7%連結
2024年3月期33▲9.9%連結
2025年3月期64+96.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期45.6%
期間平均(11期)26.6%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期21.8n/a連結
2016年3月期15.7▲6.1pt連結
2017年3月期12.6▲3.1pt連結
2018年3月期21.7+9.1pt連結
2019年3月期26.3+4.6pt連結
2020年3月期26.7+0.4pt連結
2021年3月期24.9▲1.8pt連結
2022年3月期33.1+8.2pt連結
2023年3月期37.7+4.6pt連結
2024年3月期26.7▲11.0pt連結
2025年3月期45.6+18.9pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.99億株
10期増減+0.48億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.51n/a連結
2017年3月期0.51▲0.1%連結
2018年3月期0.49▲4.2%連結
2019年3月期0.98+101.3%連結
2020年3月期0.98+0.2%連結
2021年3月期0.99+0.2%連結
2022年3月期0.98▲0.2%連結
2023年3月期0.99+0.5%連結
2024年3月期0.99▲0.0%連結
2025年3月期0.99▲0.4%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株43円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株43円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1髙島 勇二32,457,00033.04%14.0億円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義4,908,7004.99%2.1億円
3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義3,578,4003.64%1.5億円
4BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND2,571,8002.61%1.1億円
5野村信託銀行株式会社(投信口)名義2,405,3002.44%1.0億円
6STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002名義2,050,5002.08%88百万円
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義1,680,2001.71%72百万円
8浅貝 武司1,198,2001.21%52百万円
9KIA FUND 1361,185,9001.2%51百万円
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義997,3001.01%43百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長髙島勇二安井元康
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期5686445.6
2024年3月期3303326.7
2023年3月期3153637.7
2022年3月期3003133.1
2021年3月期2322524.9
2020年3月期2002026.7
2019年3月期1801826.3安井元康
2018年3月期1301321.7
2017年3月期60612.6
2016年3月期50515.7
2015年3月期33621.8髙島勇二

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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